WebMDの8月8日付けの記事をご紹介します。 タイトルは Can TB Vaccine Stop Type 1 Diabetes? New Study Suggests Old Vaccine Can Treat Long-standing Diabetes (http://www.webmd.com/news/20120808/can-tb-vaccine-stop-type-1-diabetes) 以下、抄訳です。 10年以上前に、マサチューセッツ総合病院とハーバード大学医学部のDenise Faustman医学博士(PhDでもある)と研究仲間は、BCGワクチンが糖尿病のネズミに効果あることを発見している。プラス方向の免疫反応を刺激することで、糖尿病を引き起こしている免疫反応の不具合をワクチンが食い止めることになり、一度そうなれば、動物のインスリンを作る細胞が再生するのである。 他の
【 一日15分、1週間に90分の運動で健康になる! 】 オリンピック、本当に興奮しますね!私も世界中の超一流アスリートの美しさ、勝負の厳しさを目の当たりにして、毎日感動しています。そんな素晴らしい感激の瞬間から生まれたエネルギーを、みなさんご自身の毎日の活動にぜひ取り入れてみませんか? というわけで今回は、昨年度台湾から報告された論文をご紹介致します。著者らは、健康な成人約41万6000人(19万9000人の男性と21万7000人の女性)を対象に、13年間(平均8年間)の疫学調査※1を行い、運動と寿命や病気の関係を調べました。 一般に、欧米諸国の人に比べて東アジアの人は、運動の強度が低く、身体活動が少ないと言われています。米国の「アメリカ人のための身体活動ガイドライン(2008)」(「2008 physical activity guidelines for Americans])や、WH
ワクチン代は、①自治体がまとめて卸と価格交渉して医療機関へ納入させる場合②各医療機関ごと交渉する場合とがあるようです。 9月から定期接種開始ですから、イモバックスポリオを用いた接種の費用は、既に決まっているはずです。 ここまでを前提として、希望小売価格の引き下げが行われた場合を考えてみます。 考えられるのは以下2パターンです。 A:その分だけ、自治体と医師会との間で取り決められた接種費用も引き下げられる B:接種費用は変わらない Aの場合、引き下げられた分だけ各自治体の負担が減ります。①の場合は比較的やりやすいでしょう。しかし②の場合、Bにならないでしょうか。その場合、引き下げられた分だけ医療機関の利潤が増えます。 さすがにBということはないだろうと思う方がほとんどかもしれませんが、医師会側が「混乱する」とか何とか主張して2カ月くらい価格改定を遅らせる程度だったら、ありそうだと思いませんか
1 久住さんメッセージ 土曜日の午後、疲れていると思うが、聴いてくれてどうもありがとうございました。医者というのは診察室の中でちょっと会うくらいしか普段接することがないので、何を考えているのかなとか、おっかなそうだなとか、こんなこと喋っていいのかなとか、こんなくだらないこと訊いていいんだろうかとか、いろいろ忙しそうにしてるしやめとこうかとか考えるかもしれない。しかし、実は医者の仕事は患者さんの人生の価値の最大化である。病気で具合が悪くなっているから、それを治すことでその人の人生を全うさせるのが、全うしてほしいからそれを手助けするのが我々の仕事である。 まだみんなは元気だけれど、20年、30年経つと、いろいろな病気を経験するかもしれない。その時は、ちゃんと納得のいく話し合いをして治療を受けるようにしてほしい。 自分は、立川駅の上で医者をやっているので、何か困ったことがあったら遊びに来てほしい
「いのち」があるのは当然ではないことは、吉野さんのお話からも分かりました。では、「いのち」とは何のか? もう一度考えてみることにします。生徒たちには、「命」と「いのち」と2通りの書き方ができるのに、この授業ではずっと「いのち」を使ってきた、なぜか? について解説しました。以前に書いたとおり、「命」は生命体として(人間として)生きているという意味の「イノチ」であり、「いのち」は「命」を輝かせるためにいきいきと生きる「イノチ」と考えてみてほしいことを伝えました。 この後、「いのちと向き合うこと」とは何かを分かってもらうために二つのポイントを話したのですが、これも詳細は30日の第2回授業終了後にご披露させていただきます。 さあ、いよいよ質問タイムです。誰か1人手を挙げてくれれば、芋づる式に質問が出てくるはずです。問題は最初の1人が手を挙げるまでにどのくらいの間が空くか、すぐに出てくれればそのまま
専門家の意見と厚労省案をキーグラフ®比較 予防接種法が、専門家たちの2年以上の議論を経て、改正されようとしています。厚生労働省の法改正案が、専門家たちの議論を正しく反映しているか、大澤幸生・東京大学工学系大学院教授にキーグラフ®解析(*)してもらいました。極めて興味深い差異が見つかりました。 キーグラフ®解析 文章を構成する単語の登場頻度、互いの繋がりの強さや数を計算し、重要な役割を果たしている単語を分類・抽出し、結果をネットワーク図として視覚化することで、文章の力点がどこに置かれているか浮かび上がらせるものです。黒点で示されるのは文中に使われる頻度の高い単語です。赤点で示されるのは、出現頻度は低いものの重要な働きをしている単語です。線で結ばれている単語と単語は、同じ文中に登場することが多いもの同士です。▽今回は、予防接種部会で昨年7月に取りまとめられた『これまでの主な議論の中間的な状況の
患者と医療従事者の自律をサポートする院内情報誌『ロハス・メディカル』は、首都圏の基幹病院などに配置、正確で分かりやすい医療情報を発信しています。記事を無料公開中。
厚労省の説明、質疑の模様は以下の通り。 ■ 厚労省課長の説明① [森田朗会長(東京大大学院法学政治学研究科教授)] それでは次に、「医療保険における革新的な医療技術の取扱いに関する考え方について(その8)」について議論したいと思います。事務局(保険局医療課)より資料が提出されていますので、事務局よりご説明をお願いいたします。どうぞ。 ▼ 資料はこちら [保険局医療課・鈴木康裕課長] 医療課長でございます。私の方から(資料)「中医協 総─3」についてご説明を申し上げます。 今、会長の方からございましたけれども、この「医療保険における革新的な医療技術の取扱いに関する考え方」について、過去7回議論させていただきました。メディカル・イノベーションという関連でございます。 本来であれば年度内に、過去議論させていただいたことをまとめる予定でございましたけれども、中医協が開催されなかった等々の理由で少し
東日本大震災によって引き起こされた福島第一原発の事故は、にわかに放射線への恐怖を高めました。マスメディアによる報道も、派手に大量に流れた割にはよく分からないものが多くて、無用のパニックを呼びました。そもそも、放射線は医療の世界で有効に使われているものでもあります。原発のことはさておき、医学的な基礎知識を整理してみましょう。 監修/西尾正道 北海道がんセンター院長 いきなり恐縮です。「放射能」と「放射線」という言葉の意味が違うこと、ご存じですか? 区別せず、ごっちゃにしていた方も多いのでないかと思いますが、実は違うものなんです。 「放射線」は、「放射線を出す物質(放射線源)」から出てきて、色々な効果を生む無色無味無臭のものです。「放射能」は狭義には「放射線を出す能力」のことを指しますが、放射線源と同じような意味で使われています。 イメージしやすい比喩として、ホタルを思い浮かべてみましょう。ホ
新たな医療機器や医薬品に保険適用を認めるか否か、正式に審議する場である中央社会保険医療協議会(中医協)とその下部組織に諮られる前に、厚労省が秘密裏に日本医師会の疑義解釈委員会という非公開の存在に諮っているということを5回かけて明らかにしてきました。 部外者からするとビックリ仰天するような話であるにもかかわらず、当事者たちに変なことをしているという意識が薄いことも、5回を通じてお分かりいただけたことと思います。しかし当事者たちがいかに正当化しようとも、国民・患者の立場から見る限り、不透明としか表現しようがありません。 しかも困ったことに、医薬品や医療機器の保険収載に関する不透明さは、これだけでは済まないのです。問題意識が社会に共有されつつある承認審査の問題に加え、保険収載に関する不透明さが文字通り見えない障壁として存在するため、日本で使える医療機器は欧米の半分しかないという状態を生じさせてい
取材のきっかけは、西宮市で介護家族や医療・介護者、近隣の方などが集まって情報交換したり、介護について勉強したりする「つどい場さくらちゃん」に伺ったことでした(こちらの記事も後日)。それぞれのお話から、在宅介護に関する様々な問題点が見えてきました。 トップバッターは戸牧一枝さん(69歳)。夫の徳義さん(71歳)は6年前にアルツハイマー型認知症を発症し、在宅介護を経て今は特別養護老人ホームに入所しています。以前は寝たきりで点滴を受けていた徳義さんですが、今では認知症の薬もやめて普通に食事をするほど体力も回復しました。戸牧さんのお話からは、家族がためらわないで積極的に医療者や介護者に働きかけることによって、本人だけでなく介護する側の状態も向上していくことが分かります。 *************************************** ■認知症を受け入れるという葛藤 ――最初はどんな
3月11日の東日本大震災により、被災地以外への患者の移動が必要な一方で、西日本をはじめとする受け入れ可能地域に避難者が移れていない現状がある。「こちらから『来い来い』と言っていても彼らは来られない、今はそういう状況。だからこちらから現地に情報を持って行って直接コーディネートするしかないと思う」と、自ら現地に赴く予定と話す兵庫県尼崎市の開業医長尾和宏氏(長尾クリニック院長)の話を聞いた。(熊田梨恵) 3月11日の東日本大震災では、医療機関や介護サービス事業所も被災したために、被災地以外での代替が必要になっている。例えば人工透析を受ける患者は週3回、1日4~5時間の治療が必要になるため、対応可能な地域に迅速に移らなければいけない。日本透析医会は国内で約1万8000人の患者を受け入れられるとしており、西日本でも約1万人の受け入れが可能になっている。ところが、約400人の透析患者を受け入れる一時避
米国の入院期間が短い理由の一つには、ソーシャルワーカーが病院にたくさんいて、退院に必要な手続きの一切を引き受けてくれることがあると前回述べました。もう一つの理由に、米国と日本では入院の意味が異なることが挙げられます。 その違いを簡潔に述べると、日本では急性期と亜急性期まで病院で過ごしますが、米国で病院に入院しているのは本当の急性期のみで、亜急性期になったら別の施設に退院する、ということです。分かりやすくするために例を挙げてみましょう。糖尿病の患者さんが足に感染を起こし、それが骨髄まで波及し、点滴での抗生剤治療が4週間必要になったとします。日本では抗生剤治療が終わるまで4週間入院です。点滴治療中でも受け入れてくれる療養型施設もあるかもしれませんが、稀と考えていいでしょう。 一方、米国では同じ症例でも入院は1週間ほどです。原因菌の特定、適切な抗生剤の決定、治療への反応の観察といった目的で病院に
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