10kWの「熱」無電力輸送、名古屋大が開発した「ループヒートパイプ」の効果 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
名古屋大学のショーン・サマーズ・ニール大学院生と上野藍講師、長野方星教授らは、１０キロワットの熱を無電力輸送する装置を開発した。１８２度Ｃの排熱で水を蒸発させて蒸気として運んで熱を利用する。熱輸送量は１・６倍に向上した。熱を運ぶためのエネルギーが要らない。データセンターや電気自動車（ＥＶ）などの熱マネジメントなどに提案していく。 １０キロワット級のループヒートパイプ（ＬＨＰ）を開発した。水が蒸発と凝縮を繰り返しながら熱を輸送する。蒸発器ではステンレス製の多孔質体に毛細管現象で水を吸わせ、熱を加えて蒸気を得る。凝縮器では蒸気を水に戻して熱を利用する。水は配管を通して蒸発器に戻す。毛細管現象で生じる圧送力が大きく、蒸気管の中で水に戻っても排水できる。 １８２度Ｃの熱源で１０キロワットの熱輸送量を達成した。これは世界最大となる。熱流束は１平方センチメートル当たり３０ワット。６０―１８０度Ｃ程度の
核融合で新事業創出へ、丸紅が出資した京大発スタートアップの技術力 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
丸紅は２３日、京都大学発の核融合スタートアップの京都フュージョニアリング（ＫＦ、東京都千代田区）に出資したと発表した。ＫＦがニチコンなど４者を引き受け先として実施した総額１０億７０００万円の資金調達の一部を担った。丸紅は出資額を明らかにしていない。ＫＦが手がける核融合プラントの装置設計やシステム開発などを支援する。発電時に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない核融合技術の分野で新事業の創出を狙う。 ＫＦは世界初となる核融合発電システムの試験施設を建設するなど、同発電の実用化に向けた研究開発を先駆的に進めている。２０２３年に三菱商事や産業革新投資機構傘下のファンドなどから総額１０５億円の資金調達を実施。今回の丸紅やニチコンなどの出資により、累計資金調達額は約１４８億円となった。 ＫＦはプラズマ加熱装置や高性能熱交換器などの核融合関連の装置開発で高い技術力を持つ。また核融合技術は、発電や熱などの利用
TDK、エネルギー密度100倍の全固体電池材料の開発に成功
TDK、エネルギー密度100倍の全固体電池材料の開発に成功 5G News Jul 3rd. week, 2024 2024.07.10 Updated by Wataru Nakamura on July 10, 2024, 17:00 pm JST 電子部品メーカーのTDKは6月17日、従来品に比べてエネルギー密度が約100倍の画期的な全固体電池の材料開発に成功したと発表した。1リットル当たり1000ワット時というエネルギー密度で、ワイヤレスイヤフォンやスマートウォッチのようなデバイスへの活用が想定されているという。 新たな電池材料は、酸化物固体電解質とリチウム合金負極を採用したオールセラミック製。高い蓄電能力のほか、酸化物による高い熱安定性や安全性が特徴。ウェアラブルデバイスのほか、環境センサや既存のコイン電池の代替製品などにも使用できるという。 全固体電池は、リチウムイオン電池の代
もはや電源不要? 湧水に浸すだけで発電、産総研などが世界初開発 | 毎日新聞
湧水と大気の温度差を利用して発電する装置。できた電力を使って湧水の温度を計測している＝産業技術総合研究所提供 地表に湧き出る地下水「湧水（ゆうすい）」に浸すだけで発電できる技術を世界で初めて開発したと、産業技術総合研究所（茨城県）などのチームが発表した。湧水と大気の温度差を使うのが特徴。水力発電のような水の流れが不要で、昼夜を問わず発電でき、電源がいらない計測器などに応用できるという。 湧水の温度は気温の変化を受けにくく、昼夜や年間を通して約15度とほぼ一定で、夏は冷たく、冬は温かく感じる。 チームは円柱形の銅棒の両端に、熱を吸収したり放出したりするヒートシンクをとりつけ、取り込んだ熱エネルギーを電気に変換する装置をつくった。片方を湧水中に、片方を大気中に置くと、温度差に応じて電気を起こせる仕組みだ。
エネルギー密度100倍の全固体電池の材料開発に成功、高い熱安定性も有す
TDKは、充放電可能なオールセラミック固体電池である「CeraCharge」の次世代品として、従来品と比べて約100倍のエネルギー密度1000Wh／Lを持つ全固体電池用の材料開発に成功した。 TDKは2024年6月17日、充放電可能なオールセラミック固体電池である「CeraCharge」の次世代品として、従来品と比べて約100倍のエネルギー密度1000Wh／Lを持つ全固体電池用の材料開発に成功したと発表した。 新しい全固体電池の素材は、従来品と比較すると約100倍の高いエネルギー密度を備え、ワイヤレスイヤホンや補聴器、さらにスマートウォッチなどの各種ウエアラブルデバイスの電池の他、既存のコイン電池を代替する製品を目指して同社は開発を進めていく。 酸化物固体電解質とリチウム合金負極の採用により高いエネルギー密度を実現 同社は、長年培ってきた材料開発技術を活用するとともに、酸化物固体電解質とリ
核融合推進のブレークスルーロケットスター社スペースX社と新しい駆動システムをテスト | Ubergizmo JAPAN
ロケット・スター社は、プラズマ・スラスター技術と核融合を融合させた先駆的なシステムであるファイアラー・フュージョン・ドライブを開発することで、宇宙推進技術におけるブレークスルーを達成した。7月にスペースX社のロケットに搭載され、初の実環境テストが予定されているこの技術革新は、推力効率を驚異的な50％向上させることを約束し、宇宙探査の展望に革命をもたらす可能性がある。 核融合のエネルギーを利用し、先進のプラズマスラスター技術と統合することで、ロケットスター社は従来の化学ロケットの限界を克服し、深宇宙ミッションの新たな道を切り開くことを目指している。 ファイアラー・フュージョン・ドライブの心臓部には、プラズマ・スラスターと核融合技術の高度な融合がある。推進力をイオン化ガスだけに頼る従来のプラズマ・スラスターとは異なり、この斬新なシステムは、イオン化した水から得られるホウ素とプロトンの核融合反応
核融合研とヘリカルフュージョンが共同研究、「ヘリカル型核融合炉」とは？ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
核融合科学研究所は１８日、ヘリカルフュージョン（東京都中央区、田口昂哉代表取締役最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）との共同研究を促進するための産学官連携研究部門「ＨＦ共同研究グループ」を同研究所内に設置したと発表した。核融合反応に必要な高温のプラズマを強力な磁場で閉じ込める「ヘリカル型核融合炉」の研究開発を進める。設置期間は２０２５年３月３１日まで。核融合技術を応用し、持続可能なエネルギーの実現を目指す。 一定の温度に冷却すると電気抵抗がゼロになり、電流がほぼ永久に流れ続ける「超電導現象」に対し、従来より高温・高磁場で同現象が起きる「高温超電導」に注目。ヘリカル型核融合炉の研究開発として、高温超電導導体とその技術を使った磁石の研究を進める。高温超電導導体の磁石はヘリカル型核融合炉に使える特性であり、同磁石の設計・製作・試験を実施する。 これまでに核融合科学研究所の持つ大型導体試験装置を使って作製し
レーザー核融合実用化へ、エクスフュージョンが世界初導入の設備で実験に乗り出す ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
エクスフュージョン（大阪府吹田市、松尾一輝社長）は、今夏から浜松市の自社研究施設でレーザー核融合の実用化に向けた実験に乗り出す。時速１８０キロメートルで射出する模擬燃料ペレットに、１０ヘルツのレーザーを２方向から当てる実験を行う予定。将来は時速３６０キロメートルのペレットに６方向以上からレーザーを当てることを目指す。同社によると、高速で移動するペレットに複数方向から高繰り返しのレーザーを当てる実験設備の導入は、世界初という。 エクスフュージョンは中小企業基盤整備機構が運営する浜松イノベーションキューブ（浜松市中央区）に、延べ床面積約２００平方メートルの自社研究施設をこのほど開いた。同施設に携わる従業員は約１５人。 光源から２メートル離れた場所を飛ぶ直径３ミリメートルの模擬ペレットにレーザーを当てるレーザー追尾照射システムを備え、夏頃の本格稼働を予定。２０２７年度にも高出力レーザーを用いた実
LIXIL、発電するブラインドの実証開始--屋内から取り付けOK、巻き取り収納も
LIXILは4月3日、太陽光発電ブラインド「PVロールスクリーンシステム」の実証を開始すると発表した。福岡県宗像市と協定を結び、市内3カ所の施設で実施する。 PVロールスクリーンシステムは、LIXILが2022年に開発したもの。既築ビルの窓まわりへ屋内から後付けで設置ができ、夏場の日差しを遮る遮光性や、冬場の窓からの冷気を遮断する断熱性などの通常のロールスクリーンとしての機能も持つ。蓄電機能のほか、USB-C PD（Power Delivery）に対応しているほか、DCジャックも搭載し、電力取出機能も備える。 実証実験では、災害時の避難場所に指定されている宗像市役所、東郷地区コミュニティ・センター、城山中学校へPVロールスクリーンを設置。災害時の電力源のほか、遮光性や断熱性能など通常のロールスクリーンとしての使い勝手も確認していくという。
完成すれば“日本初”の「浸透圧発電」施設～水の塩分濃度の差を利用する発電技術とは - RKBオンライン
海水から真水を作る際に生じる濃縮海水を活用して電気を生み出す「浸透圧発電」の実用化に向け、施設の起工式が福岡市の海水淡水化センターで行なわれました。完成すれば日本初の施設になります。 福岡市東区の海水淡水化センター「まみずピア」では、２５日午前１０時から「浸透圧発電」施設の起工式が行われ、福岡都市圏に水を供給する福岡地区水道企業団の関係者らおよそ３０人が工事の無事を祈りました。「浸透圧発電」は、海水を淡水化する際に生じる濃縮海水を下水処理水と混ぜ、塩分濃度の差を利用して発電するもので、実用化されれば日本で初めてとなります。 福岡地区水道企業団 中村貴久企業長「昼でも夜でも発電できるし、夏でも、そして晴れでも雨でも、曇りでもいつでも発電できる。１年３６５日２４時間発電できる。そういう意味でも、非常に意義のある技術にチャレンジをできると考えています」 施設は、来年３月に完成する予定で、将来的に
MIT、磁場からエネルギーを得る電池不要のセンサーを開発 - fabcross for エンジニア
Credits:Credit: Courtesy of the researchers, edited by MIT News マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者らは、磁気エネルギーを利用する電池不要の環境発電型センサーを開発した。 このセンサーは、充電や交換が必要な電池を必要とせず、特別な配線も必要ないため、船のエンジン内部のような手の届きにくい場所に埋め込むことができる。例えばこのセンサーを、モーターが回転するための電流を流す配線に取り付けるだけで、配線の周囲に発生する磁場のエネルギーにより、モーターの温度をモニターするために使用する電力を得ることができる。 研究者らは、効果的で電池不要の環境発電型センサーを開発するために、3つの重要な課題をクリアしなければならなかった。 第1に、初期電圧がなくても電子回路を起動できるよう、コールドスタートが可能なシステムであること。研究チーム
核融合発電「原型炉」開発着手へ、量研機構が主体に ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
文部科学省は核融合発電の発電能力を実証する原型炉について、量子科学技術研究開発機構（ＱＳＴ）を開発主体とする方針を固めた。ＱＳＴを中心に大学や企業などが原型炉開発に関わる“オールジャパン”体制を構築し、原型炉の早期実現を目指す。将来は日本の多様なサプライチェーン（供給網）を生かして商用炉を開発できる企業を育成し、核融合発電の産業化を急ぐ。 原型炉開発は４月にも着手する。ＱＳＴを中心にしながら、原型炉設計や超電導コイルなど、開発項目ごとに大学や企業を対象に公募して参画を促す。原型炉による発電実証から産業化へ素早くつなげるため、日本の産業界の総力を結集して取り組む体制の構築を目指す。将来は企業を中心とした原型炉開発に移行し、商用炉を開発できる企業を育成することも視野に入れる。 また大学間の連携を促し、核融合発電の開発人材を育成する。ＱＳＴの日欧共同の実験炉「ＪＴ―６０ＳＡ」なども活用する方針だ
核融合で新たなスタートアップ、日大・筑波大の教授が設立 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
VCから7000万円調達 日本大学と筑波大学の研究者が核融合スタートアップ、ＬＩＮＥＡイノベーション（リニアイノベーション、東京都港区）を立ち上げた。このたびベンチャーキャピタル（ＶＣ）のＡＮＲＩ（東京都港区）から７０００万円の資金調達を実施した。米マイクロソフトと電力売買契約を結んだ米ヘリオン・エナジーなどと似た方式による核融合発電の実用化に挑む。 リニアイノベーションは日本大学理工学部の浅井朋彦教授と筑波大学プラズマ研究センターの坂本瑞樹教授が共同創業した。日本大学で研究する磁場反転配位（ＦＲＣ）型と筑波大学のタンデムミラー型の核融合方式の知見を使い、核融合発電の実現を目指す。また、重水素と三重水素（トリチウム）による一般的な核融合反応ではなく、軽水素とホウ素など中性子が発生しない燃料による核融合反応を狙う。 ＦＲＣ型は閉じ込め性能が高い高エネルギーのプラズマを作ることができる。タンデ
水素100％燃料の家庭用給湯器、ノーリツが市場投入へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ノーリツは水素１００％を燃料とする家庭用給湯器を開発した。水素社会への移行期に当たり、ガス流量調整部品とソフトウエアの切り替えで、従来の都市ガスと水素の切り替えができるようにした。また水素燃料では難しかった少量から大量までの安定した湯の供給を実現した。２０２５年以降に日本で市場投入する。また欧州や豪州で主に使われる排気方式の水素給湯器も開発を進めており、２５年以降の市場投入を目指す。 水素の安全上の課題として炎が逆流する「逆火」が上げられるが、バーナーに水素の燃焼速度に対応した目の細かい金属繊維を採用し、逆火を検知するセンサーを搭載するなどした。逆火対策と大量の湯の供給はトレードオフの関係にあったが、水素と空気を混合する性能を向上する通路開発などで対応した。 今回開発した給湯器は３―５人世帯で、浴室や台所、洗面所のすべてで湯を使っても不自由なく使用できる能力という。 ノーリツが排出する二酸
レーザー核融合実験で「点火」に成功したローレンス・リバモア国立研究所は6回中4回の点火を達成した
さかのぼること1年前の2022年12月5日、アメリカのローレンス・リバモア国立研究所がレーザー核融合実験において、投入したエネルギー量を上回る出力が得られる「核融合点火」に成功しました。これは偶然実現したものではないことが、その後の試行で明らかになっており、これまでに6回試行して4回点火に成功しています。 US nuclear-fusion lab enters new era: achieving ‘ignition’ over and over https://www.nature.com/articles/d41586-023-04045-8 「核融合」は暴走の可能性がある「核分裂」よりも安全に高出力が得られるため、未来のエネルギーとして期待されていますが、肝心の反応を起こすにあたって膨大なエネルギーが必要であり、長らく、「出力エネルギーが投入エネルギーを下回る」状態だったため、実用
地熱発電を推進する秘策、日本ならではのベースロード電源 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
※記事初出時、出資金額についての記載がありましたが、誤った情報だったため修正いたしました。お詫びして訂正いたします。 発電時に二酸化炭素を排出しない地熱発電。火山国の日本には大量の地熱資源がある。また、地熱発電用タービンの生産は日本が世界をリードしているという。しかし、日本では数々の問題があって残念ながら地熱発電が普及しない。そこで海外の高度な地熱発電技術を呼び込むべく、日本のファンドが投資を行った。 日本で地熱発電が進まない理由には、地熱発電に適した場所の調査や試掘に膨大な時間とコストがかかることや、適所はほとんど国立公園内か温泉地にあるため、自然公園法や温泉法の規制があって開発が難しい点があげられる。国立公園などで大規模な工事を行い発電所を建てることはできない。温泉地では温泉を汲み出す井戸の数に制限があったり、温泉の枯渇を心配する業者の反発もある。政府はこうした規制を見直して再生可能エ
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FCVや水素エンジン普及の鍵となるか？ 固体で水素を運べる「水素化マグネシウム」に期待しかない！ (WEB CARTOP)
TDK、エネルギー密度100倍の全固体電池の材料開発に成功
古典的な2つの核融合プロセスを統合してプラズマを安定化 - fabcross for エンジニア
海水から水素の製造可能に、貴金属を使わない合金電極を開発 筑波大など 【Lab BRAINS】－アズワン