米「GAFAM」牽引で新上昇波、高まる夏相場への期待感 ＜株探トップ特集＞ | 特集 - 株探ニュース
2020年07月07日19時30分 【特集】米「GAFAM」牽引で新上昇波、高まる夏相場への期待感 ＜株探トップ特集＞ 新型コロナウイルスへの懸念が再浮上するなかでも、米株式市場の強調展開は続く。市場には強弱感も対立するが、デジタル化の進行でハイテク株の上昇相場を予想する声は多い。 ―コロナ禍のなか世界の投資マネー集める、4～6月期決算が本格化へ― 米株式市場の堅調展開が続いている。 ＮＹダウは今春の下げ幅の3分の2戻しを達成した後、高値圏で底堅く推移。 ナスダック市場は6月に初の1万ドル乗せを達成した後も新値追いの展開が続く。新型コロナウイルスの影響が懸念されるものの、米国のIT企業には「成長性を評価し世界の投資資金が集まっている」との見方も出ている。そんななか、来週からは米国の4～6月期決算が始まる。果たして、米国市場に本格的な夏相場は来るのか。今後の展開を探った。 ●ナスダック指数は
イオンフィナンシャルサービス【8570】、非開示だった今期経常は150億円、未定だった配当を23円に修正 | 決算速報 - 株探ニュース
トップ 決算速報 イオンフィナンシャルサービス【8570】、非開示だった今期経常は150億円、未定だった配当を23円に修正 イオンフィナンシャルサービス <8570> が7月8日大引け後(15:30)に決算を発表。21年2月期第1四半期(3-5月)の連結経常損益は7.2億円の赤字となった。 併せて、非開示だった通期の業績予想は連結経常利益が150億円となる見通しを示した。 同時に、従来未定としていた今期の上期配当を11円(前年同期は29円)実施するとし、従来未定としていた下期配当も12円実施する方針とした。年間配当は前期比45円減の23円に減配となる。 ※業績予想がレンジで開示されている場合は、レンジの中央値に基づいて記事を作成しています。 ※20年2月期(11ヵ月決算)が決算期変更のため、前年同期に同じ期間がない場合は前年同期との比較を表記していません。 株探ニュース 会社側からの【修正
本日の【業種】騰落ランキング ＝ 大引け 全業種・下落 【下落トップ】鉱業 [15:05] | 市況 - 株探ニュース
2020年07月08日15時05分 【市況】本日の【業種】騰落ランキング ＝ 大引け 全業種・下落 【下落トップ】鉱業 [15:05] ・15時5分現在の東証１部市場における業種別の騰落率ランキング ●東証１部33業種 値上がり： 0 業種 値下がり： 33 業種 東証１部：2170銘柄 値上がり： 419 銘柄 値下がり：1686 銘柄 変わらず他： 65 銘柄 東証33業種 前日比率 【株価】上昇率／下落率 上位3銘柄 電気・ガス -0.30 レノバ <9519> 、エフオン <9514> 、広ガス <9535> 医薬品 -0.34 生化学 <4548> 、ゼリア新薬 <4559> 、キッセイ <4547> 鉄鋼 -0.36 大同特鋼 <5471> 、愛知鋼 <5482> 、日金属 <5491> ガラス・土石
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WHO「空気感染の可能性除外できない」新型コロナ | NHKニュース
新型コロナウイルスについて、科学者のグループが飛沫感染で想定されるよりも遠くまで到達すると指摘していることについて、ＷＨＯ＝世界保健機関は「可能性は除外できない」として、新たな証拠に基づいて柔軟に今後の対応を検討していく考えを示しました。 声明ではこの感染経路を「空気感染」と呼び、ＷＨＯや各国の保健当局などに対して換気の悪い場所や、人が密集した場所での感染リスクが高いとして、これまでの対策を見直すよう求めています。 これについてＷＨＯの感染予防の技術責任者、アレグランジ氏は7日、「混み合った場所や閉ざされた場所、換気が十分にできていない場所では、そうした『空気感染』の可能性は除外できない」と述べました。 そのうえで、新型コロナウイルス対応の技術責任者のバンケルコフ氏は、ウイルスの感染のしかたについて今後数日中にＷＨＯとしての現在の見解を公開すると述べました。 ＷＨＯはこれまで、新型コロナウ
新型コロナ 米の専門家「致死率低下に安心求めるのは誤り」 | NHKニュース
アメリカで新型コロナウイルスの感染者が再び増える中、トランプ政権で対策に携わるファウチ博士は、感染の中心が若い世代に移ってきていると指摘したうえで、「深刻な状況に変わりはない」と述べて、警戒を緩めるべきではないと訴えました。 こうした中、トランプ大統領は今月4日の演説で、新型ウイルスについて「99％無害だ」と述べたほか、政権で感染対策に携わるデボラ・バークス医師も7日、「致死率は下がっている」と述べ、感染拡大当初よりも状況は改善していると強調しています。 こうした見方について、トランプ政権の対策チームの中心メンバーであるアンソニー・ファウチ博士は7日のビデオ会見で、「致死率の低下に安心を求めるのは誤っている」と反論しました。 ファウチ博士は「致死率が低下している理由は、感染者の年齢の中央値が、当初よりも15歳ほど下がったためと考えられる。しかし、若いからといって重症化しないわけではなく、深
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緊急事態宣言に頼れば失敗する。新型コロナ治療、最前線のトップが抱く危機感
「骨太の方針」原案明らかに 今後1年をデジタル化集中改革期間 | NHKニュース