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ベストセラー小説の書き方 (朝日文庫) ベストセラー小説の書き方 (...の他のレビューをみる» ディーン・R. クーンツ 朝日新聞社 ￥ 756 (1996-07) Dean R. Koontz, 1981, How to Write Best Seller Fiction, Writer's Digest (=1996, 大出 健 訳『ベストセラー小説の書き方』朝日文庫). 米国のベストセラー作家が書いたハウツー本。何しろ30年以上前に出版された本なので、出版業界についての解説は今ではいささか古くなっていると思われるが、少なくとも当時の状況の一端が垣間見られて興味深かった。Koontz が目指しているのはベストセラー小説の書き方を教えることであって、学者にウケル純文学の書き方ではない。長く多くの人に読み続けられる真の名作は純文学から生まれるのではなく、一般大衆向けの小説であるという。デ

来年度の卒論指導に向けて、今年度の反省や感想を簡単にまとめておこうと思う。今年感じたのは、 アニメやマンガなどを批評する卒論は難しそうだということである。なぜか流行歌の研究は比較的うまくいっているような気がするし、アニメや漫画、ゲームなどにしても、必ず失敗することを運命づけられているというわけではないだろうが、これまでの卒論の例を見る限り、失敗率が高そうな気がする。印象論で言うと、失敗率が高い理由は3つ考えられる。 まず、深く考えず安易にメディア批評を選ぶ学生が多いこと。メディア現象は身近な社会現象だろうし、メディア批評の中には面白いものもある。学生がこういったテーマに魅力を感じるのはよく理解できるのだが、読んで面白いからといって自分が面白いものをかけるとは限らない。メディア批評の論文が『社会学評論』や『ソシオロジ』のような主要な社会学雑誌に載ることはまれだと思うが、それはメディア批評をオ

Simone Polillo, 2011, "Money, Moral Authority, and the Politics of Creditworthiness," American Sociological Review, Vol.76 No.3, pp.437-464. 貨幣に関する対立する二つの理論を統合する一般的な枠組みを提出した論文。米国では過去25年ほどの間に、state-centered neo-chartalism と circuit-centered micro-sociology という 2 種類の異なる貨幣論が発達したと Pollio はいう。 state-centered neo-chartalism （国家中心的新表券主義とでも訳すのか、google で検索すると chartalism には 表券主義 という訳語があてられていることが多いが、貨幣国定主義とい

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以前から、修士課程を修了した後にどのように研究を進めていくのがいいのか、いろいろと迷うことがあったので、今のところの私の考えをまとめておきたい。若い研究者が置かれている状況は、この20年ほどのあいだに大きく変化したため、自分の個人的な経験則や、私が上の世代から教えられてきた処世訓が必ずしも当てはまらない。それゆえ、迷うことも多いのだが、文章化することで私の考えをまとめておきたい。すでにこのブログに書いてきたことと重複している部分も多いと思うが、とにかく書きます。また、これは社会学、それも私の専門を想定した話なので、分野の違う場合はあてはまらないかもしれません。そういう場合は、適当に距離を置いて考えてください。 ピアレビュー付きの雑誌への投稿 　修士課程が終わった後は、修士論文を発展させた論文を書き、ピアレビュー付きの雑誌に投稿するのがよい。ピアレビュー付きの雑誌とは、昨今多くの大学にある「

富永 健一, 2002, 『戦後日本の社会学: 一つの同時代学史』東京大学出版会. 富永のいうリベラル社会学が、マルクス主義社会学に勝利したことを宣言した書。客観性に拘泥していないので、大胆に単純化したストーリーを展開できていて、読み物として非常におもしろい。歴史的事実としてどこまで信じていいのか疑わしい記述も散見されるが、同時代を生きたインフォーマントの証言として、そういった疑わしい記述も含めて私にとってはたいへん興味深かった。一つ残念な点を挙げれば、むだに長い点ぐらいだろうか。471ページの著書で、各節で原則的に 3つ代表的な著作を取り上げている（合計52冊)のだが、2つか1つにすれば300ページ未満に抑えることができて、引き締まった内容になったと思うのだが。そうやって、もう少しメリハリをきかすとストーリーとしてはもっとおもしろくなったと思う。 富永によれば、戦後社会学の歴史は、以下の

先日研究会で発表したときに受けた批判の一つにここで答えておきたい。それがずっとひっかかっていて気分が悪かったので、ここで吐き出しておこう。私は、正規雇用と非正規雇用の時給の差が、日本、韓国、台湾でどのように異なるのか分析したのだが、それに対して、「非正規雇用という概念の来歴や特徴を国ごとにまず正しく理解するべきで、それをせずにいきなり国際比較しても意味がない」といった趣旨の批判がなされたようである。「ようである」というのは、何を言っているのか、批判の論旨が不明瞭だったので、そのときは何を言われているのかよくわからなかったのだが、ほかの人の発表のときの議論などを踏まえて遡及的に考えると、そのような趣旨の批判だったように思う。 この批判は基礎付け主義の一種であるので、私には受け入れられない。基礎付け主義とは、元来、「科学的知識は、正しい哲学によって基礎付けられなければならない」とする哲学的立場

Michelle J. Budig and Paula England, 2001, "The Wage Penalty for Motherhood," American Sociological Review, Vol.66 No.2, pp.204-225. 女性が子供を持つとなぜ時給が低下するのかについて論じた論文。女性の場合、子供を持っている人といない人とでは、時給に若干の格差がある。子供がいるとパートになりやすいので、年収や月給が下がるのは当然であるが、時給ベースでも下がるというのは、やや不思議である。これを説明する仮説として、以下のようなものが挙げられている。 人的資本の効果。子供を持つと、キャリアを中断し、無職の期間が長くなるため、その分、時給も下がる。 母親向きの職の効果。子供を持つと、独身の頃よりも、「母親向き」（どんな仕事か知らないが）の仕事に就きやすくなるが、そのよ

Yoonkyung Lee, 2006, "Varieties of Labor Politics in Northeast Asian Democracies: Political Institutions and Union Activism in Korea and Taiwan," Asian Survey, Vol.46 No.5, pp.721-740. なぜ韓国では台湾よりも労働組合が行動主義的かについて論じた論文。韓国も台湾も開発独裁体制下では、組合運動は厳しく弾圧されたが、1980年代後半に始まる民主化によって、労働組合はその活動が認められるようになった。両国の労働争議の件数 (1989-2002年) を見ると韓国のほうが多いし、労働争議によって操業が停止したのべ日数（ストなどで会社の活動が止まった日数）を見ても、台湾では0〜4万日ほどだが、韓国では、4〜600万日ほどで

Alejandro Portes and William Haller, 2005, "The Informal Economy," Neil J. Smelser and Richard Swedberg (ed.) Handbook of Economic Sociology, Princeton University Press, 139-156. 非公式経済の定義と測定について論じた論文。非公式経済という概念は、 Keith Hart という経済人類学者によって広められた概念であるという。1973年の論文が初出のようである。アフリカの都市経済は、いわゆる新古典派経済学が想定するような状態にないという。新古典派的な世界では政府は夜警としてふるまうわけだが、実際には規制を強めるため、政府の監視の目の届かないところでの経済活動が盛んになる。これが非公式経済である。ILOは、非公式経済には

Gary G. Hamilton and Nicole Woolsey Biggart, 1988, "Market, Culture, and Authority: A Comparative Analysis of Management and Organization in the Far East," American journal of Sociology, Vol.94 No.1, pp.52-94. 市場、文化、権威、のいずれの差異が日韓台の組織形態の違いをうまく説明できるか、について二次データに依拠して論じた論文。Hamilton and Biggart によれば、韓国は大企業 (Chaebol) 中心の組織形態、台湾は中小企業のネットワーク中心、日本は大企業中心であるが二重構造 (dual structure) である。すなわち、いわゆる系列会社間の水平的なネットワーク

Colin C. Williams and John Round, 2008, "Retheorizing the Nature of Informal Employment: Some Lessons from Ukraine," International Sociology, Vol.23 No.3, pp.367-388. 非公式雇用を4種類に分類したうえで、それぞれに対して既存の理論を対応づけた論文。非公式雇用 (informal employment) とは、非公式経済の中での人々の労働を指す概念で、雇われて働く人だけでなく、自営業や不払い労働（ただし家事労働は除く）も含む概念である。非公式経済とは、通常、政府が把握していない経済活動（やはり家内労働は除く）を指し、広い意味では、犯罪から隣近所での助け合いまで含むが、露天商やちょっとした仕事の手伝いなど、政府が把握していない普通

Dmitri N. Shalin, 1992, "Critical Theory and the Pragmatist Challenge," American Journal of Sociology, Vol.98 No.2, pp.237-279. プラグマティストの観点からハーバマスのコミュニケーション的行為の理論を4点にわたって批判した論文。カントから初期のフランクフルト学派をへて、ハーバマスへとつながる理性と啓蒙をめぐる議論の流れをおさえたうえで、以下の4点を指摘している（実際には6つあるが、最後の2つは最初の4つから演繹できそうな議論なので割愛）。 Embodied Reasonableness 非認知的側面の無視: 認知的側面とは理性的にとらえられるような思惟全般を指す言葉のようである。感情、コンテクスト、非反省的経験 (nonreflectional experience