5月2日、TOKIOの城島茂、国分太一、松岡昌宏、長瀬智也は、メンバーの山口達也が女子高生への強制わいせつ容疑で書類送検されたことについて(1日に起訴猶予処分)、都内で会見した。4人は強い言葉で山口を断罪したが、なかでも松岡は1時間半にわたった会見のなかで、「正直、あなたは病気です」「ずるい」「情けない先輩」などと山口をバッサリと斬り、さらに“男気溢れる”コメントを連発して話題を呼んでいる。会見に出席したスポーツ紙記者が言う。 「目に涙を浮かべながら会場に入ってきた松岡は、4人のなかで誰よりも厳しい表情でした。冒頭のあいさつから、山口が『またTOKIOとしてやっていけたら』などと語っていることについて『山口の彼の甘ったれたあの意見は、いったいどこから生まれるものなのだろう』と、世間の人々が一番思っていたことをズバリと言い放ち、その後も『自分が崖っぷちではなく、自分が崖の下に落ちていることに
食品の添加物に関心がある消費者は非常に多いが、原材料名の表示を見ても「何が添加物なのかよくわからない」という人がほとんどである。「最初に原材料が重量順に表示され、その次に添加物が重量順に表示されている」というルールを知っている人でも、何が添加物かを知らないと、どこから添加物が表示されているのかを見分けることはできない。 ところが、そんな悩みを一挙に解消できる方法がある。 具体例でみてみよう。以下の表示例(1)と(2)は、フィッシュソーセージの原材料表示の事例。1カ所だけ違うのだが、それはどこだろうか。また、その違いは何を意味するのだろうか。わかった方は、かなりの食品表示通だ。 表示例(1) 原材料名:魚肉、結着材料(ペースト状小麦たん白、でん粉、粉末状大豆たん白)、植物油脂、砂糖、食塩、醸造酢、香味植物油、オニオンエキス、香辛料、かつおエキス、酵母エキス、加工でん粉、炭酸Ca、調味料(アミ
日本生産性本部サービス産業生産性協議会が発表する「JCSI(日本版顧客満足度指数)」。このコンビニエンスストア部門の「顧客満足」で、2年連続1位を記録しているコンビニがあることをご存じだろうか。 それは、セブン-イレブンでもなければローソンやファミリーマートでもない。北海道で生まれたご当地コンビニ「セイコーマート(以下、セコマ)」だ。セコマは「知覚価値」「推奨意向」「ロイヤルティ」でも1位となっており、このうち「知覚価値」は4年連続の1位だ。 セコマは、北海道産にこだわった独自の商品ラインナップ、店内で調理したできたての弁当、あえて全店を24時間営業にしないなど、大手3社とは一線を画した独自の戦略を採用するコンビニとして知られる。 また、これまで店舗は北海道に集中していたが(1092店舗)、近年は埼玉県に11店舗、茨城県に86店舗を展開して関東進出を図っている。そこで、「セコマのすごさ」を
宅配便大手の佐川急便を傘下に持つSGホールディングス(HD)は、12月13日に東京証券取引所第一部へ新規上場する。上場時の株式売り出し価格の幅を示す仮条件は、1株当たり1540~1620円に決まった。12月4日に、正式に売り出し価格を決定する。 上場承認時の想定売り出し価格は1580円。発行済み株式の22%に当たる7158万株を売り出し、需要に応じて719万株を追加販売する。単純計算で時価総額はおよそ5000億円。2017年の新規株式公開(IPO)としては最大規模となる。 1680~1900円(想定価格比+6.3~20.3%)と、売り出し価格を上回る初値を形成するとみられている。 16年のIPO銘柄では、7月15日に上場した無料対話アプリのLINEが初値で時価総額が1兆289億円となり、1兆円を超えた。九州旅客鉄道(JR九州、10月25上場)の初値に基づく時価総額は4960億円。SGHDは
日本電産の永守重信会長兼社長は、相変わらずの大風呂敷を広げている。 2018年3月期決算の4~6月期(第1四半期)の営業利益は約24%増。通期見通しを小幅に引き上げたことに好感をもたれ、7月27日の東京株式市場で日本電産株は605円高の1万2230円と急伸した。その後も8月3日に1万2855円の年初来高値をつけた。8月16日の終値は1万2440円(45円安)である。 「冷静に考えれば5ケタの銘柄、ましてや1万2000円もする銘柄ではないと思う」(外資系証券会社のエレクトロニクス担当アナリスト) 永守は「株価の動向にもっとも敏感な経営者」(証券筋)といわれている。証券専門紙だけでなく、エレクトロニクスを担当する全国紙の記者や株式評論家、アナリストとも良好な関係を築いている。日本経済新聞社の各種セミナーの常連講師でもある。 日本電産サーボの社長にシャープ出身で16年に日本電産に入社した辰巳剛司
かつて、世界ナンバー1を誇っていた日本のエレクトロニクス産業が、衰退に歯止めがかからなくなっている。 世界トップクラスの総合エレクトロニクスメーカーの富士通が、携帯電話事業を売却する方針を固めたことが大きい。9月中にも入札手続きを開始する予定だ。 売却先の候補には、ポラリス・キャピタル・グループや英CVCキャピタル・パートナーズなどの投資ファンドのほか、中国のレノボグループやファーウェイ(華為技術)、台湾の鴻海精密工業(ホンハイ)などが浮上している。売却額は数百億円規模といわれている。 ホンハイはシャープを買収したのに続き、東芝メモリの買収にも手を挙げている。日本のエレクトロニクス企業は“お買い得”とみなしているようだ。 富士通は2012年、東芝の携帯電話事業を統合した。高齢者を主要な顧客に据えた「らくらくホン」が大ヒットした。スマートフォン・タブレットの「アローズ」を主力ブランドとした携
オリーブオイルはヘルシーでおしゃれな油として人気があります。地中海地方の人々に心臓病が少ないのは大量に消費するオリーブオイルの効果だとする説が広まり、オリーブオイルが大ブームとなって世界中で品薄状態だそうです。 しかし、この人気のオリーブオイルにも、さまざまな問題があります。 オリーブオイルの主成分はオレイン酸(オメガ9脂肪酸)で、50~80%の高率で含まれています。このオレイン酸は、血液中のLDLコレステロール(悪玉コレステロール)を減らし、脂質異常症や動脈硬化を防ぐ効果があるといわれています。これが心筋梗塞や狭心症、脳卒中などの心血管疾患の予防に役立つといわれる根拠となっています。 しかし詳しく分析した結果、魚介類を中心に野菜やナッツ類、フルーツをたっぷりと摂る伝統的な地中海食が良いのであって、オリーブオイルだけに健康効果があるわけではないとわかってきました。 魚介類を多く食べる人には
今クールの連続テレビドラマのなかで、視聴率は苦戦しながらも高い評価を受けている『カルテット』(TBS系)。その第9話が14日に放送された。 同ドラマは、さまざまなバックグラウンドを抱えた早乙女真紀(松たか子)、世吹すずめ(満島ひかり)、家森諭高(高橋一生)、別府司(松田龍平)がカルテットを組み、軽井沢の別荘で共同生活を送るという設定だ。 前回放送回では、密かに司に想いを寄せるすずめが、その司が想いを寄せる真紀と司を“くっつける”ために家森に協力を依頼。実は家森はすずめに想いを寄せているが、そんなすずめの健気な気持ちに胸を痛める家森は、すずめの“策略”を見届け、ついに司と真紀はデートへ行くことに。2人の仲の進展に期待が高まるも、別荘の売却話が浮上し、4人の共同生活に危機が訪れる。さらに、実は真紀は「早乙女真紀」ではなく、警察が真紀を捜査していることが明かされた。 続く今回放送回では、実は真紀
解散するのか、急転直下の活動継続があるのか――。 SMAP解散騒動が収まる気配をみせない。スポーツ紙は連日一面で取り上げているが、なかでもスポーツニッポンは特にジャニーズ事務所寄りで、『中居 キムタクを無視…盟友に冷酷な仕打ちも騒動で“誤解”に気付く』など独立が噂される中居正広に対してマイナスイメージの記事を掲載し、逆にジャニーズに残留するといわれる木村拓哉に対しては『キムタク SMAP存続直訴 電話で「あいつらと一緒にやりたい」』とプラスイメージを与えている。 「記事中にも『関係者』と出てくるように、ジャニーズ側から話を聞いているので、当然のようにジャニーズ寄りになります。メリー喜多川副社長の思うままです」(週刊誌記者) 木村について、スポニチは「ジャニーズ事務所に育てられたという意識は強く、同事務所に残るのが筋と判断したようだ」と記述。他のスポーツ紙でも、「木村は仁義を通した」というよ
SMAP解散報道の衝撃は収まらない。13日付で日刊スポーツが「SMAP解散」、スポーツニッポンが「SMAP分裂危機」と一面で報じ、その後もスポーツ紙や週刊誌の報道合戦が続いている。かたちとしてはこのスポーツ紙2紙のスクープとなっているが、実はもともとは14日発売の「週刊新潮」(新潮社)が飛ばすはずだった。週刊誌記者が話す。 「ジャニーズ事務所とスポーツ紙が手を組んだスクープ潰しですよ。週刊誌は記事を掲載する前に、情報のウラ取りの目的もあり当事者にも必ずコメントを求める。これは最低限の礼儀であり、記事を書く際に必要な行為です。今回でいえば、SMAPが解散危機に陥っているという情報を得たら、最終的にはジャニーズに当てます。『新潮』の記事にも、最後の部分でジャニーズのコメントが掲載されています。印刷のスケジュール的におそらく『新潮』は遅くても12日までには当てている」 つまり、ジャニーズはこの段
あのSMAPが分裂・解散か。一転、全員ジャニーズ事務所に残留か――。 国民的アイドルグループの去就が揺れている。事務所も「SMAPの一部メンバーの独立問題と担当マネジャーの取締役辞任等に関する報道について、協議・交渉がなされている事実は存する」と認めているが、発端はSMAPのマネジャーで“育ての親”である飯島三智氏の2月退社に伴い、同氏に恩義を感じるメンバー4人(中居正広、稲垣吾郎、草なぎ剛<編注:「なぎ」は正式名は漢字>、香取慎吾)が独立の動きを見せたというものだ。 飯島氏は、副社長のメリー喜多川氏と長らく対立しており、それが今回の退社にもつながったといわれる。現在発売中の「週刊新潮」(新潮社)では、飯島氏はメリー氏から「辞めろ」と圧力を受けて退職に追い込まれたと伝えており、「解雇」の文字も躍る。 また、2015年1月の「週刊文春」(文藝春秋)のインタビューでは、さらに辛辣な言葉が並ぶ。
東京ディズニーランド(以下、TDL)および東京ディズニーシーからなる東京ディズニーリゾート(以下、TDR)が大変なことになっているという。 「学生限定 春のキャンパスデーパスポート」(通常5500円が4900円)などで春休みの学生を中心にキャンペーンを展開しているうえに、ファミリー層を中心にディズニー映画『アナと雪の女王』をテーマにした新グリーティングイベント「アナとエルサのフローズンファンタジー」も大好評。4月から1デーパスポートが500円値上げされるのを前にした駆け込み需要もあって、土日ともなれば入場制限がかかるほどだ。 「週刊ダイヤモンド」(ダイヤモンド社/3月7日号)でも『ディズニー値上げは妥当か 大混雑で見える“ほころび”』というニュースコラムを掲載している。 殺到するゲスト(顧客)に、アトラクションだけでなく飲食店でも、店側が対応しきれず長い行列ができる。さらにレストルームの数
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