運動がアルツハイマー病のリスクを減少させる要因が、ホルモンのイリシンにあることが分かったとの研究結果が、米マサチューセッツ総合病院の研究チームにより発表された。 イリシンは、運動中に体内を循環するホルモン。学術誌Neuron（ニューロン）で8日に発表された論文によると、このホルモンが、アミロイドβ（ベータ）と呼ばれるタンパク質の脳細胞への沈着を抑制することが分かった。アミロイドβの沈着により脳内に形成されるプラークは、アルツハイマー病の主な症状の原因とみられている。 研究チームは、アルツハイマー病の3次元（3D）細胞培養モデルを作成し、そこにイリシンを加えた。結果、イリシンが「ネプリリシン」という酵素の活動を促進し、これがプラークとアミロイドβ沈着の「顕著な減少」につながることが分かった。 運動がアルツハイマー病のアミロイドβ沈着を減少させることは以前から知られていたが、そのメカニズムはは

人口減少、高齢化が急速に進むなか、日本の社会保障制度には持続可能性に疑問符が付きつつある。国立社会保障・人口問題研究所が発表した2021年度の社会保障費用統計によれば、給付費の総額は前年度比4.9％増の138兆7,433億円になった。新型コロナにより医療費が大きく拡大、全体を押し上げたことが高い伸びの背景だ。もっとも、今後、高齢化が一段と進めば、給付総額の拡大は続くだろう。一方、財源に関しては、現役世代の減少により、保険料収入は逓減傾向が避けられそうにない。そうしたなか、現在の給付水準を維持するためには、保険料率の引き上げか、公的負担の増加が求められるが、いずれも簡単ではないと見られる。国民皆保険・皆年金を実現した日本の社会保障制度は、戦後の早い段階で設計された。前提は人口が伸びる社会である。しかしながら、1990年代に入って、経済成長率と社会保障給付の伸びには大きなギャップが生じた。社会

今週13日に発足した第2次岸田政権の2次改造内閣。その顔ぶれを見回して物議を醸したのは、武見敬三参院議員の厚労相就任だった。 武見氏父、太郎氏（1904〜83）は日本医師会で戦後四半世紀に渡り会長として君臨した重鎮だった。太郎氏の三男である武見氏自身はニュースキャスター出身で、医師資格はないものの、1995年の政界進出時から医師会の支援を受けて当選を重ねており、典型的な“族議員”の1人と目されてきた。 武見氏の厚労相就任に際し、日本医師会はオウンドメディアで松本吉郎会長の談話を発表。内閣改造の顔ぶれについて「大変素晴らしい布陣」と賛辞を送ったで、 「今回、特に武見敬三参議院議員が厚生労働大臣、自見はなこ参議院議員が地方創生担当大臣として入閣したことは日本医師会と致しましては、誠に喜ばしい限りです」と医師会が選挙で手厚く支援してきた2人の初入閣に喜びを隠さなかった。 また武見氏の支援者からも

全ての証拠が、世界の多くの地域でインフレが完全に落ち着いていないことを示唆しており、原油価格の持続的な上昇は、さらなる圧力への懸念をあおっている。 21日には英国やスイスの中銀が利上げ一時停止へ扉を開く可能性はあるが、誰も自分たちの仕事が終わったと宣言する勇気はないだろう。 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が19日に発表する最新経済予測が決定の基調を左右するだろう。中国の需要低迷が世界貿易を低迷させ、欧州ではスタグフレーションのシナリオが描かれる中、米経済の回復力が唯一の明るい材料となる可能性がある。 米国　　このような背景から、米連邦準備制度は金利を据え置くかもしれないが、今年後半にはもう一段の利上げを実施するかもしれない。 アジア　　投資家は日銀の政策の方向性について植田和男総裁からのさらなるシグナルを期待している。 ブルームバーグが調査したエコノミストたちは、22日の会合での政策現状維持