皆さんの会社では、従業員が退職する際に、面談をおこなっていますでしょうか。 退職前に面談をおこない、退社理由ごとに事例をまとめ、適切な対処をおこなうことは、その後の従業員を引き留めることにつながります。 ただ、退職する本人に対する面談だけでは本音を見抜くことはできませんし、退職意向が固まっている段階で引き留めをおこなっても、時すでに遅しといったこともあります。 そこで、そのとき上司のマネジメント、給与、残業時間など、退社に至った背景事情を詳しく調べて、傾向をつかみ、事前に退職の芽をつもうという考え方が広がっています。 従業員に関するさまざまなデータを収集し、分析することで、退職する可能性が高い従業員を早期に見極め、離職率改善、退職コストの低減につなげることができます。 では、どのようなデータを活用すべきか。 まずは、退職理由、退職要因として、どのようなものが挙げられるのか考えてみたいと思い