神奈川県域及び周辺の歴史に関する基本的文献について、その成立・作者・内容等を解説し、史料本文や参考文献の目録を収めた『かながわの歴史文献55』を刊行いたしました。『吾妻鏡』や『御成敗式目』など日本史の重要文献から、これまで取り上げられることの少なかった地域性の濃い文献に至るまで、神奈川の歴史を知る上で必要なものを選びました。おそらくこれまでに作成されたことのない案内書として、生涯学習や調査研究に役立ちうる内容を持つものと思われます。
アナログ・ゲーム・スタディーズ(略称:AGS)のサイトです。 “学びが、ゲームをより楽しくする。ゲームが、人生をもっと豊かにする。”を合い言葉に、ゲームとそれ以外の社会的要素を繋ぐべく、現場のクリエイターや研究家・学術者・ファンたちが情報発信と実践をしていくプロジェクトです。 ――――――――――――――――――――――――― 日本アーカイブズ学会「デジタルコンテンツのアーカイブ化の現在とその課題――文化政策論の視座から」のご報告 蔵原大、高橋志行 ――――――――――――――――――――――――― [アーカイブズ学会での報告その後] 蔵原大 2012年4月22日、学習院のアーカイブズ学会で、社会学研究生(D3)の高橋志行さんと一緒に報告してきました。 報告の内容は、以前に書きましたが、簡単にいえばゲーム・メディアのアーカイブ化の現状と課題についてのものです。 http://analogg
知識インフラとしてのデジタルアーカイブの推進に向けた提言 2011年2月から9回にわたって開催されてきた総務省の「知のデジタルアーカイブに関する研究会」が,2012年3月に「知のデジタルアーカイブ」の実現に向けた提言を発表した。 ここでいう「知のデジタルアーカイブ」とは,2011年8月に閣議決定された国の第4期科学技術基本計画等で述べられている「知識インフラ」(E1149参照)である,とされている。日本が国際的な競争力を高めていくためには,国内のあらゆる知的資産に対して国民が容易にアクセスできる知識インフラをインターネット上に構築することが必要である。その中で,図書館,博物館・美術館,文書館等の「知の記録機関」(Memory Institution)によるデジタルアーカイブは知識インフラの中核をなす可能性を持っているが,多くの中小規模館においてはコストや人的資源の不足からその構築が進んでい
現在表示しているページの位置 HOME HEADLINE NEWS 文化庁の「平成24年度メディア芸術デジタルアーカイブ事業」に本学ゲーム研究センターを含む共同事業体が採択されました HEADLINE NEWS:2012年 文化庁「メディア芸術デジタルアーカイブ事業」は、メディア芸術作品に係る保存と活用を促進するために、その基盤となるデジタルアーカイブを構築し、日本のメディア芸術の振興を図ることを目的とするものです。具体的には、デジタル技術を用いて作られたアート(インタラクティブアート、インスタレーション、映像等)、アニメーション、マンガ、ゲームを「メディア芸術」と設定し、対象となる作品等の情報収集,及びデジタルアーカイブの基盤となるデータベース等の整備が実施されます。2012年2月17日から公募が行われ、3月9日までの応募期間に申請があった中から本学ゲーム研究センターを含む共同事業体が採
国立国会図書館は9日、官報のデジタル化資料をインターネット上に公開した。明治16(1883)年7月2日の創刊号から、昭和27(1952)年4月30日までの『官報』(号外等を含め約2万1千点)が、「国立国会図書館のデジタル化資料」のページで閲覧可能となっている。 『官報』は、法令の他、国会の議事日程や叙位叙勲、官公庁や裁判所の公告などを掲載する国の機関紙。戦前の官報は、現在と異なり、諸外国についてのニュースを報じる「外報」、天気に関する「観象」、新聞の訂正記事などが掲載されていた。また、1919年4月から1941年5月までは商業広告も掲載されていたという。デジタル化された官報は、記事名、法律・政令などの記事種別や機関名から検索可能。本文は画像データとして提供される。 また、館内限定で公開されていた『OFFICIAL GAZETTE : ENGLISH EDITION』(英文官報、昭和21(1
2012年2月16日、国立国会図書館は、総務省「知のデジタルアーカイブに関する研究会」実証実験との連携を開始しました。この連携は、都道府県レベルの機関による支援を受けながら、地域の「知の記録組織」が持つデジタルアーカイブのメタデータ(目録情報、書誌情報)を集約し、国会図書館サーチ(NDLサーチ)に提供するというスキームの先行事例になるものと考えられているそうです。地域の「知の記録組織」には、MLA機関(Museum、Library、Archives)や行政情報センター、研究機関などが含まれます。 「知のデジタルアーカイブに関する研究会」は、総務省が「図書・出版物、公文書、美術品・博物品、歴史資料等公共的な知的資産の総デジタル化を進め、インターネット上で電子情報として共有・利用できる仕組み(デジタルアーカイブ)の構築による知の地域づくり」を目指し、2011年2月より研究会の会合が始められまし
東日本大震災の被災の状況を伝えていこうと、被災地の写真や被災者の証言の映像などをデジタル技術で保存する「震災アーカイブ」の取り組みが、大学や企業などで広がっています。 このうち、茨城県つくば市の防災科学技術研究所では、およそ500人の被災者の証言を映像で記録しようと、先月から岩手県釜石市などで撮影を始めています。 研究所では、映像と併せて被災地で撮影された8万点余りの写真を来月から順次、ホームページで公開する予定です。 また、国会図書館では震災に関する情報を掲載したインターネットの企業や自治体のホームページの内容を記録して、今後、公開することにしています。 このほか、東北大学や民間の大手検索サイトのヤフーやグーグルなども写真や映像を保存して公開する取り組みを進めています。 こうした震災アーカイブの取り組みでは、記録した映像や写真などを防災教育などに二次利用するための著作権の処理も課題になっ
ヤフーはこのほど、東日本大震災を振り返るとともに、大規模災害への備えを訴え、復興支援への参加を呼び掛ける特設サイト「3.11から~2012~」を開設した。掲載期間は3月末までの予定。 特設サイトでは、「3.11の記録 デジタルアーカイブ」として、Yahoo!ニュース トピックスで取り上げられた震災に関するニュースと「東日本大震災 写真保存プロジェクト」に投稿された写真や映像を組み合わせて1年の年表に再構成した「3.11タイムライン」を掲載する。 「わたしの3.11」をテーマとして、震災の体験談も募集する。寄せられた投稿を英訳して日英2言語でサイトに掲載するとともに、ハーバード大学、311まるごとアーカイブスで保管し、今後の防災研究などに役立てるとしている。 このほか、震災に関連して各地で催されるさまざまな復興イベントやチャリティイベント、テレビ番組などを紹介するほか、被災地で活動するNPO
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