『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

News Release 2016年06月27日 事業・サービス 電通と電通マクロミルインサイト、サイト解析ツールに調査モニターの属性データをリアルタイム連係する新サービス「Agile Audience Analytics」の提供を開始 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、顧客企業が利用するサイト解析ツールに対して、外部調査モニターの属性データ※1をリアルタイムに連係することができる新サービス「Agile Audience Analytics」（アジャイル・オーディエンス・アナリティクス）を開発しました。本日より、株式会社電通マクロミルインサイト（本社：東京都中央区、社長：篠田 徹也）と共同で提供を開始します。 現在、企業は自社サイトのデータ解析において、CPC（Cost Per Click）※2やCPA（Cost Per Action）※3などの行動指標の把握にとどまるこ

7月1日、「株式会社電通デジタル」が正式に発足する。あえて今、デジタルマーケティング専門会社を立ち上げることには懐疑的な声も含め、様々な憶測が飛び交う。果たしてその真意は何なのか。電通デジタル代表取締役CEOに就任する大山俊哉氏に話を聞いた。 今や誰もが、「もうデジタル・エージェンシーは終わった」と言うだろう。すべてがデジタル化された時代だからこそ、「デジタル」という言葉を使うこと自体、周囲が見えていない証になってしまうからだ。 この言がやや誇張だとしても、「大手広告代理店がデジタルに特化した新会社を設立」というニュースは、2016年ではなくむしろ2006年に聞くべき話題、という感は否めない。 競合他社の多くが独立した事業会社を内部統合し、デジタルを中心に据えた展開を推し進める中、電通は完全に分社化した600人体制の組織を立ち上げる。「デジタル・ソリューション」部門を社内で少なくとも10年

トップページ ＞ インタビュー データを押さえた者が、経営コンサルティングの領域でも勝者になれる 電通 執行役員 大山俊哉氏 インタビュー 電通は7月1日、電通内のデジタルマーケティングセンター、運用型広告専業会社のネクステッジ電通、そしてCRM（顧客関係管理）領域に強みを持つ電通イーマーケティングワンを統合した新会社、電通デジタルを設立する。そこで、代表取締役CEO（最高経営責任者）に就任予定の電通執行役員、大山俊哉氏に、設立の背景や新会社で狙う領域などについて本誌が独占インタビューした。 電通デジタルはどのような組織が統合して設立されるのでしょうか。 電通社内にあったデジタルマーケティング部門を統合したデジタルマーケティングセンター（DMC）を、今年1月1日に設置しました。そのDMCに、ネクステッジ電通と電通イーマーケティングワンを統合する形で、7月1日に設立します。 何人ぐらいの体制

電通、成長戦略の加速に向け、新会社「株式会社電通デジタル」を設立 ― デジタルマーケティングにおけるリーディングカンパニーを目指す ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、デジタル領域における成長戦略を加速させるため、7月1日付で、デジタルマーケティング専門の新会社「株式会社電通デジタル」を設立します。 デジタルテクノロジーの進化が消費者の行動を著しく変化させている昨今、企業はこれまで個別に対応していたマーケティングプロセスの各段階を有機的に結び付け、効果と効率を最大化する取り組みに注力し始めています。 これに対応して、わが国の広告支出においては、インターネットメディアがテレビに次ぐ広告メディアへと成長しており、さらに、ITコンサルやビッグデータ分析、Eコマース支援など、広告市場には含まれないデジタルマーケティング関連市場が大きく拡大しています。 こうした状況を踏まえ、新会

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

株式会社 電 通 代表取締役社長執行役員 石井 直 　　（東証第１部 証券コード：4324） 電通ヤング・アンド・ルビカム株式会社 株式会社電通ワンダーマン 電通ヤング・アンド・ルビカムと電通ワンダーマンが合併し、「電通ヤング・アンド・ルビカム・ワンダーマン（予定）」に改称 ― 両社の事業基盤を生かし、競争力の強化と新たな価値の創造を推進 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：石井 直）は、国内直接出資子会社である電通ヤング・アンド・ルビカム株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：猪瀬 洋一、以下「DY&R」）と株式会社電通ワンダーマン（本社：東京都港区、代表取締役社長：野口 健介、以下「DW」）の2社を2016年1月1日付で合併させ、社名を「電通ヤング・アンド・ルビカム・ワンダーマン株式会社（予定）」に改称することにいたしました。 DY&Rは1981年11月に、

News Release 2015年11月11日 経営・組織 IR 電通iXとアイソバー・ジャパンが合併し、「電通アイソバー」に改称 株式会社 電 通 代表取締役社長執行役員 石井 直 （東証第１部 証券コード：4324） 株式会社電通iX アイソバー・ジャパン株式会社 電通iXとアイソバー・ジャパンが合併し、「電通アイソバー」に改称 ― 国内外の顧客企業に付加価値の高いデジタルソリューションを提供する体制へ ― 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：石井 直）の100%子会社である電通イージス・ジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：和泉屋 彰一、以下「DAJ」）は、DAJの子会社で顧客企業にデジタルソリューションを提供する株式会社電通iX（電通アイエックス）※1とアイソバー・ジャパン株式会社の2社を2016年1月1日付で合併し、社名を「電通アイソバー株式

News Release 2015年10月29日 事業・サービス 海外 電通、カザフスタンのバレーボール選手、サビーナ・アルシンベコバ氏の独占マーケティング権を取得 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、カザフスタン共和国のバレーボール選手であるサビーナ・アルシンベコバ（Sabina Altynbekova）氏のワールドワイド（カザフスタン除く）での独占マーケティング権（2015年11月1日から1年間）を取得しました。 アルシンベコバ選手は、2014年7月に台湾で開催された第17回アジアジュニア女子バレーボール選手権大会（U-19）にカザフスタン代表として参加した実績を持ち、現在では東アジア（主に日本、韓国、台湾、中国）や東南アジア（主にインドネシア、タイ）においてもよく知られる人気選手となっています。同選手のInstagramにおけるフォロワー数は、2014年の大会後の20

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

News Release 2015年10月06日 事業・サービス 電通、インティメート・マージャーおよびデータアーティストと協業　― マーケティング・コミュニケーションの高速PDCAを実現するクラウド型データ解析プラットフォーム「Dentsu.io」の機能を拡張 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）は、クラウドを活用したマーケティング・コミュニケーションの高速PDCA（Plan<計画>→Do<実行>→Check<評価>→Action<改善>）により、企業の意思決定をサポートする管理指標を可視化したデータ解析プラットフォーム「Dentsu.io」（電通アイ・オー）の機能を拡張し、新たに潜在顧客の発見から顧客化・育成までをワンストップで実現する形へと進化させました。この新型「Dentsu.io」のサービスを本日から開始します。 デジタル化の進展と顧客接点の多様化に

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

News Release corporate 2015年08月19日 事業・サービス 電通、テレビCMとオンライン動画・ディスプレイ広告を統合したテレビ×デジタル広告出稿最適化ツール「クロスメディア・プランナー」を開発 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）は、顧客企業からのニーズが高まっているテレビCMとオンラインの動画・ディスプレイ広告の出稿を統合的に最適化するツール「d-holisticsR　Cross Media Planner（クロスメディア・プランナー、以下「Cross Media Planner」）」を開発しました。シングルソース（同一の調査対象者）でメディア接触や購買行動が統合分析できる電通オリジナルのデータベース環境「d-holisticsR※」（ディー・ホリスティクス）を活用しています。 近年、消費者のコンタクトポイントが多様化する中で、キャンペ

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）の100％子会社である株式会社電通デジタル・ホールディングス（本社：東京都港区、社長：遠谷 信幸、以下「DDH」）は、現在Publicis（仏ピュブリシス社）との合弁会社となっている株式会社電通レイザーフィッシュ（以下「DRF」）のPublicis持株分（19.37％）を取得し、完全子会社化することにいたしました。また、これに伴い、7月1日付でDRFを「株式会社電通iX（アイエックス）」に社名変更いたします。 電通iXは、高度化・多様化するデジタルソリューションへのニーズにワンストップで応える専門エージェンシーであり、新しい社名には、「Innovative Experience（革新的な経験価値）」を実現する、という意味が込められています。 今後、同社はデジタルマーケティング領域のグローバル化が進む中、電通グループのデジタル系海外ネットワーク

コロプラと電通は5月20日、人の移動傾向を可視化するマーケティングサービス「miraichi（ミライチ）」の提供を開始した。miraichiは、KDDIとコロプラが提供する「Location Trends」によって作成された統計情報や販売する位置情報ビッグデータレポートに、電通のマーケティング知見を加え、人々のリアルな動きを分析するサービス。 従来のアンケート調査だけでは把握しきれなかった生活者の移動傾向を、クライアントのニーズに応じた切り口で分かりやすく可視化。流通・小売業、都市開発に関わる企業・団体や自治体など、広範な業種における意思決定に役立つとしている。 対象エリアへの来訪者の発地地域や性別・年齢層に加え、滞在時間や来訪頻度といった人々の移動傾向を時系列で把握することができる。これにより、商圏分析や出店戦略の策定、販促活動の効率的なプランニングや競合他社を含む顧客ロイヤリティの把握

ここまでの連載で、ITを活用したマーケティング高度化についてお話しをしてきました。その中で具体的なパッケージソリューションとしてマーケティングオートメーションツールやSFAツールなどをご紹介してきました。これらパッケージソリューションの導入をきっかけに、マーケティングシステム構築や業務プロセス再設計などのご依頼が増えています。今回はそれらについてお話をしていきたいと思います。 マーケティングシステム構築 ここで言うマーケティングシステムは、「企業の基幹データや業務データを活用したCRMシステム」と定義します。では、これまで広告会社が構築してきたCRMシステムと何が違うかというと、コミュニケーション施策から生ずるデータだけを対象とするのではなく、企業の業務活動から派生するデータをも活用することだと考えます。この理由は、企業の業務活動から得られる「業務データ」が、マーケティング活動に資するもの

電通は24日、2014年の広告界の市場規模を推定した「日本の広告費」を発表した。それによると、国内広告市場の規模は前年比2.9％増の6兆1522億円で、6年ぶりに6兆円を超えた。2014年はソチ冬季オリンピックやサッカーのワールドカップブラジル大会が広告需要を押し上げた一方、4月の消費増税の影響を受けた。 媒体別に見ると、新聞は1.8％減の6057億円で、マス4媒体で唯一前年割れした。4月以降は消費増税の影響を受け、年末の衆院選などのプラス要因があったものの通年ではマイナスとなった。業種別では「精密機器・事務用品」（腕時計）、「エネルギー・素材・機会」（BtoB広告）、「薬品・医療機器」、通販タイプの「食品」（健康食品）と「飲料・嗜好品」（健康飲料）で出稿が伸びた。雑誌は前年横ばいの2500億円。シェアの高い「ファッション・アクセサリー」「化粧品・トイレタリー」で堅調に推移した。 「テレビ