Twitterの普及には口コミとテレビが貢献――MIT研究者らが発表
Twitterの普及には、口コミとニュースメディアが大きな役割を果たした――。米マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者らが12月21日（現地時間）、米国におけるTwitterの普及に関する研究成果を発表した。 この研究では、2006～2007年の公開ツイートデータと検索キーワード分析ツール「Google Insights for Search」を利用し、Twitterユーザーが多い408の都市でのユーザーの増加とGoogle Newsで検索されたニュースを時系列に分析した。 YouTubeで公開された約18秒の動画（この動画自体は6月に公開された）では、2006年3月～2009年8月に、408の米国の都市で230万人がTwitterに加入する様子が視覚的に分かる。青い丸が各都市でのTwitterユーザー数を表し、ユーザー数が13.5％（アーリーアダプター）を超え、クリティカルマスに達し
ソーシャルメディアが示すテレビとネットの親和性--電通総研・奥氏
10年来の取り組みであった地上デジタル放送化を果たし、新たな時代に突入した放送サービス。しかし、地デジ化以前から指摘されてきた「放送・通信の連携」については、本業を浸食するものとしてネガティブなイメージととらえる放送事業者は多い。 一方、電通総研研究主席兼メディアイノベーション研究部長の奥律哉氏は「時代の変化もあり状況は随分変わってきた」と指摘する。ソーシャルメディアの隆盛によって実現した、ユーザーに求められる放送・通信の融合について奥氏に聞いた。 --「放送・通信の連携」について、放送側から見て、ネットは放送を浸食するもの、あるいはネット利用時間が増えることでテレビ視聴時間が減少するものととらえる風潮があります。 先ごろ放送された映画「天空の城ラピュタ」（12月9日、日本テレビ系）において、物語終盤に主人公たちが唱える呪文をめぐってTwitterが多いに盛り上がるという現象が起こりました
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震災後、海外での「日本ブランド」のイメージは？
外国人は「日本ブランド」について、どのようなイメージをもっているのだろうか。米国、英国、中国に住んでいる人に聞いたところ「よいイメージがある（信頼できる＋安全＋高品質＋スタイリッシュ＋親しみやすいの平均値）」と答えた人は震災前が50％に対し、震災直後の4月が38％、10月が39％という結果に。日本ブランドは震災後から大きな変化はなく、依然としてイメージ毀損したままであることが、インターブランドジャパンの調査で分かった。 日本製品に対する不安要因を聞いたところ、全体では「放射性物質に汚染されている」（50％）と答えた人が最も多かった。放射性物質に不安を感じている人を国別にみると、中国72％→72％、米国47％→50％、英国27％→27％だった。「震災から半年経った現在においても、いまだイメージの回復が確認されない状況が続いている」（インターブランドジャパン） 震災情報で、最も信頼できるメディ
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