covid19対策への支援として情報処理学会会誌「情報処理」に掲載された関連記事を無償公開します。 掲載2年以後の記事はすでに無償公開されているので「情報学広場」へのリンクが掲載されています。2年以内のものは別途無償公開してダウンロード可能としています。それぞれのリンクからPDFファイルでダウンロードできます。 今後も関連記事を予定しておりこの表も随時更新していく予定です。
![covid19対策 情報処理学会 オンライン会議・リモートワーク・遠隔授業支援ディレクトリ-情報処理学会](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/6a4eb18ea6a19122e632aec5c389a2c1011cfb64/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.ipsj.or.jp%2Fsystem%2Fg5dn8200000000fl-img%2Fca39ob0000000akm.png)
covid19対策への支援として情報処理学会会誌「情報処理」に掲載された関連記事を無償公開します。 掲載2年以後の記事はすでに無償公開されているので「情報学広場」へのリンクが掲載されています。2年以内のものは別途無償公開してダウンロード可能としています。それぞれのリンクからPDFファイルでダウンロードできます。 今後も関連記事を予定しておりこの表も随時更新していく予定です。
会誌「情報処理」連載の「巻頭コラム」(2011年1月~掲載)はどなたでもご覧になれます。ファイルはすべてPDF形式です。
[情報処理学会論文誌 Vol.54, No.2, pp.870-882] [論文概要] ソフトウェア保守での障害予測において,近年はソースコード情報に開発プロセス情報を加えることで予測性能の向上が図られてきた.しかし,実際の保守現場ではプロセス情報は入手性が低く,それに頼らず予測性能を高めるため,我々はソースコードから抽出した依存関係グラフ上で障害発生の一因とされる変更の影響波及をモデル化し定量化するメトリクス「インパクトスケール」を提案した.その有効性検証のため,大規模企業システムを対象として,ポアソン回帰分析による予測と工数考慮モデルによる評価法を用いて評価し,10%検査工数における障害検出数が50%以上上昇したという結果を得た. [推薦理由] 大規模ソフトウェア保守のために障害予測の精度向上を目的として,変更の影響波及量を定量化するメトリクス「インパクトスケール」が提案されている.イ
「パーソナルデータ奮闘記 − 法と技術の幸福な関係を目指して」 政府は6月24日に「パーソナルデータの利活用に関する制度改正大綱」1)を決定した。政府の大綱なので何かの方針なのであるが、今回は個人情報保護法の改正の方向性を示したものである。個人情報だが、現行法の個人情報の定義を超えた議論が必要なため、対象を上位概念のパーソナルデータと総称している。 何故これが情報処理学会と関係するかというと、この決定に情報処理学会の現在の理事がナント2名もかかわっているからである。しかも当会理事の関与云々だけでなく、本質的には数多くの情報処理の研究者や技術者が、この大綱の作成に貢献しているのである。筆者もこの活動に参加し、非常に貴重な体験をさせていただいた。本活動は学会の理事として行ったわけではないが、この場を借りてその一端をご紹介させていただきたい。 会員の皆さんの多くは技術者であろう。技術者にとっ
3月26日(火)、当学会では、国内の多数のウェブサイトが「Darkleech Apache Module」というマルウェアに感染しており、その中にヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)研究会のサイト(http://www.sighci.jp)が含まれる可能性がある旨の情報を得ましたので、直ちに当該サイトを停止し、当学会とのリンクを削除しました。 その後の調査で、当該サイト(http://www.sighci.jp)が何者かによって改ざんされていることが判明致しました。 当該サイトを閲覧された方はパソコン内の情報が盗まれるおそれがありますので、直ちに最新のウイルス対策ソフトでご確認くださいますようお願いいたします。 また、パソコンのOS、Java、Flash、PDF等のソフトについては、漏れなくセキュリティパッチを適用し、最新の状態にアップデートする必要があります。 なお、現在、詳
オンライン研究発表会について 標記の研究発表会はペーパレスで行います。 皆様のご理解とご協力をお願いいたします。 平成21年度のオンライン化についての詳細は こちら をご覧ください。 * 研究会に登録されている方 研究発表会の一週間前の2月15日(月)にBookParkと当日閲覧用サイト(登録会員用)を公開します。 これに伴い公知日は2月15日(月)となりますのでご注意ください。 当日は資料をプリントアウトしてご持参いただくか、ご自身のPCにダウンロードの上PCをご持参ください。 * 研究会に登録されていない方 当日受付で当研究発表会の資料閲覧用のアカウン情報(URL, ID, PW)をお渡しいたします。 当日はネットワークにアクセスできるPCをご持参ください。 尚、当研究会にご登録いただくことで当研究会の資料のバックナンバーも含めてすべてBookParkでご購読いただけます。 登録されて
次世代型ハンドブックの刊行 オンラインで持続的に修正・拡張される次世代型のハンドブックを編纂します.2010年3月に初版を会員に公開し,さらにそれを中核とする「総合学術辞典」を他の学会とも連携して構築し,広く一般の利用に供する予定です.従来のハンドブックと違って小項目主義の辞典とし,オントロジーに基づいて項目の内部を構造化するとともに項目同士をフォーマルに関係付けることにより,高い品質と高度なサービスの実現を目指します.査読による品質管理を行い,執筆が研究者としての業績になるようにするなど,学会の他のサービスとの連携を図り,学術コミュニティと社会とのインタフェースとして成長させていきたいと考えています.
講演 Mendel Rosenblum Computer Science Department Stanford University Associate Professor Charlie Catlett U.S. Department of Energy's Argonne National Laboratory Chief Information Officer 宮原 秀夫 情報通信研究機構 理事長 Owen O'Malley Yahoo! Hadoop Architect at Yahoo! 概要 Abstract ICTの在り方に大転換をもたらし,新たなパラダイムとして注目を集めている クラウドコンピューティング(クラウド).クラウド界から選り抜きのオーソリティが集い,その先進的な研究や精力的な標準化活動の先に彼らが見た,来るべきクラウドの世界をここに解き明かす. プログラム P
平成21年11月25日 社団法人 情報処理学会 平成21年11月13日に行われた行政刷新会議の事業仕分け作業において、学術や科学技術に関する事業についての議論が行われた。予算の効率的な使用を目指し,無駄を排除することは当然のことであり,かつ,議論や結論に至る過程を公開することも望ましく、事業仕分けは概ね多くの国民の支持を得ている。しかし、本来、短期の無駄を洗い出す事業仕分けを、学術・科学技術関連の事業に対して適用するのは、本学会として大きな懸念を持つものである。 特に今回は本学会が関係する「次世代スーパーコンピューティング技術の推進」を含むIT関連事業についても多くが仕分け対象とされ、実質凍結や予算縮小の結論が相次いだ。本学会は我が国の情報技術の開発・普及をリードする最も責任のある学会として、今回の仕分け会議の議論の経緯・さらに下された結論に関して憂慮し、以下の意見を表明する。 ○学術や科
50周年記念:刊行物オンライン化委員会 委員長:中島秀之 「研究会のオンライン化に伴うQ&A こちら」 を追加掲載しました(2008年12月)。 情報処理学会では、本会創立50周年(2010年)に向けて、論文誌ならびに研究会活動を全面的にペーパーレス化し、印刷コストの低減分を購読価格などに反映させると共に、 紙をなくすことで機動性が確保できる 将来の新しい可能性を先取りできる プログラムや画像データを論文に追加することでマルチメディア性が確保できる 機関リポジトリなど、著者の情報発信をより自由にする可能性を広げられる など、オンライン化することで得られる会員サービスの向上を目指して対応しております。 これまでに、平成19年度(2007年度)には論文誌のオンライン出版体制を整備し、平成20年度(2008年度)には論文誌(ジャーナル・トランザクション)について紙媒体での出版を廃止し、オンライン
第1回 インターネットと運用技術シンポジウム(IOTS2008) - 多様なネットワークサービスの統合・連携にむけて - 参加者募集 近年、我々を取り巻くネットワーク環境の普及と高速化を背景として、多様なサービスのネットワーク経由での提供が求められるようになってきています。これに伴い、ネットワークサービスに対する要求も、affordability、dependability、securityなどに加えて、異種サービス間の連携性や多様な端末機器への対応など広範囲にわたり、このような要求を合理的なコストで実現するためのシステム構築運用技術が大きな課題となっています。 たとえば、最近注目を集めている、PKIなどの電子認証基盤を利用したサービス連携、マッシュアップによる複数のWebサービスの連携などに代表される、多様なネットワークサービスを統合・連携させる仕組みは、新しい価値を生み出していますが、
2006.2.22 情報処理学会情報処理教育委員会 1. はじめに 情報処理学会情報処理教育委員会では、わが国の情報教育の現状に危機感を抱き、2005年10月29日に「日本の情報教育・情報処理教育に関する提言2005」(以下「提言」と記す)を公表した。この提言には、現在の「情報処理と情報システムの原理に対する理解の欠如」がわが国社会にどのような悪影響を及ぼしているかの議論が含まれているが、はからずも提言が公開された後、まさにこの「理解の欠如」が原因の1つと思える事件が相次いで起こっている。 それぞれの事件については、複数の原因が絡み合って起こっており、単一の即効性のある解決策など存在し得ないこと、そしてそれらの対策および再発防止に関係各位の真剣な努力がなされていることは改めて言うまでもない。 ただ、いずれの事件においてもその原因の1つとして、「情報処理と情報システムの原理に対する理解の欠如
会誌「情報処理」連載の「プログラム・プロムナード」(2002年4月〜2005年3月掲載)と「Haskellプログラミング」(2005年4月〜2006年3月掲載)はどなたでもご覧になれます。ファイルはすべてPDF形式です。 「Haskellプログラミング」に掲載されたプログラムは http://www.sampou.org/haskell/ipsj/ から取ることができます.
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く