2022年新卒入社のデータサイエンティストが、ブレインパッドの入社1年目の過ごし方について、同期にアンケートをとりその結果をまとめました。今回はその内容をブログでご紹介します! はじめまして、2022年に新卒社員として入社しましたアナリティクス本部の見上です。 今回は「新卒データサイエンティストの1年目の過ごし方」をご紹介します。 ブレインパッドに新卒で入社した社員はまず、4~6月の3ケ月間でビジネス・技術系の研修およびミニプロ(※1)を実施し、それぞれの職種で仕事をするための基礎の基礎を学びます。 その後の約半年間はOJT(On-the-Job Training)期間です。この時期は、新卒社員も実案件に配属され、PM(プロジェクトマネジャー)や先輩方とともに仕事をしながら一人前になるための訓練を積みます。 本記事では、「データサイエンティストのOJT」に着目し、皆さんにいろいろな情報をお
SF作品では「AIが管理する社会」が多く描かれていますが、近年の急速なAI技術の発展によってSF作品のような世界の到来を危惧している人も多いはず。2023年7月に実施された国連のAI関連会議「AI for Good Global Summit」ではAIが「人間より世界をうまく運営できる」と発言したことが報じられています。 VIDEO: Glimpse of the future? A panel of AI-enabled humanoid robots told a UN summit that they could eventually run the world better than humans, but warned the world to proceed with caution in embracing the potential of artificial intell
【ニューヨークおよびシアトル発:2023年6月21日】 アクセンチュア(NYSE:ACN)は、アマゾン ウェブ サービス(AWS)との戦略的協業体制を強化し、最も包括的で幅広く採用されているAWSのクラウド上で、大規模言語モデル(LLM)と生成AI(ジェネレーティブAI)を活用したビジネス変革の支援体制を強化することを発表しました。 アクセンチュアとAWSは15年来の戦略的協業の一環として、アクセンチュアAWSビジネスグループ(Accenture AWS Business Group)を通じ、新たな業界特化型および業界横断型のソリューション、事前構築済のモデルやトレーニングプログラムの開発に戦略的な投資を行います。これらの投資によって両社は、お客様の生成AIテクノロジーの実証実験から全社展開にいたるまで、迅速かつ責任ある移行を支援します。これによりお客様は、革新的な価値創出、効率化やレジリ
東大松尾研発 ELYZA、独自LLM開発支援プログラムの提供を開始GPTシリーズの活用と並行した自社特化のLLM開発で競争優位性を強化 言語生成AIの社会実装を進める東京大学松尾研究室発・AIスタートアップの株式会社ELYZA(代表取締役:曽根岡侑也、以下ELYZA)は、企業が独自の大規模言語モデル(以下、LLM)を構築するための支援プログラムの提供を開始します。 GPTシリーズを活用したDXと並行しつつ自社特化のLLMを開発することで、企業は自社業務に最適化された言語生成AIを利用することが可能となり、競争優位性の強化に直結します。 本支援プログラムでは、Post-Training基盤の構築(具体的には、個社データを整備・作成し学習する基盤の構築)から支援を行うことで、状況に応じて最善の事前学習済みモデルを元に独自LLMを開発・精度向上し続けられる体制の構築を支援します。 提供背景:GP
ベネッセ「ChatGPTの利用に関する意識調査」小学生「ChatGPTを知っている」2割、うち7割に利用経験 ■利用に肯定的な保護者は約6割、主な理由は「新しい技術の活用力を養う好機となりそう」 ■ChatGPTの希望用途1位は、親子ともに「好きなことについて調べる」 ■小学生の約9割が「ChatGPTが書いた文章をそのまま使わないようにすることは大事」 株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山県岡山市、代表取締役社長:小林 仁)は、全国の小学3年生から小学6年生とその保護者1032組に、ChatGPTの認知、利用経験や今後の利用意向、利用する上で大事だと思うことなどについてアンケート調査を実施しました(※)。ChatGPTを提供するOpenAIから発信されている方針では、利用対象は13歳以上であることが推奨されていますが、実際の小学生とその保護者の利用状況や利用意向を把握することを目
【読売新聞】 【ニューヨーク=小林泰裕】米紙ワシントン・ポストなどは13日、対話型AI(人工知能)サービス「チャットGPT」を開発したオープンAIに対し、連邦取引委員会(FTC)が調査を開始したと報じた。個人情報の不当収集や虚偽情報
アメリカの規制当局、FTC=連邦取引委員会が、生成AIのChatGPTについて、個人情報の取り扱いなどで、消費者保護に関する法律に違反していないか調査に乗り出したとアメリカのメディアが報じました。 これは、アメリカの有力紙、ワシントン・ポストなどが、13日、入手した民事調査請求の書類の内容などを元に伝えたものです。 それによりますと、FTC=連邦取引委員会は、アメリカの企業オープンAIが開発したChatGPTについて、虚偽の情報を含んだり、誤解を招いたりする回答を生成したことで、個人の評判を落とすなど、消費者保護に関する法律に違反していないか、調べるということです。 また、ことし3月、システムの不具合で有料サービスに加入している一部の利用者のクレジットカードなどの情報が漏えいしたことや、一時的にほかの利用者のチャットの履歴を閲覧できる状態だった事案についても報告を求めるとしています。 アメ
米GoogleのAIチャットサービス「Bard」の初期画面に、「人間のレビュアーがBardとの会話を処理する場合があります。センシティブな情報を入力しないでください」と明示されるようになった。また、ユーザーの位置情報も利用中常に取得されるようになった。 会話や位置情報は「Bardアクティビティ」としてGoogleアカウントに自動保存される。 Googleは、人間がレビューしたり位置情報を取ったりする理由や、ユーザーのプライバシー保護についての考え方を解説する、説明文を公開した。更新は7月11日付。 Bardとの会話に人間のレビューを入れる目的は、「Bardの回答の品質向上」のため。「モデルを改善するプロセスにおいて不可欠なステップ」であり、レビュー結果は「より良いデータセット提供に向けた微調整用データ」として使われるという。 レビューの流れはこうだ。Bardとの会話から無作為に抽出されたサ
英Stability AIは7月13日(現地時間)、ラフなスケッチにテキストのプロンプトを添えると高度な画像に変換する新ツール「Stable Doodle」を公開した。ログインしなくても何度か試せる。 Stability AIが3月に買収したInit MLのプラットフォーム「ClipDrop」で利用できる。用意されたキャンパスにマウスやスタイラスでスケッチを描き、その下のプロンプト枠に例えば「猫、3Dで」などと(英語で)入力すると、候補画像が3枚生成される。 Stability AIは、「AIツールに精通しているかどうかに関係なく、基本的な描画スキルとオンラインアクセスがあれば誰でも数秒で高品質のオリジナル画像を生成できる」としている。「デザイナーやイラストレーターなどのプロフェッショナルな方々が、貴重な時間をよりクリエイティブな方面に有効活用し、作業効率を最大化するためのユーザーフレンド
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