あなたは技術者採用の面接が苦手ですね。そう、あなたですよ。間違ったスキルを探し求め、適正の無い人たちを採用して、自分自身と会社に悪い影響を与えているのです。応募者リストを見直さなくとも、今までとは違う人材を採用し、会社の業績を上げ、あなた自身も仕事をもっと楽しめるようになりますよ。 いささか大胆な物言いだということは承知しています。仕事での経験を積み面接を担当するようになってから10年、大小の企業の様々な部署で、技術者を雇うための数多くの面接をしてきました。採用する人材が会社に及ぼす影響についても見てきました。完璧な採用を目指せというつもりはありません。私自身がこれまで何度もしてきたあらゆる失敗をあなたが犯さなくても済むよう、お伝えしたいのです。私がこれまで学んできたことは次のようなことです。 誤った判断基準 1. 応募者の現時点の知識に基づいて採用しない 面接で犯しがちな最初の間違いは、

topcoderというと「競技プログラミングのサイト」というイメージを持っている人が多いだろう。もちろん今でもその性格は色濃く残っているが、最近では「企業がシステム構築（SI）に利用できるサービス」という面が強くなっている。企業が、自らが必要とするソフトウエアの開発をtopcoderでコンテストとして掲示し、そのコンテストに参加するプログラマの解答を募るのだ。 クラウドコンピューティングに強みを持つSIerの米Appirioは、2013年9月にtopcoderを買収した。Appirioの日本法人であるアピリオ 代表取締役社長の藤田純氏（写真）によると「93％強の案件で、コンテスト開催企業が満足する解答を得られている」という。逆にいえば、失敗率はわずか7％弱。一般的なSIでどれだけの顧客が結果に満足しているかを考えると、驚くべき数字だ。Appirio自身も、顧客のシステムのプロトタイプ作成や

ポイントはたったの4つ。これを守るだけで、聴衆は関心を示し、耳を傾けてくれるようになるはずです。（米メディア・Inc.より翻訳） 1. 誰かに紹介してもらう 自分のプロフィールやプレゼンの目的を紹介するのに、時間を無駄にしないでください。略歴（100ワード）と、取り扱う話題の要約（50ワード）を用意しておきましょう。招待されて講演をする場合、招待者にこれらの情報を読み上げてもらいましょう。自分で主催したミーティングの場合、招待状にこれらの情報を記載しておきます。 2. 「ウォームアップ」ジョークは言わない 「この会議って、どうしていつも月曜日なんでしょうね？」などの「ウォームアップジョーク」が従来からのビジネスの知恵として位置づけられていることには疑問を感じます。たいていの場合、「ジョーク」は状況に合わせたユーモアに過ぎず、聴衆に伝わるのはあなたが緊張していて自信がないことだけです。そうで

検索結果によって人の流れを自由に操る力をもつGoogle。その中で「よい上司」としてチームをまとめ結果を出すには何が必要なのでしょうか。人事チームによる解析計画「Project Oxygen」によって実に驚くべき結論が現れました。 Google流マネジメントの限界 Googleが採用するのは一言でいえば「天才」。豊富な知識と高い技術力をもち、しかも自分で考えて動ける人々が厳しい倍率を潜り抜けてやってきます。そういう人材に自由にさせておけばそれなりに結果が出る……これがGoogle流マネジメントだ、というのが共通の見解でした。 しかし実際には「デキる」チームとそうでないチームが生まれてしまうという現象が起こっていました。しかも「デキる」チームは何をやってもよい結果を出してしまうのです。ならば「高い能力を持った管理職」が大事なのではないか、そういう人物は何を備えているのか。これを探るべく人事チ

『フォトショップ・ブイアイピー』の新着記事です。フォトショップやデザインをたのしむウェブサイト。2009年３月創刊以来、3800を超えるコンテンツを更新しています。フリーフォントなどの無料デザイン素材／配色やWeb制作といった最新トレンドも公開中。

インフォグラフィックやウェブサイトを手がける海外デザイン・スタジオ「oberhaeuser.info」のエクセル、パワーポイントのテンプレート作成事例を紹介します。 MAGNAGLOBAL EXCEL TEMPLATE [サイトで見る] クライアントは「MAGNA GLOBAL」。 サイトのABOUT USページを見ると、「the strategic global media unit」とあり、コンサルタント業務を行っているようです。 MAGNA GLOBAL メディア向け資料をインフォグラフィック・スタイルにしたい、そしてそれをテンプレート化してあとは自分たちで資料作成をしていきたいという要望に対して、「oberhaeuser.info」が応えた事例です。 クライアント・サイドでクオリティを維持したまま資料作成をしてもらえるようにするには、Illustratorのような専門ソフトではなく

ITコンサルタントへの転職を考えている場合、事前に綿密なリサーチを行い、じっくりと計画を練り、自らに対する掛け値なしの評価を行っておくことで、よりスムーズに転身できるはずだ。とは言うものの、コンサルタントになった後で、その実態に驚かされる場合もある。 筆者はITコンサルタントとして独立するにあたり、さまざまな下調べを行った。例えば、長くコンサルタント業を営んでいる人たちから話を聞いたり、関連書籍を読みあさったりした。また、起業家として独立し、ビジネスを営んでいくなかで直面するであろう困難に立ち向かえる性格であることを確認するために、性格テストを受けたりもした。 しかし、実際の状況に置かれてみないと学べない教訓というものもある。あなたがテクノロジコンサルタントである、あるいはコンサルタントとして独立しようと考えているのであれば、さまざまな規模や業態の企業を何社も支援してきた筆者の経験から学べ

By: Rainer Stropek – CC BY 2.0 「形勢不利かもしれないけれど、どうしても相手に納得してもらいたい案件がある」 「一旦ダメって言われたけど、やっぱり、どうしてもあきらめきれない企画案がある」 「どうしても」という強い気持ちは、ときに空回りしがちです。 自分が熱く盛り上がっていると、つい、「きっと相手も盛り上がってくれているはずだ」と勘違いしてしまうんですよね。 でも悲しいことですが、他人は思ったほど、あなたに興味を持っていないことが多いのです。 あなたの企画がいくら素晴らしいものであって、世の中のためになるものだと信じていたとしても、それが独りよがりのものだと相手に最初に思われてしまったら、そもそも話を聞いてもらえません。 だから、燃えたぎる熱い気持ちを、そのままストレートに相手に伝えるのではなく、相手が分かってくれるように一歩引いて冷静に伝える必要があります。

「営業は売ればよいと思っているからSEがシステム開発で苦労する」「営業は技術が分かっていないから後でSEが困る」。こういう愚痴は、昔からシステム開発の現場でSEがよく口にする。同じ会社（IT企業）に勤めていながら、SEと営業担当者の間には深い溝がある。営業に対する不信感の表れだろう。 そこには、「営業との関係」や「営業の世界」に対するSEの理解不足があるようだ。その一方、SEを子分扱いする理不尽な営業や“SEをモノ扱いするビジネスのやり方”も存在する。SEとして正すべきところを正し、SEの仕事を全うしたうえで、それでもなお理不尽な振る舞いをする営業がいれば、断固戦うべきだ――。 連載『今日の一言 2011年版』の中で馬場史郎氏はこのように述べ、SEの成長を説いている。営業とSEの関係や協業の在り方を真正面から取り上げ、大反響を呼んでいる記事をまとめて紹介しよう。 目次 SEマネジャーとして

これまで、リクルートが採用ページや説明会で決して語らないことの１つが「38歳定年制」だったが、その後続の制度がこのほど、密かに始動した。昨年の11月と12月、リクルート本社では事業部ごとに対象者が集められ、説明会が開かれていた。 内容は、35歳、38歳、41歳、44歳、47歳で肩たたきに応じると割増退職金が貰える、というもの。該当年齢の社員全員が対象で、会社側に拒否権はない。35歳と38歳では750万円、41歳、44歳、47歳では1500万円が支給される。 Digest 「3年ごとのチャンス」の意味 ＣＶ職という非正規社員の功罪 ミッショングレードで正社員人件費も変動費化 広告課金→成果課金の流れ 他社の雇われにならなければＯＫ、の兼業規定 「年2400時間を超えるな」 「目的を持たないことは負」のカルチャー 「3年ごとのチャンス」の意味 恒久的な制度として、2011年4月からスタートする

大阪市内の公立中学校教師として陸上競技部の指導と生活指導に手腕を発揮し、松虫中学校では7年間に13回、陸上日本一の選手を輩出した原田教育研究所（大阪市）代表取締役社長の原田隆史氏。「成功は技術である」との信念を築くに至った当時の経緯は『カリスマ体育教師の常勝教育』（日経BP社）などの著書に詳しい。 原田氏が陸上日本一の選手を輩出した実績に注目する企業人も多い。2002～03年、ワタミ代表取締役会長・CEO（最高経営責任者）の渡邉美樹氏や、ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長の柳井正氏は、独立したばかりの原田氏の存在を聞きつけるや社内の研修講師を依頼したという。 「荒れた学校を立て直すのも、企業の組織を立て直すのも同じ。むしろ企業のほうが人事権などを振るいながら改革できる分、やりやすい」とさえ原田氏は言う。既に200社以上の研修にかかわったという原田氏に、企業変革を推進する目標達成術を