第96回アカデミー賞で最多7冠を獲得した映画「オッペンハイマー」が3月29日に日本で公開されます。JBpressで掲載した関連記事から、もう一度読みたい記事を選びました。(初出:2023年8月3日)※内容は掲載当時のものです。 識者は「今世紀最高の作品」と絶賛だが ハリウッド・ストライキ突入寸前に公開された原爆映画「オッペンハイマー」(監督:クリストファー・ノーラン)が、公開と同時に爆発的な客入りを見せている。
![日本法人謝罪「バービー」抱き合わせの「オッペンハイマー」がヒットだが… ヒロシマ・ナガサキから78年、原爆のサスペンス映画が表す米国人のスタンス【JBpressセレクション】 | JBpress (ジェイビープレス)](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ca20a3dd85998ed2c8666c9eb59ec2539a8b0ae9/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fjbpress.ismcdn.jp%2Fmwimgs%2F8%2Fd%2F1200mw%2Fimg_8dc835610dcf8624cd0953f9285ca947294453.jpg)
4月28日、技能実習制度及び特定技能制度の在り方に関する政府の有識者会議が行われた。昨年12月から始まった会議は今回で7回目を数える。5月11日にここまでの議論を踏まえた中間報告書が法務省に提出された。 これに対して異議を唱えるのがNPO法人 移住者と連帯する全国ネットワーク(移住連)だ。翌日12日、移住連は「『廃止』をまやかしに終わらせるのではなく、奴隷労働構造の根絶を」との声明を発表した。 政府の有識者会議で語られている内容には、どんなまやかしがあるのか。移住連の共同代表理事、鳥井一平氏に話を聞いた。(聞き手:長野光、ビデオジャーナリスト) (全2回の#1) ◎【後編】「現代の“奴隷労働”とされる技能実習制度に潜むマッチング機能という利権」(6月5日公開予定) ※技能実習:開発途上国の人が対象。現場での実習を通して日本の技術を学んでもらい、祖国で活用してもらうことを目的としている。 ※
今年は、まだここに書けない内容も多いのですが、子供とサイエンスに関わる予定がぎっしり詰まった1年になっています。 例えば1月は「白熱音楽教室(https://www.jsps.go.jp/hirameki/22ht0000/22ht0042.pdf)」。 どうしてこの時期に設定したかと言えば、元日から大寒にかけてはオミクロン第8波のピークが予想されるからです。 それが下火になる時期をあらかじめ念頭において、防疫を含む内容を小学5年から高校3年生まで、体感的な実験と理論予測の計算を併用して、正確にまた楽しく進める予定です。 他方、高等学校の教程では「文系」で「ベクトル」を教えない方向性など、例によってもう歯止めの利かない教育瓦解が進んでいます。 小学校で算数や理科が嫌いになる子が出やすい理由をご存知でしょうか。 先生が「苦手」とか「好きではない」からというのが、最も救い難い理由の一つと思いま
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)を巡り、PCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査をすべきか、せざるべきか。1年前にはほとんど馴染みなかったはずの、バイオテクノロジー分野の検査であるPCRに大きな関心が寄せられている。専門家の間でも、その実施をめぐって見解が分かれており、経済の停滞への懸念が高まる中でもあり、議論百出の状況になっている。 こうした中、都内港区の東京慈恵会医科大学が集中的にPCRを実施できるセンターを設置した。そのコストパフォーマンス、スピードが圧倒的だ。同大学が設置した自前の「Team COVID-19 PCRセンター」では、1検体当たり実費700~800円で検査を行うことができる。検査依頼から完了までわずか半日だ。新型コロナウイルス感染症を対象とした保険適用の検査は最低1万3500円。日本全国で、PCRの所要日数が3~5日などと報告される中で、圧倒的なコストとスピード
それを6割まで増やすと、プラスマイナスゼロになります。ということは、今のままの状態が続くので、とんでもない事態が続きます。 ところが6割を少し過ぎるところから、急激に感染の度合いが減少して行き、7割になるとかなりの感染拡大抑止が期待できる。 さらに8割まで行けば、著しい抑止効果が期待でき、これを9割まで徹底しても、そんなに効果に変わりはない・・・。 「中村モデル」は、闇雲に「8割にどうしてもこだわりたい」とか「最低でも7割」とか、無根拠なご託宣を並べません。 5割削減なら、今と大差なく患者が増えますよ、それが6割、つまり現在の40%まで対人接触を減らすと、やっとトントンになるんです。 ところが6割を過ぎたら顕著にコロナの威力を減らすことができるんです。これを何とか頑張って7割にしていきましょう。 もし8割まで行けば、9割以上の削減と、ほとんど変わりないところまで抑制できると期待できます。ぜ
武漢の病院で治療に従事する医療スタッフ。防護服にゴーグルをし、隙間はテープでマスキングしている(写真:新華社/アフロ) (舛添 要一:国際政治学者) 新型コロナウイルスの感染拡大が止まらない。中国では、21日現在で、死者2236(+118)人、感染者7万5465(+889)人。感染者が2000人を下回ったのは3日連続だが、実は、中国当局はまた統計方法を変えている。先日、PCR検査のみならず、診断結果のみの判定も加えたが、昨日から再度PCR検査での数字のみにしたのである。 統計に継続性がないというのは問題で、実態がよくつかめなくなる。そのため、いつピークアウトするかは、まだ読めない。 日本では、横浜港に停泊中のクルーズ船から、陰性の乗客が下船を始めたが、船内での感染が拡大する一方であり、21日13時現在で634人にも上っている。 これに加えて、チャーター機帰国組が14人、その他の感染者が83
銀河団 Abell 520 中心部のダークマター(青)、銀河、高温ガス(緑)の分布を示した合成イメージ。ダークエネルギーは本当に存在するのだろうか。 Credit: NASA, ESA, CFHT, CXO, M.J. Jee (University of California, Davis), and A. Mahdavi (San Francisco State University) (小谷太郎:大学教員・サイエンスライター) 2020年1月5日(ハワイ時間)、ホノルルで開かれていたアメリカ天文学会で、韓国・延世大学校のYijung Kang博士、Young-Wook Lee(李榮旭)教授らのグループが、超新星の明るさの推定を見直す研究結果を発表しました*1。(李教授の漢字表記は御本人に教えていただきました。) また、論文がアストロフィジカル・ジャーナルに掲載されました*2。 超新星
2019年の「桜を見る会」で招待客への挨拶に駆け回る安倍首相(2019年4月13日、写真:つのだよしお/アフロ) (池田 信夫:経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長) 国会は「桜を見る会」で盛り上がっている。共産党が「安倍首相の後援会関係者が招待されたのは会の私物化だ」と追及したのが始まりで、野党が「追及チーム」を作って追及し、首相は来年(2020年)の開催を中止すると決めた。 やりきれないのは、こんなスキャンダルで野党が騒ぎ、また森友・加計問題のように国会審議が空転することだ。首相が中止を決めたのもそれを防ぐためだろうが、この流れは止まりそうにない。 政策論争をあきらめた野党 桜を見る会は吉田茂首相が1952年に始めた毎年恒例の行事で、民主党政権でも開催された。安倍政権で規模が大きくなって今年は1万8000人を超えたが、首相の関係者を招待することは違法でも不正でもない。 そのコストが予算
(川島 博之:ベトナム・ビングループ、Martial Research & Management 主席経済顧問) ベトナムは「労働研修生」などという言葉と共に思い浮かぶ国である。現在、日本に滞在するベトナム人は約33万人。その数は中国、韓国についで多く、近年急速に増加している。 ベトナム人は真面目でよく働くと言われて、日本での評判は概して良い。多くが大乗仏教徒であり、日本での生活において宗教的な違和感が少ない。イスラム教徒が多いインドネシアなどとは異なり、食事についても特段の注意を払う必要がない。 そんなベトナムの人口構成はどうなっているのだろう。今回はベトナムの人口について調べてみた。 TFR(合計特殊出生率)が急速に低下 ベトナムの人口は現在9700万人。2040年に1億800万人になるとされる(国連人口予測)。まだ増えてはいるが、その増加率は急速に低下している。 図1に日本とベトナム
(筆坂 秀世:元参議院議員、政治評論家) 転職は人生の一大事 最近、お気に入りのCMがある。バカリズムと松岡茉優が出演する、エン・ジャパンが運営する総合求人・転職支援サービス『エン転職』のCMだ。同社のホームページによると、「en」というのは、「縁」からきているそうである。このCMの決め言葉は「転職は慎重に。」である。「売り手市場で転職者優位な状況が続く今こそ、安易な転職で後悔しないよう、慎重に転職活動に臨むことが大切。十分に情報を収集した上で、真に活躍できる仕事・会社を見つけていただきたい。そんな想いを込めたメッセージ」だそうである。 それにしても世の中変ったものである。私が就職して働き始めたのは、1966(昭和41)年である。高卒であれ、大卒であれ、将来の転職を考えて就職した人は皆無に近かったと思う。終身雇用が根付いていたこともあったが、当時はすぐに仕事を変えるような人間は、辛抱が足り
英首都ロンドンのトラファルガー広場で、ドナルド・トランプ米大統領の訪英に反対するデモに参加した人(2018年7月13日撮影)。(c)AFP PHOTO / Niklas HALLEN〔AFPBB News〕 タイトルは 『Identity: The Demand for Dignity and the Politics of Resentment』(アイデンティティ:尊厳への要求と憤りの政治)。 2011年に出版された『Political Order and Political Decay』以来7年ぶり。ドナルド・トランプ政権が発足して以降初めてとなる。 フクヤマ氏は、「Liberal Democracy」(自由民主主義)が最終的な勝利を収めることで社会制度の発展が終わり、人類発展としての歴史が「終わる」という主張した著書『The End of History and Last Man 』
文部科学省は国立大学法人の業績主義を強化し、2019年度から新規採用する教員に年俸制を導入する方針を決めた。この秋にも人事制度についてのガイドラインを発表するが、これに対しては大学教師から「競争原理は学問にふさわしくない」という反発が強い。 その気持ちはわかる。ここ20年、文科省のやってきた大学改革は「大学院重点化」で学歴のインフレを招き、それが失敗すると定員を減らして予算を絞ったため、研究者の「非正規化」が進み、大量の「高学歴フリーター」が発生した。大学は文科省のくるくる変わる大学行政に振り回されてきたが、根本的な問題は大学にある。 日本の大学の生産性は主要国で最低 日本の大学の生産性が低いのは、今に始まったことではない。客観的な指標として引用数の上位10%のシェアでみると、次の図のように日本はほとんどの分野で主要国の最低である(科学技術振興機構調べ)。
イタリアで製造された3Dプリンター製自動車(出所:Polymaker社ウエブサイト) 確かに車の形をしている。しかし、日本の公道を走れるかは疑問。生産数も日本で作られる自動車とは比べ物にならないほど少ない。 これからは3Dプリンターで何でも作れる。しかも速くて簡単だ。金型もいらないし、プレス機も不要、射出成型機やダイキャストマシン、圧延機、工作機械もいらない。 実際、3Dプリンターでもの作りをする試みは盛んである。米GE(ゼネラル・エレクトリック)がジェットエンジンの部品を作ったかと思えば、3月にはイタリアで3Dプリンターを使って車体を作った電気自動車の量産が発表された。 3Dプリンターが、すべてのもの作りを置き換える。自動車も3Dプリンターによって、プリントされて製造されるようになる。アディティブ革命と称し、そんな3Dプリンターの夢が語られるようになっている。 一方で、金型、プレス、射出
日本の教育制度の抱える構造的問題として認識されながら、現在も解決のめどが立っていない「原罪」のような症候群について、数回に分けて考えてみたいと思います。 初回は、我が国の未来を支えるであろう先端テクノロジーやサイエンスのフロンティアを開拓する、イノベーティブな人材が、どうして日本から出てきにくい構造になっているか、を考えてみます。 これは昔からよく言う、大学教養課程におけるジンクスのようなものですが 高等学校で数学が得意だった人は 物理に向いており 高等学校で物理が得意だった人は 化学に向いており 高等学校で化学が得意だった人は 生物に向いている なんて表現を取ることがあります。 「高校で生物が得意だった人はどうなるの?」とか 「数学に向いてる人はどうなの?」と突っ込みが入りそうですが、数学、特に新しい定理を自分で発見して開拓していくような人は個人の適性としか言いようがありません。 才能と
インド・ムンバイの図書館前で、試験勉強に励む生徒ら。(c)AFP PHOTO / SAJJAD HUSSAIN〔AFPBB News〕 文部科学省の元事務次官、前川喜平さんの一連の勇気ある言動に私は好感を持っており、何かのレジームチェンジで彼が文部科学大臣に任用されたら、日本の教育はずいぶん良くなるのではないか、と思っていました。 しかし、週刊東洋経済で目にした対談記事を目にして、もし本当ならこの見解に留保をつけねばならないかもしれないと思い始めています。 記事によると、貧困の元凶の1つである「高校中退」を防止するのが重要という論旨の中で「中退をなくすには数学の必修を廃止するのがよい」との発言がありました。 私は、そのようには思いませんし、そのような考えの人物が文部科学大臣に就任などした日には、破壊的なことになるのは目に見えていますので、問題の所在と対案を含め、建設的に考えてみたいと思いま
第2次世界大戦における枢軸国といえば、日本、ドイツ、イタリアの3カ国を挙げる人が多いでしょう。しかし実際には、この3カ国以外にも、枢軸国側に属し米英ソに代表される連合国軍と戦った国々は存在しています。 そうした中で、筆者が特に注目し、日本の手本になり得ると高く評価している国があります。今年のセンター試験におけるいわゆる「ムーミン問題」でも話題になった北欧のフィンランドです。 第2次大戦中にフィンランドは、ほぼ孤立無援の状況で隣の超大国ソ連から侵略を受けながらも勇敢に抗戦し、見事その独立を守り抜くという偉業を達成しています。 そこで今回は、前後編の2回にわけて、第2次大戦におけるフィンランドの2つの戦争について紹介したいと思います。前編では、第2次大戦勃発初期にソ連の侵略から始まった「冬戦争」を取り上げます。
海上自衛隊のヘリコプター搭載型護衛艦「いずも」(2016年12月6日撮影)。(c)AFP/KAZUHIRO NOGI〔AFPBB News〕 2017年末から、海上自衛隊最大の護衛艦「いずも」級を、F-35B戦闘機を搭載可能な「空母」として改修する話が相次いで報道されている。2018年3月2日の参議院予算委員会では、小野寺五典防衛大臣が「いずも」でF-35Bの運用が可能かどうかを調査していることを明らかにした。 しかし単刀直入に言って、いずもの空母化や空母建造は自衛隊を弱体化しかねない愚策である。以下ではその4つの理由について論じよう。 (1)高額な改修費がかかる 第1の問題点は、高額な改修費である。この点に関して、「Defense News」誌で日本関連記事を数多く執筆していたカイル・ミゾカミ氏が、技術誌「Popular Mechanics」で具体的な論考を行っている。彼の主張は以下のと
先日、筆者が上海市内の日本料理屋で昼食を取っていたところ、店内のテレビで日本のグルメレポート番組が放映されていました。何の気なしに見ていると、ゲストが訪れた老舗中華料理屋に「酸辣湯麺」というメニューがありました。筆者は思わず店の店員と顔を見合わせ、「こんなメニュー、中国にはないよねぇ」と呟き合ってしまいました。 少し解説をすると、中国で「酸辣湯(スアンラータン)」というスープは非常にオーソドックスでポピュラーなメニューです。しかし酸辣湯に麺を入れる食べ方は、少なくとも筆者のこれまでの中国生活で一度も見たことがありません。もしかしたらどこかの店が出しているのかもしれませんが、一般的な中華料理メニューでないことは確かです(おいしそうなので、食べてみたい気はしますが)。 この酸辣湯麺に限らず、中国にはほとんど存在しないのに、日本では当たり前のように中華料理として信じられているメニューがたくさんあ
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