今はなき｢小田急モノレール｣レア技術の塊だった
2024年はモノレールが歴史上、初めて登場してから200年目に当たるという。記録に残る中で世界初とされるのは、1824年、イギリス人のH・パーマーが、木材レールと馬力を用いた貨物運搬用のモノレールをロンドンの造船所に敷設したものである。 モノレールの技術が大きく発展したのは、自動車の増加による渋滞緩和という文脈においてであり、海外で研究された技術が1960年代前半、日本に次々と輸入された。 その中の1つに、アメリカの航空機製造大手、ロッキード社が考案し、川崎航空機（現・川崎重工業）などが出資する日本ロッキード・モノレール社が実用化した「ロッキード式モノレール」があった。ロッキード式は、小田急電鉄の向ヶ丘遊園へのアクセス路線および姫路市交通局の2路線に採用されたが、いずれもすでに廃止されている。 今回は、向ヶ丘遊園モノレールに着目し、導入の背景や、実際にどのような運用が行われていたのかなどに
東海道新幹線｢ひかり｣4月以降も喫煙できる裏技
東海道新幹線はこの数年で大きく変化した。 車両をN700A、N700Sに変更したことによるスピードアップ、信号システムの変更による「のぞみ」の増発と、利用者にとってプラスとなる変化もあった。だが、マイナスとなる変化も起こっている。 喫煙ルームが廃止へ まずは、コロナ禍の影響による売店の廃止だ。「のぞみ」が停車する東京、新横浜、名古屋、京都、新大阪のホームには、「当面の間休業」の札が貼られた売店がある。品川、三河安城、岐阜羽島のホームはドリンクの自動販売機売店が設置されているだけで売店はない。 次にワゴンによる車内販売サービスの廃止だ。2023年10月31日、「のぞみ」「ひかり」の車内ワゴン販売サービスが終了（「こだま」は2012年に終了）、現在は「のぞみ」「ひかり」のグリーン車の乗客を対象に、スマートフォンで飲み物や食べ物を注文、パーサーが注文品を届ける「モバイルオーダーサービス」を実施し
｢死に目に会う｣を重視しすぎる日本人の大誤解
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ドコモ､｢アハモでギガホ勧誘｣景表法違反か
携帯電話大手のNTTドコモは3月26日、格安の新プラン「ahamo（アハモ）」の提供を開始する。 そんな中、昨年12月から同社がドコモショップを営む携帯販売代理店に対し、アハモを前面に押し出して客を勧誘したうえで、高額な大容量プラン「ギガホ」などに誘導するように指示をしていたことが、東洋経済の取材でわかった。ドコモは事実と異なる説明をするように代理店に奨励しており、景品表示法違反（おとり広告や優良誤認、有利誤認）のおそれがある。 アハモは利用できる月間データ容量が20GB、5分以内の通話無料で月額税別2700円という内容だ。オンライン受付専用のプランで、ドコモショップからは申し込めない。 にもかかわらず全国各地のドコモショップの出張販売の出店では2020年12月以降、ドコモからの指示に従ってアハモのポスターや旗を掲げ、盛んに宣伝している。ドコモはこうした手法を「アハモフック」（フック＝「ひ
仕事のできない人はメールの文面がイケてない
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｢コロナはただの風邪｣と言う人が知らない事実
新型コロナウイルス感染症（COVID-19、以下「新型コロナ」）の「第2波」と呼ぶべき感染の再拡大が足元で続いている。東京都では7月12日の新規感染者（陽性者）が206名に上り、4日連続で200人を超える水準が続いている。 一方で、TwitterなどのSNS上では新型コロナの危険性を軽視する風潮が一部に見られる。個人批判が目的ではないので個別に挙げることは避けるが、「コロナはただの風邪」あるいは「コロナは茶番」といったフレーズを多用し、新型コロナへの注意を呼びかける専門家、著名人、あるいはマスメディアを批判することが多いようだ。 彼らの論拠には「陽性者数が増えているのは単に検査数が増えているから」「重症者や死亡者は増えていない」「罹患しても若者の死亡率は低い」などがある。しかし、いずれの説も新型コロナに関するデータの特性や注意事項を把握しているとは言い難い。ひとつずつ検証していこう。 陽性
コロナ｢突然重症化した人｣の驚くべき共通点
私は30年間救急医療に携わっている。1994年には、挿管法を指導する画像システムを考案した。呼吸を助けるための管を挿入するプロセスを指導するものだ。これを契機に私は挿管法のリサーチを行うようになり、その後、過去20年は世界各地の医師たちに向けて気管処置の講座を行っている。 3月末、新型コロナウイルス感染患者がニューヨークの病院にあふれ返るようになり、ベルビュー病院で10日間、ボランティアで支援にあたった。この間私は、このウイルスによって致命的となる肺炎の早期発見ができていないこと、そして患者を、人工呼吸器を使わずに回復させるための方法がもっとあるはずだと考えるようになった。 肺炎症状が出ているのに、息切れ感じない ニューハンプシャー州の自宅からニューヨークまでの長距離運転中、友人のニック・カプトに連絡をした。彼はブロンクスに勤務する救急医で、すでに新型コロナ騒ぎの渦中で奮闘していた。私は今
粗悪な｢体温計｣がコロナ禍で蔓延し始めた事情
コロナ禍におけるマスクの粗悪品、価格吊り上げなどが一時、問題となったが、昨今はマスク以外にも同様の動きが広がっている。中でも急速に問題化し始めているのが非接触型体温計だ。 直接触れることなく体温を計測できる非接触型体温計は、病院などでも診察に活用されているが、コロナ禍で需要が急増し品切れが続出。これに目をつけた輸入業者、あるいは海外拠点のEC出品者が、中国の生産拠点で流通する非接触型体温計を調達、販売し始めている。 しかし、これらの商品には「発熱しているのに平熱と表示される」「計測ごとの誤差が大きい」といった品質問題が指摘される商品が混入している疑いが強いだけではない。「非接触型体温計」は「医療機器」にあたるため、法令に基づく手続きを経なければ販売することができないが、法令を守っているかどうか疑わしいケースも散見される。 また海外拠点の出品者、あるいは日本の住所を登録しながらも実際には海外
イタリア､スペインと感染急拡大の欧州事情
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地下鉄東西線､混雑率｢199％→180％｣への秘策
首都圏を走る通勤電車で目下、最も「悪名高い」のが東京メトロ東西線。最混雑区間である木場→門前仲町間の朝ピーク時間帯の混雑率は199％。首都圏では断トツのワースト1位だ。 その東西線の混雑率を大きく改善させようというプロジェクトを、東京メトロが進めている。「東西線の輸送改善によって混雑率180％以下を目指す」と、東京メトロは説明する。実現すれば、混雑率は実に20％程度下がることになる。一体、どのようにしてこれだけの混雑緩和を実現しようというのか。 平成初期から下がらない混雑率 東西線の混雑率の推移を過去30年間さかのぼってみると、1988年度の最混雑区間は門前仲町→茅場町間で混雑率は216％だった。 1989年に都営地下鉄新宿線、1990年にJR京葉線が全線開業すると、東西線の利用者の一部が両路線にシフト。混雑率は196%まで低下した。当時の首都圏の通勤電車の平均混雑率は200％を超えていた
武蔵小杉は大混雑､横須賀線の増発はできる？
朝ラッシュ時のJR武蔵小杉駅3・4番線ホームは、都心に向かう利用者であふれている。4番線の上り列車を待つ行列の一番後ろは3番線の黄色い線まで達している。やがて4番線に15両編成の湘南新宿ラインが滑り込むと、細長いホームに立つ大勢の客が次々と列車に吸い込まれる。 続いて4番線にやってきたのは、11両編成の横須賀線。1編成当たりの車両数が少ないせいか、それぞれのドアから湘南新宿ラインよりもさらに多くの客が乗り込もうとしている。車内に入れずドアにしがみついている客のすき間を縫って車内に割って入る客もいるが、乗車をあきらめる客も少なくない。 武蔵小杉駅で列車に乗ってからも大変だ。2017年度における横須賀線・武蔵小杉―西大井間の混雑率は196％。首都圏ワースト3位である。 急速に発展した武蔵小杉 住みたい街ランキングで上位にランクインする武蔵小杉。しかしその人気ゆえに、通勤時の問題点は少なくない。
満室でも予約可能なサイトが騙し取ったお金 | レジャー・観光・ホテル | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
中国の大手オンライン旅行代理店（OTA）であるTrip.com（トリップドットコム）を巡って、すでに満室のホテルを「1室のみ在庫がある」などと偽って販売している事案が全国で発生していたことがわかった。 トリップドットコムは、中国・上海に拠点を置く大手OTAのシートリップ・インターナショナル（シートリップ）が海外で展開するブランドだ。シートリップや提携する旅行会社が取り扱う宿泊施設や航空券などを販売している。提携ホテルは世界200カ国120万軒に及び、航空券は200万ルート、5000都市を網羅しているという。 事の発端はこうだ。業界団体でeコマース問題を担当している旅館経営者の永山久徳氏によれば、東北地方のとある旅館の予約担当者が、年末年始に客室が満室となったことから、部屋を販売していた複数のOTAで満室であることを示す設定に切り替えた。しかし、トリップドットコムでは1室だけ残っているという
東横線｢新横浜直通｣で新幹線アクセス激変か
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グーグルが握っているあなたの｢個人情報｣
グーグルはフェイスブックよりもずっと多くの個人情報を持っている。それなのに、フェイスブックのような厳しい批判にさらされていない（もちろん最近フェイスブックが批判されているのは、同社が不正に個人情報を流出させていたからなのだが）。 なにしろ私たちは、ありとあらゆる場面でグーグルを利用している。ネット検索はもとより、メール（Gmail）、カレンダー（グーグル・カレンダー）、地図（グーグル・マップ）、写真アルバム（グーグル・フォト）、動画投稿・閲覧（YouTube）、スマホのOS（アンドロイド）、そしてブラウザ（グーグルクローム）でもグーグルを使っている。一般的なフェイスブックのユーザーが投稿する赤ん坊の写真やコメントよりも、はるかに幅広い。 フェイスブックの12倍の情報量 それなのになぜ、グーグルの個人情報収集が批判されることは少ないのか。 この疑問に答えるため、私はまず、グーグルとフェイスブ
佐川氏証人喚問の中身があまりにも酷すぎる
結果は「野党の完敗」といっていいだろう。3月9日に国税庁長官を辞した時、佐川宣寿氏はいわば「霞が関を追われた身」だった。「3カ月の減給20％」の処分を下した財務省は、佐川氏を守ってはくれなかった。ということは、洗いざらい話すのではないか…野党サイドはそんな淡い期待を持っていたのだが、佐川氏は官邸を守ることによって、自らの古巣をも守ったといえる。 憲政史上の汚点ともいえる「誘導質問」 しかも、3月27日に衆参両院で開かれた証人喚問は、日本の憲政史上に汚点を残したともいえるひどいものだった。まずは自民党の「誘導質問」だ。トップバッターをつとめた丸川珠代参議院議員はたたみかけるように、公文書改ざんについての質問でこのように尋ねている。 「この書き換えを誰が指示したのかというのは、国民の非常に大きな関心の的でございます。理財局の内部で書き換えが行われたということでございますが、改めて確認をいたしま
明らかになった遺体が発見されるまでの経緯 | 読売新聞 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
捜査関係者によると、女性は10月21日午後6時半頃、勤務先の知人と会ったのを最後に行方が分からなくなった。 兄が3日後の同24日、同庁高尾署に捜索願を提出。警視庁が捜査を進めると、妹が男（後に白石容疑者と判明）と一緒に歩いている姿が防犯カメラに映っていたが、同庁は、この男を特定することはできなかった。 一方、妹のツイッターには行方不明になる前、「一緒に自殺をしてくれる人を捜している」との書き込みがあった。兄は、ネット上で知り合った人物と一緒にいるとみて、妹のアカウントで、ツイッターなどにログイン。交流していた相手を調べたところ、あるハンドルネーム（通名）が浮上した。 兄が、ツイッターで妹がいなくなったことを打ち明け、情報提供を呼びかけると、女性利用者から「そのハンドルネームの人を知っています」との返信があった。 兄は、この女性利用者に、このハンドルネームの人物を誘い出すように依頼するととも
カシオの｢余り計算電卓｣が品薄になったワケ
割り算の「余り」を簡単に計算できる――。 カシオ計算機がこの夏発売した電卓の売りは、ただそれだけだ。店頭予想価格は1700円。高度な機能を備えているわけではない。しかし、会社が予想だにしなかったヒットの様相を見せている。 余り計算電卓が発表されたのは、7月12日。その直後からネット上で大きな反響が起きる。「いったい何に使うの？」。複数のネットメディアが取り上げ、それをキュレーションサイトが掲載。また、ツイッターなどのSNSでも情報が拡散された。カシオ側の想像を超える事態となった。 ネットで拡散、発売後2週間で欠品に 7月21日に発売されると、半月ほどで欠品が発生し出荷を止めた。その後生産を担う中国工場で一時的に生産量を計画の1.5倍まで増やし、10月上旬になってようやく店舗に電卓が行き渡った。 肝心の用途には、どういったものがあるのか。たとえば調剤薬局では、患者に1シート14錠の錠剤が何シ
人工知能を活用し、いかに企業価値を高めるか AIQを獲得せよ | 東洋経済オンライン
今後のビジネスを変えるITトレンドを予見したAccenture Technology Vision 2017において、「AIの活用」がカギを握ると分析したアクセンチュアが、2017年6月、企業のAI活用状況を計る新たな指数「AIQ（人工知能指数）」を発表した。同社調査によれば、AIQが高い＝AIを活用したイノベーションに有効な戦略を持つ企業は、それを持たない企業と比較してより高い企業価値を生み出すことが明らかになったという。 今後のビジネスを占う重要な指数になりうるAIQについて、アクセンチュアデジタルコンサルティング本部でマネジング・ディレクターを務める保科学世氏に聞いた。 制作：東洋経済企画広告制作チーム 今後のビジネスを占う新たな指標「AIQ」とは？ ―初めに、「AIQ」とはどんな指標なのでしょうか。 保科企業がAIを活用してビジネスをどう変革していくのか――それを見定める上で、それ
｢週刊文春｣8月9日発売号掲載記事について
東洋経済オンライン愛読者の皆様へ 8月9日発売の「週刊文春」（発行元：株式会社文藝春秋）に、『「東洋経済オンライン」衝撃の内部告発』と題する記事が掲載されています。 当該記事は、あたかも多数の「内部告発者」がいるかのように装っていますが、事実と異なる創作された内容にあふれています。そのすべてをここで指摘することはしませんが、東洋経済新報社および筆者陣の名誉を傷つけるような内容を看過することは到底できませんので、あえて、とくに悪質と思われる記述について以下のようにご説明します。 （1）「2億PVの実態は下ネタ中心」 週刊文春記事はサブタイトルにおいて、東洋経済オンラインの「2億PVの実態は下ネタ中心」と記していますが、これは事実ではありません。 編集部の一貫した方針は「幅広い対象をファクトとエビデンスに基いて正確に報じていく」という点にあります。その方針のもと、政治、経済、ビジネスなどのテー
iPhone｢82歳日本人開発者｣は何がスゴイのか
基調講演を翌日に控えた6月4日、サンノゼ市内ではスカラシップ（奨学金）によってWWDCに招待された開発者向けのオリエンテーションが開かれ、スカラシップを獲得した開発者のアプリを紹介するイベントが開かれた。 アップルは開発者の裾野を広げるため、1500ドルの参加費を免除するスカラシッププログラムを用意し、毎年100人以上の開発者を、WWDCに招いてきた。その多くは学生であり、今年は10歳のオーストラリアの開発者が最年少。日本の高校生もアプリ開発の祭典の切符を手にした。 その中で世界中の注目を集めたのが、82歳の日本人女性だった。 若宮正子氏は、2017年に入ってから、アップルのアプリ開発向け言語Swiftを学びはじめ、「hinadan」というパズルゲームを開発した。そして6月、WWDCのスカラシップとして、サンノゼにやってきた。 ”若者に勝てる”ゲームを開発しようと思った 「現在のゲームは、
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