マツコデラックスを見た外国人が「イタリアにもほぼ同じ人がいる」と言うので見てみたら思った以上にマツコそのままだった
ブタ @butaille マツコデラックスを見た外国人から「イタリアにもほぼ同じ人がいる。プラティネッテ（Platinette）って言うんだけど」と教えてもらって探してみたら本当にほぼ同じだった。人種が違うのに体型も声も喋り方も仕草もこんなに似てるってすごい。 pic.twitter.com/Sq7HVzLmLu 2017-04-18 07:13:35 リンク Wikipedia Platinette Maurizio "Mauro" Coruzzi, più noto col nome d'arte del suo personaggio di drag queen Platinette (Langhirano, 4 novembre 1955), è un conduttore radiofonico, conduttore televisivo, personaggio televi
「イデコちゃん」がiDeCo普及推進キャラクターに決定
2017-04-17 14:16 国民年金基金連合会が2017年4月14日付で、iDeCo普及推進キャラクター「イデコちゃん」を発表しています。 お知らせによると、シロイルカをモチーフとしたキャラクターで、「iDeCo」とシロイルカの「いいおでこ」をかけたとのことです。 イデコちゃんの特徴は、以下の通りです。 年齢不詳。イデコのことならなんでも知っていて、老後の暮らしについて困っている人がいると、どこからともなく現れて、親切に、時に厳しく教えてくれる。口癖は「～デコ」。 ちなみに、iDeCoガイド公式サイトには、既にイデコちゃんが登場しています。 国民年金基金連合会の「iDeCoアプリ」を試してみましたの記事の通り、未だ知名度の低いiDeCoにとって、紹介ツールを複数用意することは必要でしょう。 ただ、iDeCoという名称が知られるようになっても、制度そのものを普及しなければ意味がありませ
15年で米国のアクティブファンドの9割がインデックスに敗北。日本ではどうか？
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります インデックスファンド徹底比較シリーズ記事を書いていたら出遅れましたが、米国S&P社の調査（SPIVA）で、15年間でアクティブファンドの9割がインデックスに敗北したとの統計データが発表されました。 「S＆Pインディシーズ・バーサス・アクティブ」ファンド群の直近のスコアカードによると、2016年12月までの15年間で、米国の中型株ファンドの95.4％、小型株ファンドの93.2％、大型株ファンドの92.2％がそれぞれのベンチマークを下回った。スタンダード・アンド・プアーズ（S＆P）グローバルが半年に1度発表するこの比較（SPIVA）には、清算されたり統合されたりして消滅したファンドも含まれている。 S＆Pダウ・ジョーンズ・インディシーズの幹部によると、今回初めてSPIVA に15年分のデータが織り込まれたことから、「より安定した物語」が分かる。ア
アメリカ株における特定口座・一般口座のメリット・デメリット - たぱぞうの米国株投資
特定口座・一般口座のメリット・デメリット NISAなどの非課税口座枠以外の証券口座を開くときに聞かれるのが口座種別です。３つあります。 特定口座（源泉徴収あり） 特定口座（源泉徴収無し） 一般口座 かつては米国株を始めとする海外株投資に関しては一般口座しか選べませんでした。しかし、今では日本株と同じく米国株でも特定口座を選ぶことができます。 それでは、この3種類の口座はどのような違いがあり、どれを選ぶべきなのでしょうか。 それぞれの特徴をまとめました。先に結論から言うと、年間益が２０万円以内ならば特定口座（源泉徴収なし）、それ以上ならば特定口座（源泉徴収あり）です。一般口座は生債券を買う以外にメリットはありません。 私も口座を持っている、楽天証券 さんの図を引用します。 特定口座と一般口座の違い 基本の流れはこのようになります。 ただし、将来的に追加入金をしていくならば、「特定口座（源泉徴
貧困問題と政権批判
50歳でセミリタイア後、51歳で仕事復帰したおっさんです。娘のためにコツコツ投資に挑戦してみます。ツイッターもよろしく@yumemititi 個人的に貧困が大きな社会問題だと考えていますが、世間の言論をみると、大げさだったり、むしろ読み手の反感を呼ぶような記事もあります。貧困問題を安倍政権批判に無理矢理結びつけるのは筋違いではないでしょうか。 参加しました。下のボタンを励みのために押して頂ければ幸いです。 高橋伸彰教授のツイートです。「国民一人、1日100円節約すれば、個人消費は年間で4.6兆円減り、成長率は約1％低下する。そうなれば、安倍の言う「雇用・所得環境の改善が好循環に広がる」というシナリオは崩壊する」との発言。つまり、安倍内閣を倒すためには、不景気になって雇用を悪化させろ、そのことに国民全員が従えというわけです。 63歳の大学教授で、自分は資産はそれなりにあるからデフレになっても
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