twitter で評判だった「Linux のしくみ」を最近買いました。前評判通り、実際に動くコードを用いて実験ベースで Linux の仕組みを説明してくれる良い本で、これは非常にお勧めできるなと思いました（６〜７割よみつつ、今いろんな箇所の実験を手元でやってみています）。 第4章 プロセススケジューラの部分では、プロセスに対して、論理CPU がどのように割り当てられるのか説明しつつ、それが本当に正しいのかを、コードを使って実験してみることにより示していました。だいたいの内容を読み、まぁそうですよね...と納得しつつも、実際に手元マシンで実験してみたことはなかったので、今回自分の手を動かしてやってみることにしました。 実験内容 複数のプロセスを生成して、それぞれのプロセスにおいてループを回して、ユーザーモードの負荷をかけたとき、どのように各プロセスが実行されるかを観察する 測定の際は、複数の

（ＣＮＮ） 米ジョージア州の中学校で２８日、男性教員が教室に立てこもり、窓から銃を発砲して逮捕された。警察が明らかにした。この騒ぎで生徒１人が避難する途中に足首を負傷したが、発砲によるけが人は出ていないという。 米国では２週間前にフロリダ州の高校で起きた銃乱射事件で大勢の犠牲者が出たばかり。トランプ大統領は事件後、こうした事態に備えて教員に自衛のための銃を持たせることを提案していた。 これに対し、教員に銃を持たせれば別の危険が生じるとして反対する声もあり、今回の事件でそうした危険性が裏付けられた形だ。 警察によると、事件は同州北部にあるダルトン・ハイスクールで同日午前１１時半ごろ発生。同校の社会科教師ランダル・デービッドソン容疑者（５３）が教室に立てこもって生徒を締め出したため、校長が扉の鍵を開けて入室しようとしたところ、デービッドソン容疑者が教室の窓から短銃で発砲した。 学校は即座に厳戒

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HowtoForgeに2018年2月26日(米国時間)に掲載された記事「Linux who Command Tutorial for Beginners (8 Examples)」が、Linuxのwhoコマンドの使い方を紹介した。whoコマンドはシステムにログインしているユーザーの情報を得るためのコマンド。 紹介されているwhoコマンドの主な使い方は次のとおり。 ログインしているユーザーを一覧表示 who システムが起動した時刻を表示 who -b デッドプロセスに関するアクセス情報を表示 who -d システムログインプロセスを表示 who -l initによって生成されたプロセスを表示 who -p システムにログインしているユーザーの人数を表示 who -q システムクロックの最終変更を表示 who -t 現在のランレベルを表示 who -r whoコマンドの実行例 - Ubuntu

東京オリンピック・パラリンピックが2020年に開催される。世界中が注目するこのイベントに対して、多くのサイバー攻撃者が攻撃を仕掛けると予想されている。 このため国内では、今まで以上にサイバーセキュリティへの関心が高まっている。数あるサイバーセキュリティ対策の中で、近年特に注目されているのが「サイバーレンジ▼」だ。サイバーレンジは、サイバー防御訓練やサイバー防御トレーニングなどとも呼ばれる。今回は、このサイバーレンジを解説しよう。 100％は防げない 企業・組織のほとんどは、ファイアウオールやIDS/IPS▼、プロキシサーバー、サンドボックス、アンチウイルス製品といったセキュリティ製品を導入して、サイバー攻撃対策を実施している。もちろんこういった対策は重要で不可欠だが、どれだけ守りを固めてもサイバー攻撃による被害をゼロにすることは難しい（図1）。すなわち、インシデント▼の発生を100％防ぐこ

イタンジ（株）　代表取締役CEO 伊藤 嘉盛 氏 日本国内でも、不動産テックが注目を浴び始めている。情報の非対称性や不動産取引の不透明性やデジタル化の遅れは業界の課題として捉えられ、IoTによるスマートホーム化やクラウドファンディングによる小口化、空室のシェアリングなど、コンシューマー向けのサービスが注目を集めている。不動産管理会社や仲介会社向けのサービスを基幹事業とし、今年からはビットコインで売買できるプラットフォーム「HEYAZINE COIN」をリリースして話題となった、イタンジ（株）の伊藤嘉盛社長に、話を聞いた。 ビットコインで不動産を売買できる ――1月、ビットコインで不動産の売買取引を決済できるプラットフォーム「HEYAZINE 　COIN」（ヘヤジンコイン）をリリースされましたが、反響はいかがですか。 伊藤　ヘヤジンコインを利用するには暗号通貨用のwalletが必要ですが、物

「インターネット以来の大革命」とも呼ばれるブロックチェーンは、これまでのデジタルシステムに比べ、暗号化されたデータの保存や転送がより効率的で、透明性も高いとされる。現在はまだ試験段階にあり、金融業界、政府、NGOなど様々な機関や団体がこの技術の使い道を模索している。 国連世界食糧計画外部リンク（WFP、本部・ローマ）もその一つだ。WFPはシリア隣国のヨルダンにあるアズラック難民キャンプに収容された数百万人のシリア難民を支援するため、「ビルディング・ブロックス外部リンク」と呼ばれるブロックチェーン・システムの試験運用を始めた。 このシステムでは生体データ、電子ウォレット上のクーポン券、食料品店への直接支払いが連結。仲介者が省かれるため、機密性の高いデータが守られ、コストも削減できる。 「ビルディング・ブロックス」プロジェクトでは、まず難民の生体データが携帯型の網膜スキャン装置で収集される。難

follow us Facebook / Twitter CLIPPING 世界中のクリエイターとファンを繋ぐ暗号通貨「CLAP」を開発する株式会社Onokuwaは、音楽制作ユニット『Mili(ミリー)』をCLAP第1弾クリエイターとして参加することを発表した。また、同時にタイアップキャンペーンを今後展開していくことも決定している。 今回のキャンペーンでは、「CLAP」×「Mili」がタイアップし、3rd アルバム『Millennium Mother』の関連グッズ購入やライブ来場によって「CLAP」を取得することができる。また、スペシャルイベントも開催も 決定している。なおこの「CLAP」をGETできる方法やイベントに関する詳細情報は近日キャンペーンページで公開予定。 「CLAP」とは “Creator Good”な世界を目指し世界中のクリエイターとファ

Mary Jo Foley （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2018-03-01 11:48 Microsoftは米国時間2月28日、グループチャットサービス「Microsoft Teams」で誰でもゲストとして追加できる機能をリリースすると発表した。ビジネス用、コンシューマー用の電子メールアカウントを持つユーザーであれば誰でも、Teamsでチームチャットやミーティング、ファイルなどへのフルアクセスが可能なゲストとして参加できるようになる。ゲストアクセス機能はこれまでに数回、リリースが延期されていた。ゲストサポートは、企業のTeams環境に社外の人間をチームメンバーとして追加する機能だ。 同社は3月5日の週から、ビジネス用、コンシューマー用の電子メールアドレス（「Outlook」の電子メールのみでなく、Outlook.comやGmail.comなども対象に

「HCI以上」に何を求めるか HCIというと、サーバ機とストレージ装置を組み合わせるのでなく、サーバ機のみでインフラを構築できるという、「外見」に注目する人が多い。だが、Nutanixに関しては、ソフトウェア機能が選択の決め手になることが増えており、この製品の良さも、ソフトウェアを使いこなすほど生きてくると、ネットワールド SI技術本部ソリューションアーキテクト課課長、工藤真臣氏は話す。 「Nutanixのソフトウェア機能は、過去2年あまりで急速に進化し、プライベートクラウドをパブリッククラウドのように運用できるツールとしての性格が明確化してきました。スモールスタートで使い始めながら、社内のデータセンター全体を対象とし、運用を段階的に、無理なく変えていくことができます」（工藤氏） Nutanixも、当初は「サーバ機のみで構成されるアプライアンスで、仮想化環境を即座に導入できるもの」という性

Microsoftの共同創業者であるBill Gates氏が持論を展開し、暗号通貨に対する熱狂を批判した。同氏は匿名性を持つ暗号通貨が直接的に人の死を招いているとして、警戒感をあらわにした。 Gates氏が暗号通貨について意見を求められたのは、米国時間2月27日、掲示板「Reddit」の「Ask Me Anything」に登場した際のことだった。Gates氏がユーザーからのさまざまな質問に答えるこのイベントは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団がこのたび公開した10回目の年次書簡を周知するために実施された。 「暗号通貨の大きな特徴は、その匿名性だ。私はこれが良いことだとは思わない。マネーロンダリング、脱税、テロリストの資金調達を見つけ出す政府の能力は、望ましいものだ」とGates氏は回答した。 Gates氏はまた、暗号通貨を使えば、自分の素性を明かすことなくオンラインで薬物を取り引きできるとして、

株式会社リクルートテクノロジーズ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘）が中心となって運営する「Recruit-CSIRT」は、その取り組みが評価され、2018年の「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」を受賞しました。 ■「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」とは 現場の最前線でサイバーセキュリティ対応を行っている地方自治体、民間企業、各種団体等におけるネットワーク環境等のサイバーセキュリティの向上を促進し、ひいては組織・社会のセキュリティ意識の向上を図るため、これらの組織の現場で優れた功績があり、今後更なる活躍が期待される個人又は団体（チーム）を自薦又は他薦により募集し、その中から実績等に鑑み、「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」として表彰するものです。 ■「Recruit-CSIRT」の取り組み 販促メディア事業、人材メディア事業、人材派遣事業など幅

■ ソリューションの概要 企業では生産性の向上をテーマに据えた「働き方改革」が大きな経営課題となっています。そのようななか、生産性向上ツールとしてウェアラブルデバイスが脚光を浴びつつあります。当社は長年の主力事業であるシステム運営管理の経験をもとに、スマートグラスで利用する遠隔作業支援サービスをクラウド上に構築しました。 本サービスを利用すると、スマートグラスを装着した現場作業者に対して、遠隔地にいる管理者が視界を共有しながら、指示や確認などを行うことが可能になります。現場作業者はハンズフリーで作業を行えることにくわえ、作業中の視点移動が大幅に減るため、タブレットやスマートフォンを利用するよりも作業効率が格段に高まります。本サービスは、システム運用・保守、機器・設備の点検、保険の査定、倉庫業務などでの幅広い利用をイメージしています。 ■ 本サービスの特長 （1） 遠隔支援により業務効率化を

皆さん、「情報処理安全確保支援士」をご存じでしょうか? 情報処理安全確保支援士は、通称「登録セキスペ(登録情報セキュリティスペシャリスト)」と呼ばれる国家資格で、サイバーセキュリティに関する実践的な知識・技能を有する専門人材として登録された人材を指します。 認定が開始されたのが2016年10月ということで、他の情報処理関連の資格と比べると、まだあまり知られていないように思います。近年、セキュリティ人材の不足が深刻化していますが、情報処理安全確保支援士の取得によって、職の幅が広がるのではないでしょうか。 そこで本連載では、「情報処理安全確保支援士」について紹介していきます。情報処理安全確保支援士の詳細はIPAのWebサイトで確認ください。 「専門人材として登録された人材」とは? まず、注目いただきたいのが、情報処理安全確保支援士の定義の「専門人材として登録された人材」というくだりです。試験に

VIVOTEKがトレンドマイクロとIoTのセキュリティで協業 AsiaNet 72474 【台北（台湾）2018年3月1日PR Newswire】 IP監視ソリューションのグローバルリーダー VIVOTEK（台北・台湾）(TWSE: 3454)は、トレンドマイクロ株式会社（以下、トレンドマイクロ）とIoTのセキュリティで協業することを発表いたします。 VIVOTEKのIP監視における豊富な経験とトレンドマイクロの多岐にわたるサイバーセキュリティの優れた知見の協業により、ネットワークカメラを導入する際の高度なネットワークセキュリティを実現し、IoT（Internet of Things）の新たなセキュリティ課題への対応・防御を強化いたします。サイバーセキュリティを強化した新しいVIVOTEK製品は、トレンドマイクロのIoT機器向けセキュリティソリューション「Trend Micro IoT S

多摩大学 多摩大学ルール形成戦略研究所　客員研究員にロバート・ポッター氏　就任 大学ニュース / 先端研究 / IT情報化 2018.03.01　17:30 多摩大学 ルール形成戦略研究所（所長 國分俊史）は、オーストラリアの連邦・地方政府で防衛・サイバーセキュリティ関連アドバイザーを歴任し、ハーバード大学ケネディスクールでケビン・ラッド元オーストラリア首相の助手を務めた、サイバーセキュリティの専門家であるロバート・ポッター氏（Robert Potter）を、客員研究員として迎えた。 多摩大学 ルール形成戦略研究所（所長 國分俊史）の客員研究員に就任したロバート・ポッター氏（Robert Potter）は、2005年から2012年にかけて南オーストラリア州政府やオーストラリア連邦政府にて政策アドバイザー、報道官、防衛産業大臣・科学技術大臣の戦略コミュニケーション担当官を歴任。その後オースト

米Googleの親会社であるAlphabetが新たに発足させたセキュリティ事業会社「Chronicle（クロニクル）」は、Googleが強みを持つ「ビッグデータ処理」と「機械学習」によって、セキュリティの世界を一変させようと目論む。競合の多いセキュリティ市場での勝算を占ってみよう。 AlphabetがChronicle発足を発表したのは2018年1月24日（米国時間）のこと。「ムーンショット（月面到達）」級の技術革新を目指すAlphabetの研究開発部門「X」で2016年2月から秘密裏に進めてきたプロジェクトを事業会社として独立させたものだ。「フォーチュン500」ランキングに入るような大企業に対して「サイバーセキュリティ・インテリジェンス・プラットフォーム」の早期評価版の提供を開始したという。 「SIEM」に相当するサービスを提供か？ もっとも現時点では、同社の「サイバーセキュリティ・イン

東京電機大学は３月１２日、東京千住キャンパスで「サイバーセキュリティシンポジウム in TDU ２０１８」を開催する。 同大は、文部科学省の２０１７年度「私立大学研究ブランディング事業」に採択され、医用工学とサイバーセキュリティーの研究実績を融合した事業を展開している。シンポジウムでは、採択事業の「グローバルIoT時代におけるセキュアかつ高度な生体医工学拠点の形成」をテーマに発表する。IoT（モノのインターネット）技術を駆使してセキュリティーが確保されたリモートメンテナンスが可能な医療機器システムを開発することで、情報セキュリティー分野について未来科学部情報メディア学科の佐々木良一教授、医療機器システム分野について工学部先端機械工学科の土肥健純教授らが講演する。

IT総合サービスを提供するサービス&セキュリティ株式会社が人材とセキュリティを融合したハイレベルなサービス、総合セキュリティサービス 「e-Gate」（イーゲイト）を本日より提供開始 サービス&セキュリティ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：姜 昇旭／以下、SSK）は本日（2018年3月1日）開設のセキュリティオペレーションセンター「e-Gateセンター」にて、人材とセキュリティを融合したハイレベルな総合セキュリティサービス「e-Gate」の提供を開始しました。 【e-Gate発表背景】 2020年、東京オリンピック・パラリンピックを控え、日本の重要インフラに対するサイバーセキュリティ対策が重要な課題となっています。また2020年には経済産業省の調査により、国内のサイバーセキュリティ人材が20万人弱も不足すると言われています。そのため、SSKは2020年及びその後を見据えて、サイ

2018年3月1日 CODE BLUE 事務局 CODE BLUE 発起人の篠田佳奈が「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」受賞 〜総務省広報誌3月号に野田大臣との対談掲載〜 CODE BLUE 実行委員会（実行委員長：佐々木良一、運営：株式会社BLUE）は、CODE BLUEの取り組みを評価され、発起人である篠田佳奈が2018年の「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」を受賞するとともに、本日発行の総務省広報誌に野田大臣との対談が掲載されたことをお知らせいたします。 サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞とは、サイバーセキュリティ対応の最前線において優れた功績をあげている個人・団体を表彰するものであり、篠田佳奈は『広い人脈を活用して、海外の先鋭的な実務者と国内のエンジニアの交流を図る国際会議「ＣＯＤＥ ＢＬＵＥ」を立ち上げ、我が国にて、海外各国の実務者の最新の考え方や知

サイバーセキュリティ　経営者の視点 経営者は情報セキュリティに対するリスクマネジメントや投資についてどう考え、取り組むべきか。さまざまな視点でデロイト トーマツのセキュリティエキスパートがリレー形式で解説する。 バックナンバー一覧 セキュリティ監視、していますか？ 某警備会社のCMのようだが、こう尋ねられて答えられる経営者の方は比較的多いのではないだろうか。実際、外部からの侵入に対し、自社または外部事業者（MSSP = Managed Security Service Provider）に委託してセキュリティ監視を行っている企業が大多数を占めると思う。 佐藤功陛 デロイト トーマツ リスクサービス ディレクター 外資系Slerにてセキュリティ分析サービス運営センター（SOC:セキュリティオペレーションセンター）のセンター長を経て、2015年デロイト トーマツ リスクサービス株式会社に入社。

開発テーマは「月面スポーツ」 VRハッカソンをグリー・JAXAら開催 グリー株式会社は、VRを活用して月面ならではのスポーツを開発する「月面スポーツVRハッカソン」の開催を発表しました。2018年5月19日、20日に東京の赤坂で行われます。 本ハッカソンは、グリー、宇宙航空研究開発機構（JAXA）、テックショップジャパン株式会社によるものです。18歳以上のエンジニア（学生可）を対象とし、募集人数は50人です。 グリーとJAXAは、VR/AR分野において、人工衛星データの新たな利用を開拓するため、コンテンツの共同開発などを目的とした相互連携を行っています。 「月面スポーツVRハッカソン」では、JAXAが保有する月のデータを活用します。参加者は「人類が月に旅行や滞在する未来を想像し、月ならではのスポーツ大会」をテーマにVRコンテンツの開発を行います。開催概要は下記に記載しています。 デモコンテ

2017年4月にリクルートで生まれた、ユーザ企業で国内初となるレッドチーム「RECRUIT RED TEAM」。脆弱性の穴を未然に防ぐために、攻撃者の視点で自社サービスのセキュリティリスクを洗い出すセキュリティ部隊だ。そして、このチームが変わっているのはその性質だけではない。RED TEAMはオリジナルのロゴからスライドツールまで、スタイリッシュなデザインで統一されており、まるでデザイン会社のようである。会社の1チームであるにもかかわらず、だ。また、今回デザインを手がけたのは日本デザインセンターだという。会社内のチームとして、社外にデザインを依頼した理由とは？ なぜセキュリティチームがデザインにこだわるのか？ 株式会社リクルートテクノロジーズ クオリティマネジメントグループ　マネジャーの西村宗晃さん、日本デザインセンターのアートディレクター有馬トモユキさん、プロデューサーの宮田洋平さんに話

ユニファイドメモリの改善 NVIDIAのユニファイドメモリは、CPUのメモリとGPUのメモリの間でページのマイグレーションを自動的に行い、あたかも、CPUとGPUのどちらからもアクセスできる共通メモリ領域があるように使えるという技術である。 この機能はPascalでもサポートされているが、VoltaではGPU間の接続にNVLink2を使うことで、CoherentなアクセスやAtomicなアクセスができるようになった。また、Voltaではアクセスカウンタを備えたことにより、より適切なタイミングでマイグレーションが行えるようになった。 ユニファイドメモリは、あるページをアクセスするとデマンドページングでCPUとGPUの間でページを移動することで、単一のメモリのように使えるようにするとい技術である。VoltaではGPU間の接続にNVLinkを使うことにより、コヒーレントなアクセスなどができるよう

関連キーワード DevOps | TCO | コンバージドインフラストラクチャ コンポーザブルインフラは、企業がハードウェアリソースを有効活用して、DevOpsへの取り組みの効率化を図るのに役立つ。その結果、コスト削減につながる。だが、コンポーザブルインフラは発展途上のテクノロジーで、提供しているベンダーは少ない。 併せて読みたいお薦め記事 データセンターの新潮流 コンポーザブルインフラはハイパーコンバージドに次ぐ大ブームを巻き起こすか HCI製品、最も売れているベンダーは？　調査で分かった期待と現実 次世代のインフラを選択する TCOと機能で比較　ハイパーコンバージドインフラ（HCI）選びの勘所 HCIアプライアンスではなく、あえて“自作”の意義とは？　そのメリットとデメリット 徹底解説：vSAN、HCIベンダーが提供する「SDS」の長所と短所 コンポーザブルインフラは、プロセッサ、メモ

モバイルルーター市場におけるSIMフリーモデルは全体の2割を占めており、その中でも1万円前後の“普及版”のニーズが高まっているという。普及版と呼ばれるモデルは、2万円前後の高級モデルと何が違うのか。NECプラットフォームズのSIMフリーLTEモバイルルーター「Aterm MP01LN」と、その上位モデルである「MR05LN」、MP01LNのライバル機とも言える「HUAWEI Mobile WiFi E5577」および、その上位モデルである「E5383」のスペックを比較してみた。

この連載では、毎週不定期に編集部が選んだ「これはお買い得だ！」という製品のセールやキャンペーン情報を紹介しています。この連載さえ読んでいれば、お買い得な情報をゲットできちゃうのです。ぜひASCII倶楽部に会員登録してお楽しみくださいませ。 格安SIMを契約するとき、データ専用SIMか音声通話SIMのどちらを契約するか迷うことがあります。データ専用SIMは、音声通話ができないかわりに、音声通話SIMに比べて基本料金などが安かったり、最低利用期間が無かったりといったメリットがあります。無論、音声通話を使えないだけなので、メールやSNS、アプリなどは問題なく利用可能です。一方で音声通話SIMは、その名のとおり音声通話が可能なSIMのこと。これは、080や090などで始まる電話番号を使った通話を使う人向けのSIMです。 最近では、LINEなどのコミュニケーションアプリで無料通話を使う人が増えてきま

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 経済産業省が2016年6月に発表したIT人材の将来推計によると、発表時点で約17万人のIT人材が不足し、人材供給がピークを迎える2019年以降はより顕著になるとされている。こうした状況に企業のIT部門が中途採用や配置転換を積極的に進めている状況が、日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）の最新調査結果（速報値）で分かった。 まずIT部門と事業部門、情報システム子会社における要員数の変化では、ここ5年間は増加傾向にあるが、2017度は人材を「増やす」割合から「減らす」割合を差し引いたDI値が9.4ポイントで最大だった。特に情報システム子会社は22.3ポイントと高く、IT部門も前年度で約3ポイント高かった。一方、事業部門におけるIT人材動

<<< JPCERT/CC WEEKLY REPORT 2018-02-28 >>> ■02/18(日)〜02/24(土) のセキュリティ関連情報 目　次 【1】複数の Cisco 製品に脆弱性 【2】Apache Tomcat に複数の脆弱性 【3】Drupal に複数の脆弱性 【4】FS010W に複数の脆弱性 【5】iOS 版 LINE に SSL サーバ証明書の検証不備の脆弱性 【今週のひとくちメモ】総務省が「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」の受賞者の公表 ※紹介するセキュリティ関連情報の選定基準は以下のページをご覧ください。 https://www.jpcert.or.jp/wr/ ※PGP署名付きテキスト版および XML 版は以下のページをご覧ください。 https://www.jpcert.or.jp/wr/2018/wr180801.txt https://ww

ZTEが2/3/4/5G完全統合のCommon Coreソリューションを発表 AsiaNet 72484 （0381） 【深セン（中国）2018年2月28日PR Newswire＝共同通信JBN】モバイルインターネット向けの通信、エンタープライズ、コンシューマー技術ソリューションの大手国際プロバイダーであるZTE Corporation（0763.HK / 000063.SZ）は28日、バルセロナで開催のMobile World Congress 2018で2/3/4/5Gを完全統合したCommon Coreソリューションを発表した。 3GPP R15サービスベースのアーキテクチャー（SBA）に基づき、ネットワーク機能（NF）とネットワークサービス（NS）のレイヤーにおけるFMC（fixed-mobile convergence）を含むすべてのアクセスモードを統合する。 ZTE Commo

関連キーワード ITIL | DevOps | ITガバナンス | ログ管理 | 品質管理 ITILの更新はIT部門に有益となるか ITサービス管理（ITSM）のベストプラクティスをまとめた「ITIL」（Information Technology Infrastructure Library）が最後に更新されたのは2011年のことだ。それ以来、多くのことが起きている。数年間の間に失われた妥当性を取り戻すため、2018年にアップデートされるITIL（以下、ITIL 2018）は、DevOpsへの流れを受け入れる形になるだろう。 併せて読みたいお勧め記事 ITILが促進する？　DevOps成功の鍵は「人」 DevOps環境構築、成功の鍵は「人を雇いつつ、育てる」 DevOps人材確保と離職防止を両立する納得の方法とは DevOps推進の立ちふさがる壁とは DevOps移行で陥る「4つのありが

＠ITは、2018年2月7日、東京で「＠ITセキュリティセミナー」を開催した。本稿では、インフォサイエンスの講演「ログから始める！サイバーセキュリティとクラウド運用」の内容をお伝えする。 インフォサイエンスの安達賢一郎氏はまず、ログ管理の目的として「脅威対策」「コンプライアンス」「システム運用」の3つを指摘。「中でも脅威対策は、従来の入口・出口対策が限界を迎えつつあり、侵入を前提とした対策が求められる中で特に重要になっている」と述べた。 PCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard）やSOC 2（Service Organization Controls 2）などの法令や各種ガイドラインでも、ログ管理への対応は「前提条件」として求められるようになった。 ログ管理のポイントは「集める」「保存する」「検知する」「調査する」という4つの

サイバー攻撃の標的は仮想通貨へ、トレンドマイクロがセキュリティ動向報告書2017年版を公開：「CEO詐欺」も世界的に増加 トレンドマイクロが公開した世界のセキュリティ動向を分析した報告書によると、2017年のサイバー犯罪者の狙いが仮想通貨に拡大。その他、WannaCryの被害が依然として世界的に増加し、ビジネスメール詐欺が拡大する恐れがあることを報告している。 トレンドマイクロは2018年2月27日、世界のセキュリティ動向を分析した報告書「2017年年間セキュリティラウンドアップ：セキュリティの常識を覆すサイバー犯罪の転換期」を公開した。2017年は、仮想通貨を標的にした攻撃やビジネスメール詐欺など、直接経済的な損失を被る恐れのあるサイバー犯罪が目立った。 同報告書では「サイバー犯罪者の狙いが仮想通貨に拡大した」としており、日本では2017年下半期にその動きが活発になった。同社は、「201