嗅覚と記憶には密接な関係があり、認知症になると嗅覚が衰える。反対に、嗅覚を刺激すると認知機能が改善されるという報告もある。そこで、高齢者の認知機能を改善するためのVRゲームが考案された。ただバーチャル空間を歩くだけのものではなく、さまざまな香りを提示する「嗅覚ディスプレイ」を用いた嗅覚VRゲームだ。 これまでも香りを使った認知機能改善の研究は行われてきたが、直接匂いを嗅がせるしか方法がなく効果に限界があった。そこに現れたのが嗅覚ディスプレイだ。東京科学大学総合研究院の中本高道特任教授は、2022年、さまざまな香りの元になる「要素臭」を20種類特定し、その精油を調合して瞬時に望む香りを提示する装置を発表した。パソコンやスマホのディスプレイが光の3原色を組み合わせたフルカラーの映像を作り出すように、要素臭から数多くの香りを作り出すことから「嗅覚ディスプレイ」と名付けられた。

サマーズ元米財務長官は、債券市場動向は米金融当局の金利の判断材料にはならないと述べ、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が来週利下げを決定するのは「非常に深刻な過ち」になるとの見方を示した。 サマーズ氏はブルームバーグテレビジョンに対し、「既に緩和措置を講じていたとしても重大な誤りであり、今回の会合で利下げするのも非常に深刻な過ちになるだろう」と述べた。ＦＯＭＣが次回５月７日に利下げを発表すれば、インフレ抑制に対する金融当局としての決意が損なわれることになり長期金利の上昇を招くだろうと、同氏はみている。 来週の会合ではＦＯＭＣは金利据え置きが広く想定されている。インフレ率が依然として目標とする２％を上回っているほか、トランプ米大統領の関税引き上げによる価格上昇圧力が見込まれていることが背景だ。トランプ氏は、当局は今年に入り利下げしていないと、パウエル米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長を繰り返し

加藤勝信財務相は２日、日本が保有する米国債について、関税交渉のカードとしてはあるが、切るのか切らないのかは別の判断だとの見解を示した。 テレビ東京の報道番組で語った。加藤氏は、今後の関税交渉の中で米国債を安易に売らないと明言することは日本の手段の一つになり得るかどうかを問われ、日本政府による保有は「米国を支援するために持っているわけではない」とも発言した。 こういうカードがありますね、というのはいろいろ指摘をいただいている為替を操作するようなことはしていない　　日本の米国債保有残高は外国勢で最大だ。米財務省によると、２月時点では１兆1259億ドルと2024年４月以来の高水準となった。 関連記事：日本とカナダ、２月の米国債買い越し上位に－波乱前に海外勢の保有増 ニッセイ基礎研究所の上野剛志主席エコノミストは電話取材で、日本の米国債保有を巡る加藤財務相の発言について、関税をかけるなら売却すると

聴覚障害は心不全リスクの上昇と関連 聴覚障害は、心臓の健康問題の前兆となる可能性があるようだ。新たな研究で、聴覚障害は心不全リスクの上昇と関連しており、両者の関連には、精神的苦痛が媒介因子として影響している可能性が示唆された。南方医科大学（中国）のXianhui Qin氏らによるこの研究結果は、「Heart」に4月8日掲載された。 Qin氏らは、長期健康研究プロジェクトであるUKバイオバンクのデータを用いて、研究参加時には心不全のなかった16万4,431人（平均年齢56.7歳、女性54.6％）を対象に、聴力と心不全発症との関連を検討した。媒介分析により、社会的孤立、精神的苦痛、および、神経症的傾向の影響についても評価された。参加者の聴力は、雑音下でDigit Triplets Testを用いて測定し、語音聴取閾値（SRT）として定量的に評価された。SRTは、聴力検査で用いられる指標の一種で

トランプ米大統領は、中国製品に課す145％の高関税について、中国側が負担すると主張している。しかし、中国発の主要通販プラットフォームでの価格動向を見る限り、実際には米国の消費者が負担増を強いられている現状が浮き彫りになっている。 格安通販アプリ「Temu（テム）」やファッション通販大手「SHEIN（シーイン）」で販売される中国製品の価格は急騰。一部のキッチンタオルセットは377％も値上げされた。 テムは、中国から直送される商品の輸入関税の負担分を、ほぼ全額米国の消費者に転嫁している。これにより商品の価格は従来のほぼ２倍となった。 シーインでも、４月29日時点で「玩具・ゲーム」「美容・ヘルスケア」の２大カテゴリーで人気上位100商品の平均価格が２週間前と比べ40％余り上昇。家庭用品は20％強、女性用衣料も９％値上がりしている。 トランプ氏および側近は、製造業の国内回帰という長期目標のために短

Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article? 最近よく見る偽のエラーメッセージやキャプチャ画面について簡単に紹介します。 セキュリティに関わっていない方でも読みやすいように書いてあります。 ClickFixについて 偽のエラーメッセージやキャプチャ画面を使って、悪意あるコードを実行させようとする手法です。 昨年あたりからよく見かけるようになり、日本語で書かれているものも確認しています。 ClickFixの例 偽のブラウザエラーメッセージ(Chrome) Chromeなどのブラウザのエラーメッセージを装って、悪意あるコードを実行させようとします。 「修正をコピー」をクリックすると、以

インターネット証券の口座が乗っ取られ、株式を不正売買される被害が拡大している。金融庁は2025年4月18日、同年2月からの約3カ月間に6社合計で1454件の不正取引が確認され、約954億円の不正売買が発生したと発表した。不正アクセスの件数は2025年2月は43件だったが、4月は16日時点で1847件と急増している。 証券口座を乗っ取られた原因について、サイバーセキュリティー専門家は「フィッシング詐欺に加えて、もう1つ別の手口が広がっている」（マクニカの瀬治山豊セキュリティ研究センター長補佐）との見方を強めている。別の手口とは、Webブラウザーなどが保存するIDやパスワードなどの認証情報を盗み出すマルウエア「インフォスティーラー（情報窃取型マルウエア）」だ。 フィッシング詐欺は相変わらず猛威を振るっており、フィッシング対策協議会が2025年4月18日に発表した2025年3月のフィッシング報告

教えてくれた人 大西睦子さん／内科医、辛浩基さん／糖尿病専門医・しんクリニック院長、室井一辰さん／医療経済ジャーナリスト、望月理恵子さん／管理栄養士•健康検定協会理事長 血糖値が上がってしまう間違った食事療法 日本の糖尿病患者は「境界型」と呼ばれる予備群も含めると推計約2000万人に達する。うち95％は、遺伝的要因に食べ過ぎや運動不足などの生活習慣が重なり発症する「2型糖尿病」だ。 米ボストン在住の内科医・大西睦子さんが語る。 「米国には予備群を含め1億3000万人を超える患者が存在し、その多くが重度の肥満を抱えています。一方、日本人などアジア人は、明らかな肥満体型でなくても糖尿病になっていることがある。欧米人に比べインスリン（血糖を調節するホルモン）の分泌能力が低いため、慢性的な高血糖状態が続きやすく、容易に糖尿病に進行してしまうのです」 つまり「日本人型・糖尿病」は肥満を意識する前に静

トランプ米大統領は29日、２期目就任100日に当たりミシガン州で演説し、パウエル連邦準制度理事会（ＦＲＢ）議長をあらためて批判した。イベントでは自身の経済政策と関税措置を自賛した。 トランプ氏は「連邦準備制度の当局者があまり良い仕事をしていないのにもかかわらず、インフレ率は基本的に低下して金利は下がっている」と話した。

米経済は2025年１－３月（第１四半期）に縮小。22年以来のマイナス成長となった。関税発動前の記録的な輸入急増や個人消費の低調が響いた。トランプ米大統領の貿易政策がもたらす波及効果の最初の兆候が示された。 実質国内総生産（ＧＤＰ）速報値は前期比年率0.3％減市場予想は0.2％減2024年10－12月（第４四半期）は2.4％増個人消費は1.8％増23年第２四半期以来の低い伸び市場予想は1.2％増キーポイント ＧＤＰ成長率は過去２年の平均である約３％を大きく下回った。純輸出のＧＤＰ寄与度は５ポイント近いマイナス。過去最大のマイナス寄与となり、企業が広範な関税の発動前に商品を確保しようと急いだ動きを浮き彫りにしている。連邦政府による支出の落ち込みもＧＤＰを圧迫した。 基調的な需要を示す指標は堅調だった。企業による機器投資は2020年以来の高い伸びを示した。 輸入は年率換算で41.3％増加し、約５

「学会最前線　アレルギーの最新研究を紹介します」では、学会で発表された最新研究をわかりやすくみなさんにお届けします（随時掲載）。第１回となる今回は2024年11月２～３日、名古屋市で開催された第61回日本小児アレルギー学会学術大会から「アレルギー」についてレポートします。大会内で開かれたシンポジウム「アレルギー発症予防を極める」にて、中野泰至先生（千葉大学大学院医学研究院小児病態学）が報告した、あるビタミンと食物アレルギーとの関係について紹介します。 秋冬生まれは食物アレルギーが多い？ 「秋冬生まれの子どもは食物アレルギーが多い」というデータが国内外で存在します。さらに、緯度が高い地域ほど食物アレルギーの人が多いというデータもあります。 この理由を解き明かすカギは「ビタミンD」です。 ビタミンDはきのこや魚などの食物から摂取するほか、皮膚が紫外線を浴びることによって体内で生成されます。しか

トランプ米大統領が米国時間の２９日に就任１００日を迎える。長くない期間に多くのことがあった。トランプは第２次世界大戦後に米国が率先して広めた規範（ｎｏｒｍ）で作った自由貿易教理を一気に無力化した。さらに彼は連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の独立というもう一つの規範も無視した。露骨に金利引き下げを要求した。さらにパウエル議長を追い出す作業が進行中であることを示唆したりもした。 そのトランプの形態をウォール街の人たちは「規範破り（ｎｏｒｍ－ｂｕｒｓｔｉｎｇ）」という。このためウォール街と近いエコノミストの間では、トランプが次に破る規範を予測するゲームが行われているという。このゲームで最も驚くような予測をした人物がいる。世界的な経営大学院インシアード（ＩＮＳＥＡＤ）のアントニオ・ファタス教授（経済学）だ。ファタス教授は数年前にトムソン・ロイターが「世界金融市場で影響力がある教授」に選んだエコノミスト

米ニューヨーク州選出のマイク・ローラー下院議員（共和）が27日に開催した対話集会は、怒号や罵声が飛び交う混乱した場となった。参加した有権者らは、トランプ大統領や共和党議員に対する不満や怒りをあらわにした。 「皆さん、私に質問に答えてほしいのであれば、まず質問をさせた上で答えを聞いてください」と、ローラー議員は訴えた。同州ウェストナイアックの高校に詰めかけた700人の出席者の一部は、自身を中道派と位置付けた同議員を嘲笑した。 トランプ氏の政策に対する草の根レベルでの怒りが、有権者とのこうした対話集会で噴出している。貿易戦争や、イーロン・マスク氏の「政府効率化省（ＤＯＧＥ）」が推進する連邦職員の大量解雇など、同氏の政策は物議を醸している。

医学誌「米医師会紀要（JAMA）」は、コンピューター断層撮影装置（CT）が原因で、米国では将来10万3000件のがんが発生する可能性があるとする論文を掲載した。この数字は、新規がん診断の5％に相当するという。 米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）は、過去3年間に複数の医療機関が行ったCT検査の記録を用いてリスクを分析した。それによると、2023年だけで米国で実施されたCT検査は9300万件に上り、それが原因で将来発生するがんの件数は10万件を超えると推定された。 超音波や磁気共鳴画像装置（MRI）など、他の画像診断法では放射線が使用されないのに対し、CT検査は電離放射線を用いる。電離放射線は、肺がん、乳がん、大腸がん、血液がんをはじめ、各種のがんを引き起こす危険因子であることが知られている。 だが、今回のUCSFの研究に関して考慮すべきことは、現実の結果ではなく統計上のモデル

トランプ米大統領による関税措置は１カ月近くにわたり、政界とウォール街を揺るがしてきた。貿易戦争が長引けば、次に大きな打撃を受けるのは米国民の生活そのものになりそうだ。 ある推計によると、米国が４月初旬に中国に対し145％の追加関税を課して以来、貨物輸送量は最大60％も急減。米国にとって最大級の貿易相手国からの輸入急減はまだ多くの米国民に影響を及ぼしていないものの、間もなく顕在化することになる。 ５月半ばまでには、大手から中小まで数千社の企業が在庫の補充を迫られることになる。ウォルマートやターゲットといった大手小売業者は先週のトランプ氏との会合で、消費者が品切れや値上げに直面する恐れがあると警告した。 アポロ・マネジメントのチーフエコノミスト、トルステン・スロック氏も、トラック輸送、物流、小売業界を中心に「新型コロナウイルス禍のような」品不足と大規模な人員削減が迫っていると警鐘を鳴らしている

米国の関税措置を受け安全資産を選好する動きが広がり、金相場は今月、他の資産を上回るパフォーマンスを見せた。ただ、ここにきてオプション市場で見られるポジションの変化から、金相場について警戒を促す声も出てきている。 金相場が先週、最高値を更新する中で金の上場投資信託（ＥＴＦ）「ＳＰＤＲゴールド・シェアーズ」のオプション取引量は130万枚を超え過去最高を記録。同時に、インプライド・ボラティリティー（ＩＶ、予想変動率）が急上昇する一方、同ＥＴＦの下落をヘッジするコストが昨年８月以来の低水準に接近するなど異例の動きとなっていた。 こうした市場の動きについて、ブルームバーグ・インテリジェンス（ＢＩ）のチーフデリバティブストラテジスト、タンビール・サンドゥ氏は、「金とビットコインはいずれも、スポット価格の上昇とボラティリティーの上昇が同時に発生する動きを見せており、近年の米大手ハイテク７社『マグニフィセ

米ワシントンを訪問中の加藤勝信財務相は24日（現地時間）、ベッセント米財務長官と二国間協議を行い、為替を巡る原則について再確認した。加藤財務相によると、米国側から為替相場の水準や目標についての言及はなかったという。 20カ国・地域（Ｇ20）財務相・中央銀行総裁会議閉幕後に記者会見した。加藤財務相は日米協議で「為替レートは市場において決定されること、過度の変動や行き過ぎた動きは経済・金融の安定に悪影響を与えることなどについて認識を再確認した」と明らかにした。その上で、為替に関して「引き続き緊密かつ建設的に協議を続けていくことで一致した」と話した。

大阪大学の武部貴則教授らの研究グループは、iPS細胞からヒトの肝臓の構造と機能を再現した肝臓の「オルガノイド（ミニ臓器）」を作製した。ヒトの体が肝臓の構造を形作るうえで重要な2つの物質を見つけ、細胞に加えてうまく分化させた。2〜3年後をめどに、体外から肝機能を補助する人工肝臓として臨床試験（治験）に入ることをめざす。ヒトの肝臓は大きく分けて3つの層からなる構造をしており、層ごとに糖の産生や脂肪