――デモ隊の側から撮影した映像には迫力がありました。警察に自分が殴り掛かられているかのような感覚がしました。 堀井：弾圧を受ける側にならないと撮れない映像があると思ってデモ隊について回りました。彼らはいつでも逃げられるようにジャージとスニーカーという軽装備なのですが、自分も同じような恰好をして、すぐに飛び回れるようにしていましたね。 デモ隊の中には自分たちを警戒する人もいましたので、聞かれたら映画を撮影しているという話はしました。「皆さんの様子を日本に伝えたい」と言うと、「頼むから伝えて欲しい」と背中を押してくれましたね。 彼らは自分にはない青春を生きていると感じました。「理想とする国家を追っている」という若さを感じながらの撮影でした。 ――12月24日の大きな衝突の時に催涙スプレーを浴びたとのことでした。 堀井：それまでに何度も浴びていましたが、あの時は顔を直撃したので本当に痛かったです

「だいじろー＠発音トレーナー」氏がユーチューブチャンネルで配信する英語モノマネ動画が、ネット上で話題沸騰中だ。 アメリカとイギリス英語の違いはもちろん、インド、タイ、韓国、中国などの英語話者のクセや、いかにも言いそうな内容をほぼ完璧に再現する様子は「リアルすぎる」「すごくわかる」などと、日本人のみならず英語ネイティブからも絶賛されている。 さらに英語だけでなく「外国人が話す日本語のものまね６選」、１６８万再生を記録した「【エセ日本語】外国人には日本語がこう聞こえる」など、変幻自在なアウトプットぶりには舌を巻くばかりだ。 またネタ動画だけでなく、「脱・日本語訛り英語」シリーズとして英語の発音方法について有用な解説も行なっている。 その言語へのあくなき探究心の源泉はどこにあるのか？　本人を直撃した。 「昔からさまざまな発音を真似ることが好きで、学生時代からずっと声真似などをして周りからウケをと

外国メディアが東アジアをカバーする東京支局を閉鎖し、中国の北京、上海やシンガポールなどへ移転し始めたのは今世紀に入った頃だっただろうか。東京支局のスタッフを減らす通信社もあった。日本外国特派員協会（FCCJ）の記者たちは、「毎週のように特派員仲間の送別会がある」と言っていた。 国際メディアが東京に見切りをつけた理由は、日本の国力の低下、政変がないため国際ニュースが少なくなったという事情もあったが、最も大きな理由は、日本にしかない「記者クラブ制度」の存在で、外国人記者の取材が困難だという理由が最も大きいと思われる。 「日本では証券取引所にまで『兜クラブ』という記者クラブがあり、経済ニュースの取材も自由にできない。クラブに入っていないフリーランス記者、外国メディア記者は常に差別されている」とFCCJの記者たちは嘆いていた。「一党独裁の中国の方が、記者クラブがないから、日本よりましだ」（上海に移

2月14日、まだ感染者が出ていない頃のコスタリカ。首都サンホセのレストランでは、日本で新型コロナウイルスによる死者が出たニュースが流れていた コスタリカの新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策が、功を奏しつつある。台湾や韓国、ドイツなどが「成功例」として世界的に紹介される中、この中米の小国は、あまり注目されることもなく、密かにCOVID-19との闘いをうまく導いている。 新規に陽性が確認された数は、この1か月平均で1日あたり10人を切っている。一方で回復者の数は順調に増え、4月18日以降は回復者数が新規感染確認者数を上回っている。つまり、実質的な患者数が減り始めたのだ。

人類が伝染病に苛まされるようになったのは、都市化での人口の稠密と家畜の存在が大きいとされている。農業の発展は都市をつくり、そこに人が集まる。そして人と人が「密」となると、そこには疫病はたやすく人に伝播するようになる。 家畜は動物由来の伝染病をもたらした。鳥インフルエンザや豚インフルエンザと、そのものズバリの名前がついている伝染病からもわかるとおり、疫病の多くは家畜から由来する。 そうすると肉食を穢れとして、仏教やヒンズー教でも肉食そのものをタブーとしたのはそこに出発点があるのかもしれない。そして、日本でも動物の屍体を取り扱う職業は卑賎なものとして近年まで固定化された。これが部落差別につながっていく。 伝染病の原因を穢れとして忌避し弱者に押し付けていくのは近現代に至っても続く。19世紀のアメリカでは、伝染病は移民のせいとされた。コレラはアイルランド人の持ち込んだものとして、結核はユダヤ人、ポ

現在本邦は、SARS-CoV-2(新型コロナウィルス;新型コロナ)による感染症COVID-19(コヴィッド19)の大規模なパンデミックの渦中にありますが、その一方で、政府、医学界の根本的に誤った対応、「世界的に類例がないPCR検査の極端な抑制」と「社会的距離戦略の不徹底」によって、2月中頃までには感染拡大状況の把握に失敗し、制御不能の極めて危険な状態に陥っています。 過去3ヶ月間の世界の事例を見ると、このような人為的かつ恣意的な失策は、感染者の激増から医療の崩壊、死者・重症者の激増と医療関係者に大量の犠牲が生じるという最悪の代償で償うことになる事に例外はなく、筆者は世界でも最悪の失敗を重ねている本邦の行く末に日々恐怖しています。 しかし本邦における事態悪化の速度は、2月末頃から筆者の予測に比して明らかに週単位の大幅な遅滞を見せており、筆者はこれを「謎々効果」と命名して注視してきています。こ

このようなCDCによるガイダンスの変更は、突然行われたものではなく、その予兆はありました。筆者は、BBCとCNNを常時視聴していますが、BBCは明確にマスク無用キャンペーンを3月半ばまで行っていました*。 〈*新型ウイルスにマスクや手袋は有効？　BBC番組が解説2020/03/04 BBC〉 しかし、筆者の記録ではBBCは、3月中旬から「顔を絶対に触るなキャンペーン」*を執拗にはじめていました。医療関係者のような訓練を受けていない人間が、顔を触らないようにすることはたいへんに難しく、感染対象である口、鼻、目を触らないようにするにはマスクやゴーグルが最も簡便でこうかはばつぐんな手段です。 〈*なぜ人は顔を触るのか　「生まれ持った」習慣を止める方法は？2020/03/16 BBCニュース〉 BBCは、日本、中国、韓国、台湾、香港などの極東の国々における、高性能不織布マスク着用率の高さ、とくに日

だが、日本以上に感染拡大を食い止めているのは、中国と陸続きの香港だ。逃亡犯条例改正案によるデモの見通しが見えない中に発生した新型肺炎だが、2003年に猛威をふるった重症急性呼吸器症候群（SARS）の経験を生かして、19日現在で感染者数を1024人に、死者を4人に抑えている。香港の人口は約750万人のため日本と単純比較はできないが、中国と陸続きであり、武漢から空路なら2時間という近さを考えれば、感染者の少なさは際立つのだ。 背景にあるのは、SARSの悪夢だ。中国南部を中心に起こったSARS禍では世界30か国以上で8000人超が感染し、死者は774人にのぼったが、香港はその半数近くを占める299人の死者を出した。このときに香港は、感染防止以外にも「2次感染の拡大をどう防ぐのか」が最大のポイントになると学んだ。九龍のホテルに宿泊した中国の医師がスーパー・スプレッダーとなり、多数の宿泊者の感染が確

「国民の命と安全を守る」が口癖の安倍首相だが、新型肺炎対策では後手後手で非医学的な対応を安倍政権は繰り返している 後手後手で科学的根拠に欠ける安倍政権の新型コロナウイルス対応が続いている。 「早期発見（検査）・早期治療・早期隔離が大原則」（国民民主党の原口一博国対委員長）なのに、いまだに日本の検査数だけが他国に桁違いに少なく、数字に現れない形で感染が広がってオーバーシュート（爆発的患者急増）に至るリスクは日増しに高まっているのだ。 “国際標準”とは異なる日本特有の対応は、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」で感染拡大をした時から既に始まっていた。「14日間隔離なしでの下船者帰宅」などについて海外メディアから批判が噴出したのはこのためだが、そんな中で船内の動画を投稿、驚くべき実態を告発したのが、神戸大学感染症内科の岩田健太郎教授だ（参照：”ダイヤモンド・プリンセス号船内に入った感染症の専門

2019年6月からの半年で7000人以上の逮捕者と莫大な数の疑惑、負傷者、死者行方不明者を出した一連の反送中デモは法案廃案後、五大要求を掲げ、2020年も収束する気配がない。 彼らがなぜ立ち上がり続けるのか。 世界へと爆発的にシェアされたこの運動の新時代性について、香港市民たちの言葉とともに見つめた。前回、彼らの活動を支えた「ツール」を紹介したが、今回はその中で拡散した「ミーム」について紹介したい。 香港の明日のデモの告知が完全にヱヴァンゲリヲンの次回予告な件。 遊びごころを忘れない香港人たち、素敵です。#香港#HongKong #ヱヴァンゲリヲンpic.twitter.com/yotExXladD — 大袈裟太郎 こと猪股東吾 (@oogesatarou) September 14, 2019 これはデモの呼びかけのために拡散された動画。我々世代にはお馴染みの『新世紀エヴァンゲリオン』の

2019年6月からの半年で7000人以上の逮捕者と莫大な数の疑惑、負傷者、死者行方不明者を出した一連の反送中デモは法案廃案後、五大要求を掲げ、2020年も収束する気配がない。 彼らがなぜ立ち上がり続けるのか。 世界へと爆発的にシェアされたこの運動の新時代性について、香港市民たちの言葉とともに見つめた。 ◆「また立ち上れるとは思ってなかった」 ある20代香港人青年Aが言った。 「2015年の雨傘運動の終焉はひどかった。民主派と呼ばれる人々同士の派閥や世代間にいくつものくさびが打ち込まれ、皆、疲労でボロボロだったし、互いへの不信感でばらばらになった。あれから４年。確かに学んだことは多いが、それ以上になぜ立ち上がれたのか？なぜここまで自分たちがタフに行動を続けられるのか？ 自分たちも明確にはわからない。 とにかく、眼の前の日々に噛り付いてきただけだ」 驚くことに、これは自分が話を聞いた香港市民た

前回は、日本の政治家が取らぬ狸の皮算用をしている「カジノ利権」について、本当に甘い汁を吸えるのは誰なのかを考察したが、今回はカジノ候補地とその運営会社としてどこが濃厚なのかを考えたい。 【前回記事】⇒カジノ誘致を巡る「利権」という幻想。甘い汁を吸えるのは誰なのか？ 2大カジノといえば、ラスベガスとマカオである。 ラスベガスを含むネバダ州では、カジノの売上高に課税して税収を確保するために1931年にカジノが合法化された。ネバダ州に限らないが、先住民族（インディアン）に対する恩恵としてカジノの営業を認めているケースもある。 ラスベガスを含むネバダ州には2017年時点で272のカジノ施設があり、総売り上げは2.9兆円となっている。その総売り上げの42％がカジノそのものの売上である。 一方で1999年に中国に返還されたマカオではポルトガル統治下の1847年にカジノが合法化されていたが、戦後のカジノ

日本でのビジネスで成功を収める外国人がいる一方、海外で働く日本人も少なくない。日本社会を外から見るからこそわかる、日本経済の世界的評価を在外日本人に聞いた。 香港で15年以上駐在員を続ける“そんぷ～”さんは語る。 「僕の知り合いの中国人女性は日本の大手広告代理店で働いていますが、『入社5年目の私よりも、新卒で上海のIT企業に入社した妹のほうが給料が高い。何のために日本語を勉強したんだろう』ってボヤいていました」 日本への留学や就職は、以前ほどの価値がなくなっており、東大や京大ですら、中国人エリートにとっては北京大学の“滑り止め”という位置づけだ。 上海駐在5年になる小島寛さん（仮名）も同様な意見だ。 「本当に優秀な富裕層の子弟はそもそも日本の大学ではなくアメリカに行きます。日本の大学や語学学校に来るのはもはやアメリカに行かせる余裕もなく、かといって中国の最難関に受かるのも厳しい層か、あるい

以前、「中国のファストフード店で現金を使おうとしたら、店長が出てきて大騒ぎになった」という投稿をTwitterで見たことがある。何を大げさな、くらいに笑っていた。先月、いざ上海へ旅行するとなったときも、大した下調べもせず「VISA・Mastercard二種類持っておけば、大丈夫だよね～」くらいに高を括っていたのだが……。 私は言いたい「せめて、銀聯カード*を作っていきなさい」と。そして出来るならば、現地ATMで100元札など引き出さず、手数料はかかっても日本で10元札を手に入れてから行きなさい、と。 ＜*中国銀聯股份有限公司（Union Pay）が運営する決済システム＞ 10月12日深夜、台風を心配しながらなんとか旅立った私は、無事上海へ。はるばる友人が空港まで迎えに来てくれることに申し訳なさを感じつつ、折角なので「リニアモーターカー」で市内まで移動することにした。まだ「上海浦東“国際”空

逃亡犯条例改正案が撤回されてから1週間あまり、なおも香港の人々が戦い続けている。 「早い時期に撤回されていたら抗議活動は収束に向かったでしょうが、今さら逃亡犯条例だけを白紙にしても遅すぎる」 こう話すのは、香港で活躍するタレントで、’03年以降、常に香港市民と抗議活動に身を投じてきたRieさんだ。 「香港市民は五大要求を政府に提示してきました。逃亡犯条例改正案の撤回のほかに、抗議活動を『暴動』とみなす見解の撤回、デモ参加者の逮捕及び起訴の中止、警察の過度な暴力的制圧に対する責任追及、そして林鄭月蛾（キャリー・ラム）行政長官の辞任と普通選挙の実現です。なかでも警察の行動はどんどんエスカレートしています。本来は屋内での使用が禁止されている催涙弾を屋内でも発射し、ゴム弾を至近距離で発射し、逮捕者を複雑骨折させたり、実弾の入った拳銃を市民や記者に向けたりもしている。2014年に起きた雨傘運動は普通

ここ数日、新宿・サザンテラスに行列ができている。 行列の先にあるのは香港で5店を展開する有名チェーン「添好運（ティムホーワン）」。ミシュラン星付きの店とあって、その味は折り紙つきだ。 この添好運のもう1つの特徴がその安さ。「ミシュラン星付き」の店としては世界一安く、ワンコインで食べられるメニューも多い「1人でも入れる庶民派チェーン」なのだ。 かつてこうした「おひとり様歓迎の外国発庶民派チェーン」といえば殆どが米国発のファストフードチェーンであったが、近年は「ファスト中華」ともいうべき中華圏の有名チェーン店が日本に進出する例も増えている。 今回は、こうしたチェーン店のうち香港、中国、台湾からやってきた3店舗を紹介しよう。 まず訪れたのは先述した香港の有名店「添好運（ティムホーワン）」だ。 新宿の店は混んでいるだろう……と思い訪れたのは日比谷シャンテ。日比谷シャンテは映画館などが入居する複合ビ

香港の民主派の頭上に、分厚い暗雲が垂れ込めている。 2014年の民主化要求デモ「雨傘運動」をめぐり、香港の裁判所が今年4月、デモの発起人らに有罪判決を下した。世界が注目した市民運動の中心人物らの有罪が確定したことに加え、同時期には、逃亡犯の中国本土への犯罪人身柄引き渡しを可能にする条例改正案が政府から提出されるなど、中国の影響力拡大をうかがわせる動きが続いており、市民の間では、1国2制度に基づく「高度な自治」の後退を懸念する声が上がっている。 裁判所は4月、社会学者のチャン・キン・マン教授と法学者のベニー・タイ教授ら4人に対し、公衆妨害共謀の罪で最長禁錮16ヶ月の実刑判決を言い渡した。 4人は、香港の行政長官選挙で、民主派の立候補者があらかじめ中国政府によって排除されているとして反発。民主的選挙を求め大規模なデモを提唱し、学生たちによる抗議活動と合流した。多数の市民が79日間にわたり香港中

近年、日本ではセクシュアルハラスメントに対する取り組みが進み、告発されれば高級官僚であってもすぐにクビが飛ぶ時代に。しかし、目の届かない海外ではいまだセクハラが蔓延していた 「日本人は真面目で正義感が強い人ばかりだと思ってたのに……」 そうこぼすのは、ホーチミン在住のベトナム人女性・Kさん（25歳）。大学の日本語学科を卒業後、憧れだった日本のアパレル会社の現地法人に就職したのだが……。 「入社して間もなく、親会社から頻繁に来ていた40代の男性の地方視察に通訳として同行させられたのです。いきなりの大役に胸を躍らせていたのですが、2人きりの泊まりがけの視察では夜にバーに連れていかれ、飲めないお酒を飲まされた。酔って手をつないできたりして辛かったんですが、私たちにとって親会社の社員は神様のような存在で何も言えなかった。そして5回目の地方視察。いつものようにお酒を飲まされて深夜にホテルに帰ると、し

春節（旧正月）で爆買いする訪日中国人の姿が今年も注目されているが、本国では真逆の現象が起きている。経済が低迷期に突入し、デフレの懸念も出てきた中国の今をリポートする！ 急速な経済成長を背景に消費拡大が続いてきた中国だが、風向きが変わり始めた。米中摩擦が先行きに暗い影を落とし、GDPの伸び率も28年ぶりの低水準。さらに年初に李克強首相は「苦しい生活に備えよ」と述べ、経済失速を警告した。こうしたなか、庶民の間で、購入する財やサービスのグレードを下げ、節約に繋げる「消費降級」と呼ばれる動きが広がっている。 そんな消費降級の波は、中国在住日本人にも影響を与えている。 「こっちにいる日本人で成功してるのはほとんど日本料理店のオーナー。今までは儲かってたんだけど……」 広州在住歴10年の日本人は言う。 「’17年頃までは、刺し身や和牛の焼き肉など、高単価なものが売れた。平日も満席で、客単価も一人500

急速な経済成長を背景に消費拡大が続いてきた中国だが、風向きが変わり始めた。米中摩擦が先行きに暗い影を落とし、GDPの伸び率も28年ぶりの低水準。さらに年初に李克強首相は「苦しい生活に備えよ」と述べ、経済失速を警告した。こうしたなか、庶民の間で、購入する財やサービスのグレードを下げ、節約に繋げる「消費降級」と呼ばれる動きが広がっている。 その実態を調査すべく、取材班は現地へ飛んだ。まず訪れたのは広東省広州市の繁華街、一角に長蛇の列が続く一軒の店舗が。ここは全土100店舗以上を展開するカフェチェーン「喜茶」だ。同店の名物は中国茶や紅茶に泡状のチーズを浮かべた「チーズティー」なるドリンクで、若い女性を中心に人気が高い。この日は、注文するまで1時間、注文後に商品受け取りまで40分待ち。それでもまだマシなほうで、別の店舗では最長7時間待ちを記録し「並び屋」も横行しているというのだ。 短気でせっかちな