池上彰さんのコラムが『朝日新聞』にいったんは掲載を拒否されたことをめぐって、同紙の記者の多くが社の方針にツイッター上で反対を表明したことが話題を呼んだ。 ぼく自身はこの動きを好意的に見ていたのだが、批判も少なくない。やらせじゃないのか、自分の会社のことなのに他人事のようだといった批判から、ネット上で社員が会社の方針に反対を表明するなんて企業としてのガバナンスがなっていないというも見受けられる。 ここで考えたいのは、この最後の批判についてだ。たしかに社論の統一や企業ガバナンスを重視するなら、ネット上での記者による実名での意見表明を認めないという方向性もあるだろう。ツイッターが「バカ発見機」とも呼ばれることに示されるように、思わぬトラブルの原因になる可能性もある。実際、どことは言わないが、実名でのSNSの利用を記者に認めていないメディアもあるように思う。 しかし、様々なリスク要因があるとはいえ