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ブックマーク / www.yomiuri.co.jp (4)

  • 田んぼを自動走行、アイガモロボット登場 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    除草剤を使わないコメ作りのために開発されたアイガモロボット(水田除草ロボット)が19日、岐阜県羽島市桑原町大須の「アイガモ稲作研究会」の田んぼでお披露目された。 県情報技術研究所、県中山間農業研究所、岐阜大学などが共同で開発した。全長と高さ50センチ、幅45センチ、重さ約9キロ。走行用ベルトで雑草を踏みつぶしてかき出すとともに、水を濁らせて日光を遮り、雑草の成長を抑制する仕組み。 この日は、地域の子どもたちが田植えをしたばかりの田んぼで走行実験を実施。搭載されたカメラで稲の列を捉えながら、田んぼを自動で走り回った。 実験は同研究会の田んぼの一角(1000平方メートル)で7月頃まで行い、アイガモ農法を導入しているほかの田んぼと除草効果を比較する。2013年に30万円程度で販売することを目標としており、今後も改良を重ねていく。 県情報技術研究所の光井輝彰・メカトロ研究部専門研究員は「除草剤を使

    koumet
    koumet 2011/06/21
    こういうのを研究するのは良いと思うけど持ち上げるのは後でいいよ。30万円の機械を何年使えるのかとか、真四角じゃない田んぼでも使えるのかとかこれからが課題なんだし
  • 化学肥料遺伝子ゼロ米挑む福島の試み、宮崎で再出発 : 宮崎 : 地域 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    遺伝子中に化学肥料の遺伝子を一切含まない米作を復活させようとする試みが宮崎市跡江の農場で始まることになり、4日、種もみの植え付けが行われた。この試みは福島県内で行われていたが、福島第一原発の事故で頓挫しており、今回の植え付けで再出発を図る。 栽培を引き受けたのは宮崎市の農業生産法人「宮八」(後藤富士男社長)。事業は、化学肥料を一切使わない米作の普及を目指している福島県のNPO法人ワンネスのメンバーらが実施。同法人は2007年、今では栽培されなくなった品種「神力(しんりき)」「朝日」で、しかも化学肥料の遺伝子を持たない種もみを独立行政法人農業生物資源研究所(茨城県つくば市)から譲り受け、福島県大熊、富岡の両町の田んぼで栽培。昨年までに種もみの収穫量を計約100キロまで増やし、玄米も約1・2トン分蓄えていた。だがいずれも福島第一原発から半径10キロ圏内に入って米の持ち出しができなくなり、計画は

    koumet
    koumet 2011/06/06
    「神力」「朝日」品種が1930年ごろ開発されたってくらいはわかったけど、どういう特性かわからない。けど今頃の種まきは遅いんじゃないかねえ。しかも水苗代。しかも福島から宮城でなく宮崎。
  • すき家が団交拒否、アルバイト女性らが提訴 : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    労働組合の団体交渉権を侵害し、労働者としての尊厳を傷つけられたなどとして、大手牛丼チェーン「すき家」で働く仙台市のアルバイト女性(43)と、女性を支援する労働組合「首都圏青年ユニオン」は13日、すき家を展開するゼンショー(東京)に計約360万円の損害賠償などを求める訴訟を東京地裁に起こした。 訴状によると、同ユニオンは2007年2月、女性の未払い残業代の支払いなどを求めて団交を申し入れたが、同社は拒否。今年7月には中央労働委員会が「団交拒否は不当労働行為」と認定したが、応じなかったという。 同社広報室は、「訴状が届いていないためコメントは差し控える」としている。

    koumet
    koumet 2010/12/14
    ゼンショーは元々とてもみみっちい企業だが、それは別として商品を激安で提供する店に対してその安値の原資はいったいどこから来ているのか、消費者は意識した方が良い
  • ビタミンK不投与で乳児死亡…母親が助産師提訴 : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    山口市の助産師(43)が、出産を担当した同市の女児に、厚生労働省が指針で与えるよう促しているビタミンKを与えず、代わりに「自然治癒力を促す」という錠剤を与え、この女児は生後2か月で死亡していたことが分かった。 助産師は自然療法の普及に取り組む団体に所属しており、錠剤はこの団体が推奨するものだった。母親(33)は助産師を相手取り、約5640万円の損害賠償訴訟を山口地裁に起こした。 母親らによると、女児は昨年8月3日に自宅で生まれ、母乳のみで育てたが、生後約1か月頃に嘔吐(おうと)し、山口県宇部市の病院でビタミンK欠乏性出血症と診断され、10月16日に呼吸不全で死亡した。 新生児や乳児は血液凝固を補助するビタミンKを十分生成できないことがあるため、厚労省は出生直後と生後1週間、同1か月の計3回、ビタミンKを経口投与するよう指針で促し、特に母乳で育てる場合は発症の危険が高いため投与は必須としてい

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