アミノ酸には窒素という元素が含まれているので、窒素を外さないと処分できません。窒素が外れてしまえば、糖分と同じ経路で燃やして処分できます。窒素はアンモニアという物質にして外すのですが、これは毒なのでヒトの場合は無害な尿素に変換します。この変換場所は肝臓です。尿素が腎臓に回りおしっことして排泄されます。処分する窒素が増えると、肝臓と腎臓がフル回転しなければアンモニアが貯まってしまいます。実際はフル回転しているので、アンモニアを貯めることはありません。これだけこれらの臓器を働かせているので、いずれ疲れてしまうのではないか?と疑問が出てきます。 そこで、2つの文献を紹介します。まずは、『Annals of International Medicine』<2003 Mar 18;138(6):460-7>です。これは1624名の女性を対象として11年間追跡調査した結果です。正常な腎機能を持っている
100円の目薬を買うのに、棚から出したり説明したりしてもらうだけで1100円の手数料がかかる――「そんなバカな」と思うかもしれないが、これが調剤薬局で行われていることの一例だ。 医療機関や保険薬局の報酬となる「診療報酬」の2018年度改定にあたり、財務省や首相官邸は「調剤報酬を引き下げるべきだ」と強く主張している。大手薬局チェーンでは、制度を悪用した調剤報酬の不正請求も相次いでいる。「儲けすぎ」といわれながらも保険診療で拡大を続けてきた薬局ビジネスは、大きな転換点を迎えそうだ。 私事だが、先日、結膜炎で近所の眼科診療所に行った。基本的な治療手段は炎症を抑える目薬を使うことしかない。投薬に関する費用だが、病院内で薬を購入する院内処方だったため、調剤料6点、処方料42点、薬剤費34点(先発薬)の計82点だった。 しかし、充血がひかなかったため、近隣の大規模病院で検査を受けるように指示された。そ
新年を迎えた元日の朝、全日本空輸を傘下に持つANAホールディングス(HD)が欧州旅客機大手エアバスの超大型A380を導入するというニュースが飛び込んできた。昨年から「ANAHDがA380を3機導入するらしい」「スカイマーク破綻に伴うANAの支援策にエアバスを賛同させる条件だろう」などと信憑性の高そうな情報は流れていた。 詳細については1月末に予定されているANAHDの次期中期経営計画の発表で明らかになるであろうが、今回の報道内容を読んで筆者に限らず誰もが注目したと思われるのが、そのA380の就航先である。以前より「いったいどの路線に就航させるつもりか」「長大路線が前提とすれば欧州路線か」「いや、就航先の発着枠が満杯状態で無理だろう」「ニューヨークが妥当な選択なのでは」などとさまざまな臆測が流れていたが、「ホノルル便」という想像外の路線が出てきたからだ。 詳細が判明する前段階ではあるが、今回
皆さんは、今春に放送されたドラマ『ラスト・シンデレラ』(フジテレビ系)をご覧になっただろうか。その中で、篠原涼子さん演じる“アラフォー独女”遠山桜(39)が、自分の顎にヒゲが生えていることに気付いてショックを受ける、というシーンがあった。 『ホンマでっか!? TV』(フジテレビ系列)などでおなじみ、世代・トレンド評論家の牛窪恵氏は、「アラフォー独女の体が『オス化』していることによるもので、こういう症状を訴える女性は増えている」と指摘する。 その牛窪氏が、シティリビング(サンケイリビング新聞社)と「OLマーケット研究会」を結成、1年以上にわたって取材してきたアラフォー独女の本音や葛藤をまとめた『アラフォー独女あるある!図鑑』(扶桑社)が7月24日に発売され、話題を呼んでいる。 そこで、「『オス化』自認派の女子が7割前後いる」と語る牛窪氏に、 ・アラフォー独女の特徴とは ・アラフォー独女が注目
「なんじゃ、こりゃあ」 刑事ドラマの名作『太陽にほえろ!』のジーパン刑事こと、故松田優作ばりの叫び声を思わずあげてしまったのは、11月25日、出版卸業(取次)最大手の日本出版販売(日販)が2015年上半期中間決算(4~9月)を発表した日の夜だった。 筆者がその夜、目にしたのは、日販の「事業別損益内訳」という表で、そこには同社単体の上半期業績の数字が並べられていた。 ・売上高:2399億1800万円(前年比171億5200万円減) ・営業損益:3億300万円の赤字(同4億4800万円減) ・経常損益:1億3300万円の赤字(同4億6400万円減) なんと、日販の本業である「出版取次事業」が営業損益ベースで赤字になっていたのだ。しかも、本業が赤字になったのは、どうやら初めてというのだ。 2000年に京都の老舗書店・駸々堂書店の自己破産時に、創業以来初の最終赤字の決算(00年3月期)となったが、
現在、日本では30代前半男性の2人に1人が独身、女性も3人に1人が独身といわれ、2000年の電通による調査では、婚活市場の規模は300億円だったものが、07年の経済産業省の調査では600億円へと成長、年々増加の一途をたどっている。中でも「婚活パーティ」に対する人気は根強いが、最近ではその傾向に少し変化が見られるという。 これまでの婚活パーティは「有名大学卒業」「年収1000万以上」など、男性に求める条件もざっくりしたものが多かった。実際、筆者も何度か参加したことがあるが、身分証以外の提示は求められないために、「男性は年収1000万円以上限定」のパーティに参加しても「実は高校卒」「実は年収300万円」という男性がごろごろいたものだ。 しかも、そういう彼らは悪びれることなく、ナンパ感覚で参加していることが多い。女性にとっては、オシャレをして、気合を入れ、「狙いを定めて臨んでいる」にもかかわらず
スターバックスコーヒーは、相変わらず人気があります。こうした人気は大学生においても目立っています。しかしながら、若者の車離れや酒離れ同様、コーヒー離れも深刻なようで、スタバに行っても注文するのはフラペチーノなど、ドリップコーヒー以外の商品が中心となっています。 もっとも、こうした状況はスタバ自身が意図したことかもしれません。2011年のロゴマークの変更により、人魚の周りを取り巻く「STARBUCKS COFFEE」の文字がなくなり、今のロゴとなったわけですが、その理由はスターバックス=コーヒーという狭い枠組みからの脱却であると聞いたことがあります。ドリップコーヒー以外の商品を提供する戦略は、サービス当初アメリカではオペレーションがうまくいかず、「大混雑」「顧客満足が大きく低下」などと一部で不評の声が上がりましたが、今はだいぶん落ち着いてきているようです。 まさに飛ぶ鳥を落とす勢いのスタバで
ヤマト運輸を傘下に持つヤマトホールディングス(HD)と楽天は7月6日、インターネット通販で提携を強化すると発表した。発表会見には楽天から三木谷浩史社長、ヤマトHDからは山内雅喜社長が出席し、意気込みの強さを示した。 「楽天市場」出店事業者に対して、ヤマト運輸が「YES」という受注管理・配送・決済を一括で管理・支援するシステムを提供する。YESを導入した出店者の商品購入客は、コンビニエンスストア2.1万店とヤマト運輸の営業所4000カ所で商品を受け取ることが可能になる。 私は7月9日に出演したテレビ番組内で、本件について次のように解説した。 「プレイヤー・セオリーで考えると、この提携劇に登場するプレイヤーは、楽天、ヤマト運輸、既出店者と出店希望者、そしてコンビニです。それから表面に現れていないが、ヤフー・ショッピングがいます。2013年10月にヤフーが出店料を無料としたことで、楽天市場との競
明智光秀の子孫が書いた『本能寺の変431年目の真実』(文芸社文庫)が、発売から1年4カ月が経過してもなお売れ続け、27万部を突破する驚異的な売れ行きを見せている。 著者は明智憲三郎氏。もともとは三菱電機のシステムエンジニアで、いわゆるプロの学者ではないが、先祖の名誉回復を願う子孫が感情論で書いた本ではなく、国内のみならず海外も含めた膨大な数の文献に当たり、導き出した結論は、これまでの定説を根底から覆すものとなっている。 約50年間に及ぶ研究の成果を『本能寺の変四二七年目の真実』(プレジデント社)にしたため、2009年に発刊。この本も当時かなり話題になったが、その後さらに研究を重ねて加筆・修正したものが本書である。 紙面の関係上、定説と異なる点をすべて網羅することはできないが、大雑把にいえば「光秀の出自も違えば、謀叛の動機も怨恨ではないし、徳川家康も謀叛と無関係どころか実は共犯で、豊臣秀吉も
NHK Eテレで毎週金曜日に放送されている『いじめをノックアウト』。その名の通り、小中学生を対象に「いじめはダメ」というメッセージを伝える番組だ。3月21日には、5度目となるスペシャル版『いじめをノックアウトスペシャル第5弾 小さな思いが、つながるとき…』が放送され、レギュラー出演している人気アイドルAKB48グループ総監督の高橋みなみが、小学校6年生を相手に特別授業を展開した。 始まる前は、不安がいっぱいで戸惑ったという高橋。教室に入る前には「緊張する……」とこぼし、深呼吸して気持ちを落ち着かせていたが、いざ教壇に立つと堂々とした教師ぶりを見せた。高橋は、まず「みんなは、友達のことはよく知っていると思いますか?」と問いかけ、今回のテーマが「友達をもっと知ろう」であることを説明する。 小学校低学年から「芸能人になりたい」と思っていた高橋だが、当時はそれを友達に言うのが恥ずかしかったという。
企業の業績拡大、経営改革には不可欠といわれている経営コンサルタント。なかには最先端の経営理論をひっさげ、経営陣に代わって企業の舵取りをしているコンサルタントも少なくない。 だが、そのビジネス界のエリートである経営コンサルタントが自らの仕事を「組織をつぶす諸悪の元凶だ」と告発する本が出版されて、大きな話題になっている。 『申し訳ない、御社をつぶしたのは私です。コンサルタントはこうして組織をぐちゃぐちゃにする』(カレン・フェラン著/大和書房)がそれだ。著者は、大手会計事務所系コンサルティングファームのデロイト・ハスキンズ&セルズや戦略系コンサルティングファームのジェミニ・コンサルティングで活躍。その後、売上高世界一の米製薬会社・ファイザーをはじめとする大手企業でマネジャーとしての経験を積んだ。そんな敏腕コンサルタントがコンサルティング業界の内幕と過ちを暴露したのだ。 同書は冒頭から、こんな記述
都市部、地方を問わず、ロードサイドや住宅街など、日常生活の中で整骨院やマッサージ店の増加を肌で感じる方は多いのではないか。整骨院などの施術所に勤務する柔道整復師の数は、1998年の2万9087人から、2010年には5万8573人と約2倍に膨れ上がっている。その数に比例して、施術所数も約2倍へと増えている。開業率は約8割のまま変わっていない。 これだけ施術所数が増えているということから、業界の競争が激化している現状が推測できる。その中で黒字経営の施術所は、TKC経営指標によると、およそ4割だという。他業界に比較してITの導入が遅れており、経営改革が進まない業界といわれている。今回は、関西で整骨院を複数店舗展開するA氏に、整骨院業界の事情を聞いた。 資格者急増、低価格での開業が可能に –まず、現在の業界の事情を教えてください。 A氏 年々競争が厳しくなっているのが現状です。1つの町に整骨院が1
昨年6月にベネッセホールディングス(HD)会長兼社長に就任した原田泳幸氏が打ち出した構造改革は、ダイレクトメール(DM)に頼らない新しいマーケティング戦略と新規事業の展開だ。700人の配置転換で新規事業に大量の人材を投入する一方、300人の希望退職で社員数を適正化し、販売管理費の削減、高コスト構造の刷新を図り、業績をV字回復させるというシナリオだ。ベネッセグループの正社員は約2万人。退職日は3月末で、特別退職金を支給する。そのため、リストラ関連費用50億円を構造改革費の名目で特別損失として計上している。 さらにベネッセHDは、 1月中をメドに11人の執行役員のうち6人を外部から招く。最高法務責任者(CLO)にパナソニックで情報セキュリティ本部長を務めた金子啓子氏が昨年10月1日に就いたほか、今年1月1日付でマッキンゼー・アンド・カンパニー出身の上田浩太郎氏が最高戦略責任者(CSO)に就任し
処女を主人公にした漫画『今日は会社休みます』(集英社)が、綾瀬はるかを主演とした同タイトルのドラマとなり、日本テレビ系で昨年10月から12月に放送されて大きな話題となったが、現実世界では処女専門の婚活サイトがオープンしている。 しかし、実際のところ処女はどれほどいるのだろうか? 厚生労働省が5年周期で行っている調査に基づき、2010年に発表した『第14回出生動向基本調査(結婚と出産に関する全国調査)』のデータによると、対象となった未婚の男女7000人のうち、性経験がないと答えたのは 18~19歳では、女性68.1%、男性68.5% 20~24歳では、女性40.1%、男性40.5% 25~29歳では、女性29.3%、男性25.1% 30~34歳では、女性23.8%、男性26.1% となっている。 つまり、アラサー女性の3~4人に1人が処女となっている。全員がこの質問の正直に答えたかどうかは定
キリンホールディングス(HD)は2015年3月末の株主総会と取締役会を経て、中間持ち株会社キリンと中核事業会社キリンビールで社長を務める磯崎功典氏が社長に昇格する。現社長の三宅占二は代表権のない会長に退く。キリンビールの新社長には15年1月1日付けでキリンビールマーケティング社長の布施孝之氏が就任した。磯崎氏は「キリングループは重要な局面を迎えている。キリンが復活できるかは、今後数年の取り組みにかかっている。最優先に取り組む課題は2つ。第一に1日も早い国内ビール事業の復活。次に海外、特にブラジル事業の立て直しだ」と語った。 トップ交代の会見は昨年12月22日に行われた。悲壮感漂う会見になったのは、「ビール業界の盟主」の座を完全に失ってしまったからだ。キリンHDの14年12月期連結決算(日本基準)見通しの売上高は前年同期比2%減の2兆2100億円、当期純利益は59%減の350億円。減収減益決
夏休みとなれば、多くの観光客(ゲスト)が押し寄せる東京ディズニーリゾート。 この東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドから今年3月31日~4月6日に解雇された従業員(キャスト)が、オリエンタルランド・ユニオン(以下、ユニオン)を結成。現在、オリエンタルランドに対し、労働環境の改善を要望している。 しかし、オリエンタルランドは「ユニオンに加入するキャストたちは『請負業者』との間に雇用関係があるにすぎず、オリエンタルランドは『請負業者』と請負契約を結んでいる『注文主』であり、キャストたちの『使用者』ではない」と主張し、団体交渉を拒否している。6月27日に開催された株主総会でも、株主から出たユニオンに関する質問に対して「明確な回答は出なかった」(ユニオン)という。 「私たちは、自分たちの雇用問題だけではなく、キャスト全体の労働環境の改善を要求しています。これからの夏に向けてゲストがた
朝の情報番組『あさイチ』(NHK総合)が4月28日に放送した特集「奨学金が返せない!?」の内容が物議を醸している。番組内では、大学在学中に日本学生支援機構から有利子の奨学金を借り、大学卒業後に1年契約の非正規職員となった若者が、生活の見通しが立てにくい中で、長年にわたって返済の負担を背負わざるを得ない状況が紹介された。 これに対し、日本学生支援機構が「奨学金について著しく誤解を招きかねない内容があった」として、機構のホームページに反論文を掲載したのだ。 「返還誓約書に記載された返還総額が借用金額より高い」という番組の指摘については、「返還誓約書には政令で定めた上限利率である3.0%で仮計算した返還総額が印字されている」と反論。さらに「利息が高すぎる」という批判に対しては、「利息付(第二種奨学金)であっても、利率は一般の教育ローンよりかなり低く抑えられている」などと、利率比較表も掲載して説明
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