少年は10歳のとき、二酸化炭素に恋をした。 以来二酸化炭素の研究を続け、高校生の時に開発した『CARS-α（カルス・アルファ）』と呼ぶ小旅行用のキャリーケースを改造した機械を切り札に、地球温暖化を本気で食い止めようとしている。今年の春、東京大学に入学した異才だ。 「世界を変える30歳未満」として、日本を代表するビジョンや才能の持ち主を30人選出する名物企画「30 UNDER 30 JAPAN 2019」のサイエンス部門で選出されたのは、村木風海、19歳。 なぜ10歳で二酸化炭素の虜になったのか。そして地球温暖化を食い止めるために「二酸化炭素から全ての有機物をつくる」という彼の壮大な青写真を紐解く。 地球温暖化は、もう止まらない 二酸化炭素の排出を止めたとしても、地球温暖化は止まらない──。村木はそう話しだした。世界中の人々が今すぐに二酸化炭素の排出を完全にストップしたとしても、海面上昇はど

ディズニーアニメに最後に心を揺さぶられたのは、いつだったろう。 米アカデミー賞の「長編アニメーション賞」は創設以来、ディズニーがほぼ独り勝ちを続けている部門だ。そんな同賞を、今年は宮﨑駿監督の『君たちはどう生きるか』が受賞した。 このすばらしい作品の受賞は当然の結果だが、その背後にはディズニーアニメの凋落が見え隠れする。 消えゆく魔法、アカデミー賞連勝の栄華 2006年に米アニメーション制作会社ピクサー・アニメーション・スタジオを買収したディズニーは、2007年（『レミーのおいしいレストラン』）から2021年（『ミラベルと魔法だらけの家』）まで、連勝街道を突き進んだ。受賞を逃したのは2019年の『スパイダーマン：スパイダーバース』と2012年『ランゴ』の2作品のみである。 「長編アニメーション賞」部門は長らく、アカデミー賞選考メンバーに重要視されていなかったかもしれない（授賞式ホストのジミ

ビットコインの価格は先日7万3000ドルを突破し、2021年の史上最高値を超えたが、バイデン大統領は、米国内の暗号資産を「破壊」し「数十億ドルもの投資家の資産を消し去ろうとしている」と非難されている。 バイデン政権は3月11日に発表した歳入案で、暗号資産のマイニング（採掘）にかかる高性能コンピュータの電気代に課税するという物議を醸す提案を再度提出した。 米財務省は2025年の歳入案で「デジタル資産をマイニングするためにコンピューティングリソースを使用する企業」に対し、そのリソースが自社所有か他社からのリースかにかかわらず「マイニングに使用される電気代の30％に相当する物品税を課す」と記している。 マイニングハードウェア企業SunnySide Digital（サニーサイド・デジタル）のCEOのタラス・クリックは、DLニュースの取材に「マイニングに一律30％の連邦税を課すことは、このセクターを

ウクライナ空軍の発表によると、ロシア空軍は2月29日、Su-34戦闘爆撃機をさらに3機撃墜で失った。撃墜が確認されれば、ウクライナの防空部門による未曾有の連続撃墜がさらに続いたことになる。 ウクライナ国防省は「12日間で13機のロシア軍機を破壊した」としている。内訳はSu-34が10機、Su-35戦闘機2機、ベリエフA-50早期警戒管制機1機だ。 10日かそこらで十数機の損失というのは、疲弊してきているロシア空軍にとって想像以上に深刻な事態だ。理屈としてはロシア空軍にはまだ多くの航空機があるということになる。だが実際は、ロシア空軍は危険なまでに崩壊に近づいている。 ウクライナ側がこれほど多くのロシア軍機をどのように撃墜してきたのかははっきりしないが、米国製のパトリオット地対空ミサイルシステムや冷戦期の古いS-200地対空ミサイルシステムなど複数の防空兵器を使っているらしい。また、ロシア側が

米国食品医薬品局（FDA）の諮問委員会は2月2日、黒人やアジア系などの患者の健康状態をパルスオキシメーターで測定する場合に、どのようにして精度を上げるべきかの協議を行った。 パルスオキシメーターは、指先に装着して動脈血の酸素飽和度を測定するデバイスで、主に肺や心臓の疾患を抱えた患者に使用されている。しかし、このデバイスは、有色人種の患者に使用した場合、白人に比べて測定の精度が低下することが米国肺協会のレポートで指摘された。 FDAは、新型コロナウイルス感染症の流行により、このデバイスの使用が急増したことを受けて、2021年に「パルスオキシメーターは有用ではあるが、限界がある」との警告を行っていた。同局のジェームス・リー部門長は、今回の協議でパルスオキシメーターの精度が、肌の色やマニキュア、周囲の照明などの影響を受けやすいと指摘した。 昨年11月には全米の20以上の州の検事総長がFDAに書簡

バイデン政権は先日、ビットコインの価格の上昇で暗号資産のマイニング（採掘）が急増するとの懸念から、マイニングを行う企業がどれだけの電力を消費しているかについての緊急調査の開始を承認した。これを受け、米エネルギー省（DOE）の統計機関であるエネルギー情報局（EIA）は、2月5日からデータの収集を開始する。 ビットコインのマイニング企業は、電力使用に関する詳細を回答することを求められる。 EIAのジョー・デカロリス長官はこの調査について「マイニングのためのエネルギー需要がどのように進化しているか、成長地域を特定し、特にマイニング需要を満たすために使用されている電力源を定量化することに焦点を当てる」と述べている。 ビットコインのマイニングは、莫大な電力を消費することが批判されており、その使用量はいくつかの小国に匹敵するとされている。EIAは、マイニングの増加と電力システムにかかる負荷が「公共的な

X（旧ツイッター）のオーナーである起業家のイーロン・マスクは18日、Xで特定のアカウントによる連絡や投稿の閲覧、フォローなどを制限する「ブロック」機能を廃止する予定だと明らかにした。 マスクは、Xでほかのユーザーから寄せられた質問に、ダイレクトメッセージ（DM）以外のブロック機能はなくなる予定だと回答。ブロックには「意味がない」と断じた。 マスクによると、特定のアカウントのフォローを解除したりブロックしたりせず、タイムラインに表示しないようにする「ミュート」機能は引き続き使えるという。 マスクは2022年10月にツイッターを440億ドル（現在の為替レートで約6兆4000億円）で買収して以降、有料サブスクリプションサービス「Blue」の導入、ツイッターからXへの名称変更、ブランドの象徴だった青い鳥のロゴ廃止、「X Pro（旧Tweetdeck）」の実質有料化など、プラットフォームの大幅な改変

ロイター通信は27日、電気自動車（EV）大手の米テスラが、自社製EVの航続距離を実際より長く表示するよう計器パネルをプログラムしていたと報じた。航続距離が表示より短いことに気付いてメンテナンスを予約した所有者に対しては、予約をキャンセルして対応していたという。 ロイターは従業員の話として、テスラ車の航続距離を予想するソフトウエアが、1回の充電で走行可能な距離を水増しするようプログラムされていたと報道。電池残量が50％を切った段階で、より現実的な予想を表示する仕組みとなっていたと伝えた。このプログラム設計は、イーロン・マスク最高経営責任者（CEO）が直々に発案したものだったという。 調査会社リカレントのスコット・ケースCEOはロイターに対し、同社の分析結果として、テスラ車のパネルに表示されていた予想航続距離は、天候や、道路の勾配、向かい風、エアコンの稼働といった外的要因を無視したものだったと

メタの新たなSNSのThreads（スレッズ）は、史上最速で1億ダウンロードを突破した。しかし、世間の人々がツイッターに代わる本格的なSNSを切望する中で、このアプリは大きな過ちを犯したのかもしれない。 関心はすでに急速に低下している。ニュースサイトAxiosは7月15日、調査会社Sensor Towerのデータを引用し、スレッズのデイリー・アクティブ・ユーザー数（DAU）が、わずか数日で20％減少したことを報道した。アプリの利用時間も20分から10分へと、ほぼ半減している。 このアプリのフィードに問題があることは明らかだ。スレッズがインスタグラムのフォローワーを引き継げるようにしたのは賢明だったが、初期のフィードは、フォローしていない著名人やインフルエンサーの投稿があふれる、混沌としたものになっていた。 これを受け「もう耐えられない」と投稿するユーザーや、ツイッターやBluesky、Ma

雪国まいたけは、きのこを原料とした代替肉の開発に成功し、今年度中に販売を開始すると発表しました。きのこならではの良さを活かした代替タンパクだということです。 雪国まいたけは、2021年11月にプロダクト・イノベーションの推進を発表し、そのなかで「新たな代替たんぱく質」の開発を示唆していましたが、今回それが完成し、今年度中に製品化して販売開始、来年度からは商品バリエーションを増やしていくということです。 きのこ主原料の代替肉素材 現在、販売されている代替肉は、大豆を原料とするものと、きのこの菌を使った「マイコプロテイン」の大きく2つに分かれます。主流は大豆の代替肉で、スーパーの店頭でもよく見かけます。マイコプロテインは、海外ではイギリスのクオーンが代表的なメーカーとして知られていますが、日本ではまだ一般的ではありません。 しかし、マイコプロテインは肉に似た食感から、肉に近づける工程が少なくて

音は空気で伝わりますが、空気を通したまま音だけ抑えるという不思議な遮音材が開発されました。電気も特殊な素材も使わず、独特な形状で遮音する仕組みなので、広い分野での利用が期待されます。 メディアアーティストとしても名高い落合陽一氏が代表取締役を務め、吸音メタマテリアル技術などデジタルと物理世界をつなぐ波動制御技術を研究開発するピクシーダストテクノロジーズ（PxDT）が発表したこの遮音材は、遮音性と通気性という相反する性質を共有します。 現代社会では、遮音材で覆って騒音を抑えたいが換気や排熱のためにどうしても開口部を設けなければならない、または車両の騒音を遮ろうにも風圧の関係で防音壁が作れないなど、遮音と通気性を両立させなければならないケースが数多くあります。PxDTはそれを「逆位相に散乱させる構造」を持つメタマテリアルで解決しました。 メタマテリアルとは自然界に存在しない特別な機能を持った素

英議会が電話会社に課しているファックス対応義務を撤廃したため、英国ではファックスが墓場へと向かっている。 ファックスはインターネットが普及する前の1980年代後半に文書を送信する手段として脚光を浴びた。ある世代にとっては、あの「ピー」という恐ろしい音の後にファックスから何枚もの紙が飛び出してくるという体験は忘れられないだろう。 だが多くのテクノロジーと同様に、オンラインサービスや電子メールの普及によりファックスの使用は大幅に減少している。しかし最近まで英国の電話事業者2社は、ユニバーサルサービス義務（USO）と呼ばれる制度により、自社のネットワーク上でファックスをサポートする義務を負っていた。しかし、その義務は終わりだ。 英議会はこのほど、USOからファックスサービスを排除することを決議し、現在、電気通信規制当局のOfcomはその規則を改正し、英国のオフィスに長く残っているファックスに最後

ビットコインの価格は、2021年11月に史上最高値の約6万9000ドルを記録して以降に75％暴落し、時価総額はピーク時の1兆3000億ドルから、3000億ドル（約40兆円）にまで急落している。 そんな中、ビットコインの強気派の投資家のティム・ドレイパーは、ビットコインの価格が再び劇的に上昇して25万ドルに達し、時価総額が5兆ドル近くに及ぶという大胆な予想を立てている。 フォーブスの2022年の暗号通貨分野のビリオネアリストに掲載されたドレイパーは、1月1日のツイートで「私の以前の予測は少し外れた」と述べ、「まだ25万ドルには達していないが、ハルベニング（半減期）の前までにはそうなるはずだ」と付け加えた。 ビットコインの次の半減期は、2024年3月下旬に予定されており、マイナーたちに与えられるビットコインの量が、現在の6.25BTCから3.125BTCに半減されることになる。次回のハルベニン

1月12日、ロサンゼルス在住の30代の男性5人組が、「Azuki」と呼ばれるアニメ調のキャラクターの8700点のNFTを売り出した。1点あたり3400ドルのコレクションは3分で完売し、2900万ドル以上の収益を叩き出した。 その数日後には、さらに200万ドル分がプライベート・オファリングで販売され、合計の売上は3100万ドル（約36億円）に達した。AzukiのNFTは、その後OpenSeaなどの主要なマーケットプレイスで取引され、2月11日までの4週間の総取引ボリュームは約3億ドルに達している。

日本で世界水準の映像コンテンツを制作してグローバルに展開する──。 2021年12月、サイバーエージェントはコンテンツスタジオ「BABEL LABEL」の株式を取得して連結子会社化した。 BABEL LABELには、日本アカデミー賞受賞作品『新聞記者』の藤井道人監督らが所属。藤井監督が演出を手がけたNetflixオリジナルシリーズのドラマ版「新聞記者」が1月13日から全世界同時配信されるなど、BABEL LABELはいま世界にもっとも近いコンテンツスタジオの一つだ。 なぜサイバーエージェントは気鋭の映像作家たちと組むことにしたのか？　藤田晋社長と藤井監督に世界戦略を聞いた。 かつて日本の映画界は「夢の工場」だった ──今回のパートナーシップの経緯を教えてください。 藤田：最初に言っておきたいのは、今回のパートナーシップはABEMAのためではないということ。世界で通用する作品をつくるには、テ

ネットフリックスの人気ドラマ「イカゲーム（Squid Game）」にインスパイアされて作られた暗号通貨の価格が11月1日に暴落した。ニュースサイトGizmodoは、このプロジェクトの背後にいる詐欺師たちが、推定210万ドル（約2億4000万円）を持ち逃げしたと報じている。 CoinMarketCapのデータによると、10月20日に発行されたSquid Gameトークンと呼ばれる暗号通貨の価格は一時、2861ドル以上に達したが、11月1日早朝（米国時間）に急落し、15分間で約60億ドルの時価総額が失われた。 【関連】メタバース関連の暗号通貨が急騰、時価総額1.5兆円突破 Squid Gameトークンの開発者は、11月に開催予定のイカゲームのビデオゲームのトーナメント内で、この通貨を使えるようにすると述べていた。しかし、彼らは突然プロジェクトを停止し、Tornado Cashと呼ばれるプロトコ

グーグルは、自社の広告エコシステム内でのサードパーティー製クッキーの廃止を約2年延期し、2023年末とすると発表した。関係する広告業界が変更に対応する時間を設けるための措置だと説明している。 この決定により、グーグルにとっての真の顧客とは誰なのか、そして誰の声を真っ先に聞き入れるのかといった同社の優先事項がはっきりした。私たちはグーグルにとって、売買の対象となる原料に過ぎないのだ。 今に始まったことではないにせよ、グーグルにとって私たちユーザーは搾取するべきリソースに過ぎず、耳を貸す存在ではないことはいらだたしいものだ。サードパーティー製クッキーの使用（特にあからさまな乱用）がユーザーの反感を買い、常に監視下に置かれているような感覚を生んでいたとしても、グーグルはそんなことは気にも留めていないのだ。 アップルやモジラ・ファウンデーション、ブレイブなどの他社が自社製ブラウザーでサードパーティ

アップルは、iPhone内に保存された児童の性的虐待の画像を発見するための仕組みを、米国において導入する。ロイターの8月6日の記事によると、アップルは人々がiCloudにアップロードする前の写真をデータベースと照合し、問題がある画像を検出するという。 ここで用いられるソフトウェアは「neuralMatch（ニューラルマッチ）」と呼ばれる予定で、個人のiPhoneに保存されている画像と、米国の法執行機関のデータベースに登録されている画像を比較し、フラグが立てられた場合、審査が開始されるという。違法な写真であると判断された場合、法執行機関にアラートが出される。 ロイターによると、このシステムは、iCloudサーバーにアップロードされる前のiPhoneに保存されている写真を、チェックするものだという。 このニュースは、フィナンシャル・タイムズが最初に報じていた。フォーブスはアップルにコメントを求

電気自動車（EV）は、ここ最近で大きく勢いづいている。ジョー・バイデン大統領や主流派メディアに言わせれば、EVは、温室効果ガス排出量削減と環境保護に絶対必要な要素だ。EVの購入は、以前から連邦政府や州の補助金によって奨励されてきた。バイデン政権のインフラ政策では、EV用充電施設を全米約50万カ所に設置し、EV促進をさらに強化するとされている。道路上でのEVの存在感は、米国のほか、とりわけ欧州で急速に増している。 EVの利点に関する主張を疑う者はほとんどいないものの、温室効果ガスだけが世界の汚染問題というわけではない。たとえば、EVの先頭を走る中国では、EVバッテリー廃棄物が、温室効果ガスとはまた別の深刻な環境リスクになりつつある。中国が経験していることは、米国の次なる環境不安を垣間見せている可能性もある。 完全EVにしてもハイブリッドにしても、EVは世の中に急速に受け入れられつつある。米運

空飛ぶタクシーの実現を目指す、ドイツのスタートアップ「リリウム（Lilium）」は、GMの元幹部のバリー・エングルが設立したSPAC（特別買収目的会社）との合併により、評価額33億ドル（約3660億円）でナスダックに上場する予定だ。 ミュンヘンを拠点とするリリウムは、今回の合併により8億3000万ドルを調達する予定で、そのうち3億8000万ドルはエングルのSPACから、4億5000万ドルは他社からの出資で調達する。リリウムは、eVTOLと呼ばれる電動の垂直離着陸機を用いて都市部の交通渋滞に打ち勝つことを目指している。 リリウムによると、この資金は7人乗りの新型電気航空機の開発とテストに使用され、2024年に商業運航を開始する予定という。フォーブスは今年2月、リリウムが5人乗りバージョンの計画を破棄し、よりサイズが大きい新型のエアタクシーの試験飛行が、2022年以降に実施されると報じていた。