人気セクシー女優の深田えいみさんが2023年2月12日にツイッターで、デート代は男性が「女性に出してあげて欲しい」と訴えたものの、その後投稿を削除した。 「デートの為に準備して洋服、メイク、美容代も入ってる」 深田さんはツイッターで「デート代、なんで男が払わなくちゃいけないのって言葉」と言及。「女性はそのデートの為に準備して洋服、メイク、美容代も入ってると思う　全部安くない。リップだってブランドなら4000円はする」とつづった。 「可愛いって言って欲しくて、その為に凄く早起きして準備してる」と努力する女性側の意見を代弁し、「それを考えた上で、女性に出してあげて欲しいって思う！」と男性にデート代を出すよう呼びかけていた。しかし、深田さんは13日までに投稿を削除した。 ツイッターでは深田さんの投稿内容をめぐり、 「恐らく深田えいみだけじゃなくて世の女性ほとんどがこう思ってる」 「その通り！」

愛媛県宇和島市内の老舗の麦味噌メーカーが、保健所の指導を受けて、味噌と名乗れない見通しになったとツイッターで明かし、県に伝統文化の存続を求める要望書を提出した。 大豆を原材料に含めないと味噌と表示できないというのがその理由だ。なぜ麦だけだと味噌と名乗れないのだろうか。 「『宇和島麦みそ』文化の存続」と題した要望書を愛媛県に提出 このメーカーは、1958年（昭和33年）に創業した「井伊商店」だ。 「当店の麦味噌が『味噌』と名乗れなくなりそうです」。井伊商店の井伊友博さんは2022年10月26日、ツイッターでこう切り出した。創業当時から製法は変えていないにもかかわらず、8月末に保健所などの職員が来て、指導の文書を手渡されたとした。 井伊さんは、「納得出来なかった」として、同様な指導を受けた他の2メーカーとともに、愛媛県に対して、「『宇和島麦みそ』文化の存続」と題した要望書を25日付で提出したこ

トリドールホールディングス（東京都渋谷区）が運営する讃岐うどんチェーン「丸亀製麺」のイオンモール高松店（香川県高松市）が2022年2月27日に閉店する。これを受け、香川県内の丸亀製麺は残り1店舗となる。 実は「うどん大国」香川発祥ではない丸亀製麺。本場での苦戦に、ネット上では「流石香川県」「地元のうどん屋が強すぎる」などの声が聞かれている。 「讃岐うどんへのリスペクトが感じられない」と物議も 丸亀製麺は2000年11月に兵庫県加古川市に1号店を出店。「店内製麺」を強みに、00年代の讃岐うどんブームに乗って店舗を拡大。11年5月には47都道府県出店を達成した。21年12月末時点で、全国835店舗を展開している。 11年7月には讃岐うどんの本場「丸亀」の名前を全国に広めたとして、トリドールの創業者でもある粟田貴也社長が香川県丸亀市の文化観光大使に選ばれた。「丸亀製麺」の名は、粟田氏の父親が香川

「ハンコの次はFAXをやめたい」と、河野太郎・行政改革担当相が行政手続きのペーパーレス化・オンライン化の一環として意欲を示した「FAX廃止」。新型コロナ禍では、保健所でPCR検査結果の情報共有にFAXが使われていたことが記憶に新しい。ほかにも、行政や政治など様々な現場でFAXは通信手段として根付いている。何がオンライン化のハードルなのか？ 「行政手続き上の押印廃止について各省ほぼ出揃いました。銀行印が必要なものや法律で押印が定められているものなど、検討対象が若干ありますが、大半は廃止できそうです」 官僚、「調整が大変、抵抗も激しそう...」 2020年9月30日、自身のツイッターでそう投稿した河野氏。9月24日のデジタル庁創設に向けた会議で「ハンコをすぐにでも無くしたい」と表明してから1週間。匿名が条件で取材に応じた厚生労働省のある課長級幹部は河野氏のツイートを読み、「スピード感ありますね

菅義偉政権の目玉政策の一つである「デジタル庁の新設」が韓国メディアの嘲笑にあっている。 「韓国では25年も前に始めていたことを、IT後進国の日本がやっと今、始めようとしているのか！」 と大いに留飲を下げているのだ。 背景には「電子政府」世界2位のデジタル先進国である韓国の自負と、「ニッポンなにするものぞ」といったプライドが透けて見える。韓国紙で読み解くと――。 日本のバブル崩壊期に韓国はデジタル化スタート 「菅氏『デジタル庁新設』... 韓国情報通信部より25年遅れた」という小気味の良い見出しで、菅首相の目玉政策を揶揄するのは、中央日報（2020年9月22日付）の記事だ。日本よりはるかに先にスタートした韓国のデジタル政策の歴史をこう振り返っている。 「韓国は金泳三（キム・ヨンサム）政府だった1994年12月に情報通信部（＝情報通信省、編集部注：韓国政府の『部』は『省』を表す）を発足させた。

2020年8月18日、DMMで展開されている人気ブラウザゲーム「艦隊これくしょん～艦これ～」（以下「艦これ」）の企画・開発・運営の「C2機関」は、悪質な同人活動に対して警察への通報や法的処置を順次行うとツイッター上で発表した。 「一般的な同人活動の枠を大きく外れた法に抵触する悪質な販売」 「艦これ」は比較的、同人活動に寛容なジャンルとして知られる。2013年12月28日時点では、同人誌やイラスト・漫画・小説・コスプレ(全年齢)等の一般慣例的な同人活動については、公序良俗に反するもの・ゲームシステムのあるもの・ゲーム内の音源／画像を使ったもの・関係各社／者に迷惑を与えるもの以外は問題ないと、「艦これ」開発／運営公式ツイッターアカウントで発表している。 しかし今回の18日ツイッター上で、「艦これ」の企画・開発を務める「C2機関」から下記の発表がされた。 「残念なことに先日行われた同人誌即売会で

高校生として史上初となる、富士スピードウェイのバイクレース「カブカップ日本GP」出場――静岡県立伊豆総合高校の原動機研究部にとって、それは誇れる勲章になるはずだった。バイク関係者はその活動に、熱視線を注ぐ。だが、その部と学校の間に「溝」が生じている。 ある部員の保護者が言う。「廃部をほのめかされたのです。カブカップで勝手に学校名を使ったからと。部員たちは大会出場を事前に顧問に説明していたのに、です」。一方の学校側は「『個人で出場する』と聞いていたのに校名が出ていたので、どういうことなのかとは聞きました。でも廃部なんてしませんよ」と否定する。原動機研究部と学校の間で何が起きているのか。 大会史上初の高校生出場、11位と健闘するが... 「カブカップ」は富士スピードウェイ（以下FSW。静岡県駿東郡小山町）で毎年開催される3時間耐久レースだ。ホンダのスーパーカブに代表されるビジネスバイクのみ出走

元徴用工らへの賠償を命じる判決や、日本が韓国への「ホワイト国」解除をめぐり日韓関係が悪化する中、両国の論客が2019年7月24日に東京・丸の内の日本外国特派員協会でそろって記者会見し、「日韓危機に考えられる解決策」をテーマに議論を戦わせた。 外交官出身で、韓国での駐在経験もある自民党の松川るい参院議員は、ホワイトリスト除外問題は徴用工問題への対抗措置だとの見方を否定した上で、そもそも韓国が輸出管理体制を充実させるべきだと主張。恵泉女学園大学の李泳采（イ・ヨンチェ）教授は、日本が「一方的に貿易規制措置を報復として」行ったと主張。議論は平行線をたどった。 松川氏「この約3年間にわたって輸出管理当局間の協議が行われず...」 松川氏は、そもそも韓国が「ホワイト国」指定され、その状態が続いてきた経緯を 「通常兵器のキャッチオール制度（編注：食料品などを除く全品目のうち、当局が指定する個別の輸出案件

韓国に対して日本政府が発動した半導体材料などの輸出規制強化を巡り、日韓の対立が泥沼化している。 こうした中、新聞報道の推移をたどると、日本側の微妙なニュアンスの変遷もうかがえる。少し時間をさかのぼりつつ、状況を整理しよう。 「事務的説明会」と張り出す徹底ぶり 日本の措置は、半導体洗浄に使う「フッ化水素」などの3品目の韓国への輸出について、これまでは最大3年間分の輸出許可を1度に取れたが、今後は契約1件ごとに出許可を取るよう義務付ける。これらの品目は日本が世界で50％以上、ものによって70％を超えるシェア（市場占有率）を持ち、サムスングループやLGグループなどの韓国企業も、ほぼ全量を日本から調達している。にわかに他国から調達するのは困難で、韓国の半導体生産に大きな打撃になるのは必至だ。これは韓国製半導体などのユーザーである日本企業への影響も避けられない。 さらに、第2弾として、輸出先として大

2019年6月24日放送のNHKの番組を受け、タオル製品の製造・販売を行う「オルネット」（愛媛県今治市）が声明を出した。 番組では、日本の縫製工場で働くベトナム人技能実習生を取り上げ、劣悪な状況で働いている実態を伝えた。ネット上では、この工場がオルネットではないかと憶測が上がっている。 「技能実習生の雇用をしておりません」 24日放送のドキュメンタリー番組「ノーナレ」では、劣悪な住環境の中、休みもほとんどなく、低賃金で長時間の労働を強いられるベトナム人技能実習生が特集された。 番組終了後、SNSでは工場への批判が相次ぎ、オルネットだと断定する向きがあった。 同社は25日、公式サイトで、「当社ではないかという問い合わせが何件が寄せられていますが、当社は関連会社を含め、技能実習生の雇用をしておりません」との声明を出し、疑惑を否定。末尾にはNHKの公式ツイッターの投稿リンクが貼られており、 「昨

化学メーカー大手のカネカが、学生向けのインターンシップイベントの参加を急きょ、見送ったことが分かった。 同社をめぐっては、元従業員の妻がツイッターで「パタハラ」被害を訴え、就活生の間で不安が広がっている。カネカ広報はイベント辞退の理由を「（今回の騒動について）ご質問が出た場合、ご回答ができないようなところになる可能性があったため」と話す。 6月5日に辞退申し出 カネカは2019年6月9日、国際展示場「インテックス大阪」（大阪市）で行われる学生向けイベント「マイナビインターンシップEXPO」に出展予定だった。 しかし6月6日までに、イベントサイトの出展企業一覧から消え、予定していた講演も「出展者の都合により、カネカの企業講演会は中止となりました」と記載されている。 同社をめぐっては、元従業員の妻が6月1日、ツイッターで「夫が育休復帰直後に転勤を言い渡され退職した」などと投稿し、大きな騒動とな

小学校で「さくらんぼ計算」というやり方を強いられたとして、ツイッター上で不満の声が出ている。 文科省では、「さくらんぼ計算」の言葉は使っておらず、学習指導要領で考え方を示しただけだと説明している。 「強いられて混乱」のツイートに「いいね」5万件余 きっかけは、小学1年生が「さくらんぼ計算」を強いられて混乱していると、ツイッター上で2018年11月12日に報告があったことだ。 さくらんぼ計算とは、例えば、「8＋7」の足し算で、7を2と5に分け、8にこの2を足して10にする。そして、10と残りの5を足して15と計算するやり方だ。7の下にぶら下がったさくらんぼの実を2つ描き、2と5を実の中に書くことから、さくらんぼ計算と呼ばれている。 この足し算では、8を3と5に分けてもよい。 先の報告主は、「10＋7」の10を3と7に分けるといったムダなことをする子供もいたとして、こうした考え方を示した文科省

暮らしやすい気候を背景に電力需要が落ち込む秋に、電気が「余る」可能性が出ている。太陽光発電が多い九州では、2018年の大型連休には電力需要の8割を太陽光発電でまかなう時間帯もあり、供給が需要を上回る可能性が出てきたためだ。 そのため、九州電力は18年9月、太陽光発電を行う事業者に稼働停止を求める「出力制御」を行う可能性があるとする「お知らせ」をウェブサイトに掲載した。ただ、九電は原発の再稼働も進めており、これが結果として昼間の「電気余り」を後押ししている。 火力止め、揚水発電使い、本州に送っても「余る」可能性 送電網では、需要と供給の量をほぼ同じに保つ必要がある。これが崩れると、本来は一定に保つべき周波数が低下したり上昇したりするため、機器が壊れるのを防ぐために連鎖的に停電が起こる可能性がある。 9月6日未明の地震直後に北海道で起きた大停電がその一例だ。 日照条件が良い九州では特に太陽光発

中国初の高速鉄道、北京天津間鉄道が2008年8月1日に開通してから10年がたった。この10年の間に、中国の高速鉄道の総営業距離は2万5000キロにまで増加し、世界の高速鉄道総営業距離の3分の2を占めるまでになった。 この高速鉄道建設ラッシュにより、中国の中・西部地域の経済情勢にも変化が生まれ、人口・物資・資金の流れは、ひっきりなしに武漢、鄭州、合肥、重慶、成都、西安、昆明などの中西部の中心都市へと集まった。しかし、この10年間をきちんと「清算」してみれば、高速鉄道建設ラッシュによる本当の受益者はその実、大都市・巨大都市であり、中小都市では逆に、産業と人材の流出という現象が顕著になっている。 6割近い都市で人口が減るサイフォン現象 著名な経済ライターである呉暁波氏は2018年7月14日、中国版のLINE、微信（WeChat）の個人公式アカウントで発表した文章で、高速鉄道の「サイフォン現象」に

長野県内の森林組合による補助金不正受給事件で、県に公文書の情報公開請求をしたところ、ほぼすべて黒塗りだったとして、共産党県議がツイッターで写真を公開した。 これでは非公開と同じではないかと、驚きの声が上がっている。 補助金不正で、職員へのヒアリング内容の公開求める 表題や日付などのほかは、すべて真っ黒になった公文書がずらりと並ぶ。 「これ、海苔ではありません」。山口典久県議は2018年8月1日、ツイッターに投稿した写真についてこう説明した。 この事件では、大町市内の大北（たいほく）森林組合が国の補助金14億円余を不正受給し、組合の元専務理事が詐欺などの罪で懲役5年の実刑判決を17年3月に受けるまでになっている。 県は国に3億5000万円ほどの加算金を納めたが、このことについて、県民から監査請求があり、県監査委員は18年2月、事件に関わったとされる県職員11人に計450万円の賠償責任を認めて

かつて「ゲーム大国」の名を独占した日本だが、e-Sports（eスポーツ）普及では乗り遅れ、「後進国」とさえ評されることがある。 そんな実態が浮き彫りになる一幕があった。NHKがeスポーツの人気・将来性を掘り下げた番組を放送したところ、視聴者から「eスポーツはスポーツとは言えない」など、否定的な反響が次々と寄せられたのだ。 2024年の五輪では正式競技に！？ プロによるゲームプレイを、単なる遊びではなく「スポーツ」として位置付けるeスポーツは、国際的にその地位を急速に高めている。 すでにその「競技人口」は1億人を超えるといわれ、賞金も、トップクラスの海外大会では億単位に達する。2022年のアジア競技大会では正式種目入りがすでに決まっており、24年のパリ五輪での採用も検討中だ。日本でもこの18年2月には、統一団体として「日本eスポーツ連合」が設立された。 これらの最新動向を報じたのが、2月1

「ネアンデルタールは弔意が無いから靖国神社への参拝拒否」「児童ポルノは間違いなくネアンデルタール」――こんな「ぶっ飛んだ」ツイートを連発するアカウントが、今ネットの一部で注目を集めている。 その名は、「橋本琴絵」。なんと、希望の党から2017年10月の衆院選に出馬（落選）した現役政治家だ。いったいなぜこんなツイートを？　J-CASTニュース編集部が取材を試みると......。 「ネアンデルタールは人間ではありません」 「希望の党 幹事 広島県第五区 広島大附属福山・九州大学卒 ツイッターではプライベートなことを呟きます（※ハートマーク）」 プロフィールには、こんな一文が。 件のアカウントは衆院選直前、2017年9月に開設されていたが、その後のツイートはほとんど確認できず、積極的につぶやき始めたのは18年1月4日から。当初は国内外のニュースなどへのコメントが中心だったが、14日ごろから「彼ぴ

さまざまな予兆が、中国の電気自動車（EV）市場の人気は2018年は継続しない可能性が高いことを示している。 まず、重視するのに値するシグナルは、すでにEVについて供給過剰の局面が出現していることである。中国自動車工業協会(China Association of Automobile Manufacturers)のデータによると、2017年１～９月、自動車製造企業は計42万4000台の新エネ自動車を生産したが、販売台数は、それを下回る39万8000台だった。またアナリストは「個人消費者の購買台数は総販売台数の4分の1に過ぎず、その他は国有タクシー会社、あるいは公共サービス車両チームが購買したものだ」と推測している。 消えるEV補助金 中国の消費者が電気自動車を買う一番の理由は、政府の補助金により電気自動車の価格が基本的にガソリン車とほぼ同じであるためだが、今やこの補助金という要素が消失しよ

さいたま市で2017年12月3日に起きた火災で、現場の隣家にいて避難したコラムニスト・妹尾ユウカさんが、テレビ局スタッフに火災の動画をもっていないかと尋ねられ、撮影した動画を見せたところ、「おー！いいですね！」と反応されたことをブログで明かした。 目の前の火災から着の身着のまま避難していた妹尾さん。J-CASTニュースの取材に「言葉を選べなかったのかなと思います」と困惑したようにこぼした。 「部屋が暑すぎて飛び起きました」 妹尾さんはツイッターに3日、さいたま市大宮区高鼻町の祖母の家にいたところ隣の建物で火災が起きたとし、「おばあちゃんを連れて慌てて家を出ました」と投稿した。空高く煙をあげる火に消防隊が消火活動をする5秒ほどの動画もあわせてアップしている。 妹尾さんは4日昼のJ-CASTニュースの取材に、当時の状況を次のように明かした。火災に気付いたのは3日の朝9時30分ごろ。家で寛いでい

「中学校給食は、家庭と本人の食べる力の低下をそのままにして（中略）将来の食べる力の芽を摘み取るものです」――一通の新聞投書が、ネット上で議論を呼んでいる。 投稿の主は、2001年～13年にかけて神奈川県川崎市の市長を務めた、阿部孝夫氏（73）だ。阿部氏はいったいなぜ、中学給食に反対するのか。そして、「食べる力」とはなんなのか。J-CASTニュースでは、本人に話を聞いた。 全国では90％弱の中学で導入 「中学生の食べる力育成を」。こんなタイトルの投書が掲載されたのは、2017年4月3日付の神奈川新聞だ。 「川崎市で中学校給食が始まり、今年中に全校で実施される予定です。（中略）私は市長として、中学校給食に反対でした。食べる力の低下と他への依存がここまできたのかと、憂慮します」 川崎市では長らく、中学校給食を導入していなかった。全国での実施率が88.1％に上ることを考えれば（文部科学省、2015