ディーラーや整備工場がお客様と”つながる”方法といえば・・・ 車検満了日をお知らせするDMハガキです。 お客様にとってみればつい忘れがちな車検満了日を事前に教えてくれるありがたいサービスです。 整備工場やディーラー様にとってもお客様をリピーター化するもっとも手っ取り早い手法です。 でも、ちょっと待ってください そのDMのお客様情報は本当にすべて有効ですか? もしかしたらはがきを受け取ったお客様の中には、 「もうその車は乗ってないよ」 「何ヶ月も前に乗り換えてる」 「とっくに廃車してるよ」 というお客様も必ずいるはずです。 こうしたお客様にDMハガキを送っても 入庫にはつながらないどころか、 手間と経費のムダになります。 必要な人に、必要なときに、必要な情報をお届けできてはじめて DMにコストをかける価値があります。 ですから入庫につながらない情報は すぐにでも除外した方が効率的でコスト削減
株式会社ブロードリーフ(以下、ブロードリーフ)は、AI・ディープラーニング、画像認識技術(2D/3D)等を用いたサービス共同開発のため株式会社ネクストシステム(以下、ネクストシステム)と資本業務提携を行い、12月6日付けで同社株式を取得することとしましたので、お知らせ致します。 提携概要 ネクストシステムは、AI(人工知能)、AR(拡張現実)やVR(仮想現実)、次世代ヒューマンインターフェース等のシステム開発を行っています。ネクストシステムが開発したAI骨格検出システム『VisionPose*』は、WEBカメラのみで複数人の骨格深度情報を検出可能な国内唯一の国産AIエンジンであり、リアルタイム映像だけでなく動画・静止画からもAI(ディープラーニング)による骨格推定を可能とすることから、スポーツ、医療・リハビリ、エンターテイメントなど、様々な産業、シチュエーションでの活用が期待されています。
ご注意事項 この一覧表は、掲載時点現在で当社が入手した情報に基づき客観的当社基準により作成しております。従って、この一覧表には掲載されていないアナリストが存在し得ること、掲載されているアナリストを当社が支持あるいは後援するものではないこと、また、全ての情報が最新ではない可能性があることをあらかじめお断りしておきます。 この一覧表は、投資家の皆様に当社の業績等を分析し、また予測等を行なっているアナリスト並びにその所属機関についての情報を提供する趣旨で掲載しており、当社株式の売買を勧誘し、あるいは推奨するものではありません。 アナリストは、独自の判断に基づいて当社の業績、事業、製品、技術などを分析し、業績を予測しております。それらのいかなる過程にも当社は一切関与しておりません。 また、当社はこれらアナリストの予測、意見もしくは推奨などを支持あるいは保証するものではありません。 実際の投資に際し
「OTRS」は、映像による動作分析、時間分析などの機能により、生産・製造現場の作業時間短縮・省力化・コスト低減ができるソフトウェアです。実際の作業映像を分析することで、ムリ・ムダ・ムラをなくし、作業の標準化を図ることができ、作業の改善によるコストダウンや品質の均一化が実現できます。また、OTRSは作業手順書や動画マニュアルの作成ができ、教育訓練や技術・技能伝承のツールとしても活用できます。 基本操作 オプション機能 動作環境 OTRS 基本操作 OTRSは作業の様子を撮影した映像を分析し、動作や作業工程の中からムダを見つけ、取り除き、標準作業時間を策定するためのツールです。 生産現場に限らず、サービス業も含め、人が何かを行うすべての「現場」にムダが隠れています。経験や勘に頼って改善しようとしても限界があります。OTRSは観察していても気づかないような(見えない)ムダを見つけ出し、現場改善を
印刷する 一覧へ 2016年12月21日 旅行業向けデータベース著作権侵害訴訟、最高裁がアゼスタの上告棄却 著作権侵害についてブロードリーフの全面勝訴が確定 当社は、株式会社アゼスタ(以下、アゼスタ)が製造・販売しているデータベースが、当社データベースを違法コピーして作成したもので、著作権を侵害しているとして平成21年に東京地方裁判所に訴訟を提起し、第一審、第二審と当社勝訴の判決が言い渡されましたが、アゼスタより最高裁判所に上告と上告受理の申立てがなされていました。 平成28年12月15日に「本件の上告を棄却する。本件を上告審として受理しない。」とする最高裁決定が言い渡され、これにより著作権侵害について当社の全面的な勝訴が確定しました 【代表取締役社長 大山堅司コメント】 本最高裁決定は、知財高裁として初めてデータベースに関して著作権侵害を認め、企業の事業活動における開発情報や顧客情報とい
印刷する 一覧へ 2018年03月19日 ブロードリーフ、国立がん研究センターと「暗黙知」の「見える化」に向けた研究開発を開始 株式会社ブロードリーフ(本社:東京都品川区、代表取締役社長:大山堅司、以下、ブロードリーフ)は、AMED (国立研究開発法人日本医療研究開発機構)の平成29年度 未来医療を実現する医療機器・システム研究開発事業「臨床現場の医師の暗黙知を利用する医療機器開発システム〜 『メディカル ・ デジタル ・ テストベッド』の構築〜に採択された研究開発課題「内視鏡外科手術における暗黙知のデータベース構築と次世代医療機器開発への応用」(研究開発代表者:伊藤雅昭/国立がん研究センター東病院 NEXT医療開発センター 手術機器開発室長)における委託研究開発の一部を、国立がん研究センターより受託しました。 本研究開発は、医師の判断を伴う一連の治療・処置行為を対象として「暗黙知」となっ
2016年10月28日付で公表しました当社元従業員に関する不正行為につきまして、2018年6月1日付で起訴され、東京地方裁判所において公判中となっていました被告人に対し、同年8月2日付で懲役2年6ヶ月の実刑判決が言い渡され、今般、当該判決が確定判決となりましたのでお知らせいたします。 これにより、元従業員の不正行為に関する刑事手続きは終了することになりますが、当社は引き続き、被告人及びその協力者に対する債権回収手続きを実行してまいります。 ご参考: 2016年10月28日付プレスリリース https://www.broadleaf.co.jp/company/press/press_detail/?itemid=83&dispmid=1002
印刷する 一覧へ 2019年08月29日 ブロードリーフ、APAC CIOoutlook Magazineの「製造業向けテクノロジーコンサルティング/サービス会社」TOP10に選出 株式会社ブロードリーフ(東京都品川区 代表取締役社長 大山 堅司、以下 ブロードリーフ)は、アジア太平洋地域の経営層に向けて発行されているITビジネス誌『APAC CIOoutlook Magazine』において、製造業向けに優れたソリューションを提供する企業10社のうちの1社として選出されました。 APAC CIOoutlook Magazineは 米国シリコンバレーより、アジア太平洋地域のCEOやCIO、IT技術に関わるマネージメント層向けにIT系先端トレンドに関する情報発信をしているITビジネス誌です。アジア太平洋地域の企業の中から優れたソリューションを提供する企業として数百社がリストアップされ、各CEO
ブロードリーフグループは、独自開発のIT基盤「Broadleaf Cloud Platform(BCP)」を起点に、SaaS(Software as a Service)やマーケットプレイスなどの企業向けクラウドサービスを展開しています。これらのクラウドサービスは、経営環境の変化をビジネスチャンスへと導くITソリューションとして活用されています。 サービス マーケット テクノロジー サービス Web環境での利用を前提としたクラウドサービスが中心です。 サービス利用者は、Web環境(PCや携帯情報端末、Webブラウザ、インターネット接続環境など)を用意することで、どの端末からでもSaaSをはじめ、様々なサービスを利用することができます。 クラウドサービス SaaS 特定の業種に特化した機能を備えており、企業における一連の業務を効率化するソフトウェアのほか、業種業態を問わずに利用できるソフトウ
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