ウォーレン・バフェットはこれまで、市場が混乱してもその恐怖に負けないようにと何度も投資家に呼びかけている。 彼は、不安や不確実性のある時期は、掘り出し物を手に入れるすばらしい機会だと考えている。 また、パニック売りは高くつき、投資家から長期的なリターンを奪う可能性があると警告している。 バークシャー・ハサウェイ（Berkshire Hathaway）のCEO、ウォーレン・バフェット（Warren Buffett）は、30年以上にわたって投資家に対して恐怖に屈しないこと、金融市場がパニックに陥っているときは掘り出し物を手に入れるチャンスだと捉えることを説いてきた。 この伝説的な｢投資の神様｣はまた、保有株を必死に売ろうとする投資家に対して多額の手数料を負担するリスクがあると警告し、ポートフォリオに優良銘柄を維持していれば、長期的に堅実なリターンが保証されると述べている。 彼が語ってきた語って

Tanza Loudenback ［原文］ （翻訳・長谷川圭/LIBER、編集・長田真） Oct. 06, 2024, 05:30 PM 投資 23,433 才能ある投資家として知られるウォーレン・バフェットは、数多くの人によって研究され、分析され、模倣されてきた。 しかし、平均収益で見た場合、バフェットは決して最も偉大な投資家ではない。だが、彼には時間と忍耐力があった。 もちろん、億万長者のバフェットは特殊なケースといえるだろう。とはいえ、じっくり待てる投資家は誰でも、複利の力で富を形成できる。 ウォーレン・バフェットは、地球上で最も裕福な人物のひとりだ。人々は彼のアドバイスに耳を傾け、彼の投資判断を徹底的に分析し、彼の成功のほんのひとかけらだけでも自分で再現しようとする。 しかし『サイコロジー・オブ・マネー 一生お金に困らない｢富｣のマインドセット』の著者であるモーガン・ハウセルは、伝

JUST KEEP BUYING、買い続けることが、投資の成功の早道なのだろう。 Gorodenkoff/Shutterstock イージーモードだった投資環境が、エクストラハードモードへ急速に変化したいま、五里霧中の投資家は多いだろう。 そんななか、データサイエンティストのニック・マジューリ氏が示す投資の｢黄金ルール｣は、シンプルに“買い続けろ”だ。 それこそが、自動的に富が増え続ける｢お金｣と｢時間｣の法則なのだという。 新NISAがはじまった2024年。日本の投資家は｢天国と地獄｣を味わった。 日経平均株価はこの夏、34年ぶりの史上最高値を更新した矢先に、過去最大の下落幅をマーク。そして、いまだ好調さをキープする米国投資でも、円安ドル高から一転、円高ドル安が加速し、その旨味を十全に味わいきれていないからだ。 新NISAで投資をはじめた初心者のみならず、経験者であってもこの状況をうまく

日経平均の乱高下が続き、今年から新NISAを始めた人たちを中心に不安が高まっている。8月5日には前週末比4451円安という“ブラックマンデー超え”の過去最大の下げ幅を記録したかと思えば、翌6日には3217円の値上がりで過去最大の上昇幅を更新した。この史上稀に見る乱高下に、株式投資で億円超の資産を築いた「億り人」はどう対峙したのか。88歳にして現役トレーダーである藤本茂さんに話を聞いた。 藤本さんは、19歳で投資を始め、1987年のブラックマンデー、1990年代初頭のバブル崩壊を経験。バブル絶頂期には10億円あった資産が2億円まで激減し、一時は投資の世界から身を引いたが、2002年にインターネット取引と出会って投資を再開。以降の長い投資活動で20億円超の資産を築いたことで注目を集めた。 今回の乱高下によって、藤本さんの資産は一時2億6000万円も目減りしたという。 「今年の異例の株高で、いつ

88歳にしてなお現役トレーダーとして活躍する藤本茂氏。株式投資歴68年の達人はどういったポイントに注目して、市場を生き残ってきたのだろうか。藤本氏に「いま仕込みたい株5銘柄」と共に自身の投資の極意を聞いた。 ＊　＊　＊ 今年4月に米寿を迎えた私の投資スタイルは、「デイトレード」です。 19歳で投資を始めた私は1987年のブラックマンデー、1990年代初頭のバブル崩壊を経験しました。バブル絶頂期には10億円あった資産が2億円まで激減し、一時は投資の世界から身を引きました。しかし、2002年にインターネット取引と出会って投資を再開。以降は長い投資経験を活かしてデイトレードに専念し、現在の資産は20億円超です。 私が実践するデイトレードは下がったら買う、上がったら売るという短期売買を繰り返して利益を出すのが基本です。しかし私は株の値動きだけでなく、多くの指標にも目配りします。 何より重視するのは

先月、証券市場暴落の可能性を警告した『金持ち父さん、貧乏父さん』の著者ロバート・キヨサキ氏が「過去最悪の市場崩壊」を予告した。 キヨサキ氏は１４日（現地時間）、自身のＸ（旧ツイッター）アカウントを通じて「今回は軟着陸（ｓｏｆｔ　ｌａｎｄｉｎｇ）か硬着陸（ｃｒａｓｈ　ｌａｎｄｉｎｇ）か？私が間違っていればいいが、私は世界史上最大の市場崩壊に備えている」と述べた。 その一方で、グローバル証券市場史上最悪の市場崩壊が、一部の投資家には大きなチャンスとして作用するとの見方を示した。 また、キヨサキ氏はバイデン政府の高官を米国のコメディ映画『三ばか大将（３－Ｓｔｏｏｇｅｓ）』に例え、「カマラ・ハリス副大統領、ジャネット・イエレン財務長官、ジェローム・パウエル米連邦準備制度（Ｆｅｄ）議長が救援投手の役割を担うのに失敗する」とし「大半の人々はこれに備えることを怠けている」と主張した。 キヨサキ氏は自身が

ここでは私が実践した資産拡大の方法（の一部）を紹介します。 再現性は低いかも知れませんので、参考程度に読んでください。 まだ概要を書いただけなので、徐々に詳細に、そしてわかりやすい説明にしたいと思っています。 まずは自己投資しつつ元本確保で FIREのために資産を増やすためには、次の3つしかありません。 ①収入を増やす。 ②支出を減らす。 ③運用の利益を上げる。 最初は①と②に重点を置く ①と②は当たり前に感じられるかもしれません。資産をバケツに貯まる水として例えてみます。蛇口から出る水が収入で、バケツの穴が支出に対応します。いくら蛇口から勢いよく水が出ても、穴が大きければ、貯まりません。逆に出る水が少なくても、穴が小さければ、どんどん貯まります。 まずはよいお金の習慣をつける必要があり、そのためには①と②に重点を置く必要があります。この段階において③はあまり考える必要はありません。 ①を

積み立てだけでは思うようには増えない？　イラスト／ヤギワタル　『日本株で新NISA完全勝利』より この記事の写真をすべて見る 日本中の投資熱を煽るがごとく盛況な新NISA。オルカン、S＆P500の商品名もすっかり定着してきた。特に初心者でも安心だとされる積み立て型が人気なのだが、保有資産6億円の投資家・上岡正明氏は積み立て重視の風潮に疑問を投げかける。著書『日本株で新NISA完全勝利（アスコム）』からその理由を紹介する。 【写真】３ケタ億円トレーダーの2人。こんなにも若い ＊　＊　＊ 新NISAには、以下の「2つの枠」があります。 ①つみたて投資枠 ②成長投資枠 ①は、国が定めた条件をクリアした投資信託とETF（上場投資信託）の中から商品を選び、通常は毎月一定額、積み立てする枠です。年間、120万円まで投資できます。②は、投資信託だけでなく、国内株式や外国株式など、幅広い商品に投資すること

少し休まないと…　イラスト／ヤギワタル　『日本株で新NISA完全勝利』より この記事の写真をすべて見る 新NISAを始めるにあたって、注意すべきことがある。投資で大きくつまづく人には、決してやってはいけないことをやってしまっているケースがままあるという。投資歴25年の個人投資家・上岡正明氏の著書『日本株で新NISA完全勝利』（アスコム）から、失敗する人に共通した特徴の数々を紹介する。 【写真】競馬回収率NO.1　芸能界きってのギャンブラーはこの人 ＊　＊　＊ 投資を始めるなら絶対に覚えておきたい「株で失敗する人の特徴」ワースト9をお伝えしていきたいと思います。重要な原理原則ですので、改めて心に刻んでもらえたらと思います。 第9位　いきなり大金を投じる 初心者の方は、少額から始めるようにしてください。手もとの資金が100万円なら、いきなり100万円を投資してはいけません。失敗したときに、資金

世界的なインフレが実体経済と株式市場を襲っている。インフレについてはここでは2020年から警告し続けていたことであり、株安についても年始から予想していたことである。 しかしはっきり言うが、まだ何も始まってさえいない。ここからが物価高騰という地獄の本番である。 長期投資 そもそもインフレの何が恐ろしいのかということを復習しておきたい。前回の記事では現在のいわゆるつみたてNISAによる株式投資ブームが最悪のタイミングで始まったことを説明した。 株式投資ブームに乗った時点で個人投資家の損失はほぼ確定している だが金融庁にそそのかされた素人たちはこう言うかもしれない。仮にこれから株価が暴落しても、積み立て続けていれば長期的にはプラスになるのではないか？　特に米国株はこれまで40年、長期的には上がり続けたではないか。 先ず第一に、このつみたてNISA詐欺がよく出来ているのは、自分の保有する資産の価値

５月３０日、 中国で今年設定された海外投資ファンドの本数が過去最高を記録した。上海の金融街で２０２２年１０月撮影（２０２４年　ロイター/Aly Song） [上海/ロンドン ２２日 ロイター] - 中国の株式市場では、経済テコ入れに本腰となっている政府の姿勢が好感され、国内投資家の間では押し目買いが広がりつつある。しかし外国投資家は今後に期待を持ちつつも、なかなか買いに動こうとはしていない。

日米１０年国債金利差は昨年夏以降、ほぼ１年間おおむね３２０─４２０ベーシスポイント（ｂｐ）の間で上下動しているが、ドル／円相場は１３７円台から一時１６０円台まで円安・ドル高が進んでいる。佐々木融氏のコラム。２０１３年撮影（２０２４年　ロイター/Shohei Miyano） ［東京　２４日］ - 日米１０年国債金利差は昨年夏以降、ほぼ１年間おおむね３２０─４２０ベーシスポイント（ｂｐ）の間で上下動しているが、ドル／円相場は１３７円台から一時１６０円台まで円安・ドル高が進んでいる。足元の日米金利差は３４０ｂｐ程度と、過去１年間のレンジの下限の方に近いが、ドル／円相場は１５６円台と過去１年間のレンジの上限の方に近い。 足元の日米金利差は昨年７月半ばの金利差とほぼ同水準だ。しかし、昨年７月半ばのドル／円相場は１３８円前後と現状より約２０円程度円高だった。つまり、金利差は同じなのに、ドル／円相場は２

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バブル超えを記録した空前の株高や新NISAの登場で、かつてないほど高まる投資熱。だが、付け焼き刃の知識で投資に手を出すと火傷する。資産800億円、最後の長者番付で1位となった伝説の投資家・清原達郎氏が、その投資術を指南する。【第3回の第1回】 高額納税番付でサラリーマンとして初の1位 「投資で儲ける第一歩は、常識を疑い、自分が市場の中で少数派になることです。その他大勢と同じ考えの人間に市場は味方しません」 そう力説するのは、投資家の清原達郎氏。かつてヘッジファンド・タワー投資顧問の運用部長として旗艦ファンド「タワーK1ファンド」を立ち上げ、2005年に発表された最後の高額納税者番付でサラリーマンとして初の1位（納税額37億円）に輝いた伝説のファンドマネージャーである。 これまでに800億円を超える個人資産を築いた清原氏は、2018年に咽頭がんの手術で声帯を失い、2023年にはファンドを閉鎖

米テスラ、株安止まらず　直近ピークから５割下落―ＥＶ市場減速 2024年03月18日13時34分配信 米電気自動車（ＥＶ）大手テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）＝２０２２年３月、ドイツ・グリューンハイデ（ＥＰＡ時事） 【ニューヨーク時事】米電気自動車（ＥＶ）大手テスラの株安が止まらない。世界的なＥＶ市場の減速懸念などを背景に、２０２３年夏に付けた直近のピークから５割弱も下落した。一時期は半導体大手エヌビディアなどとともに米相場をけん引する「マグニフィセント・セブン（壮大な７社）」と呼ばれたが、その称号を失いつつある。 米国で２２０万台リコール　警告灯の表示に問題―テスラ テスラの２３年の世界販売台数は約１８１万台と前年から４割近く伸び、株価は年初の１００ドル程度から７月には一時３００ドル近くまで急伸。ただ、２４年の販売の伸びは前年を「顕著に下回る」可能性があると明らかにしたこ

「株式投資ではなぜ儲けることができるのか？」《驚異のリターン9300％》《個人資産800億円超》の“伝説の投資家”が明かす「勝ち方のエッセンス」 2005年、日本の長者番付で、ある投資家の名前が１位にランキングされた。当時世間に衝撃を与えたのは、彼が一介のサラリーマンにすぎなかったことだった。その肩書は「タワー投資顧問　運用部長」。投資顧問会社でヘッジファンドを運用し、その後20年弱で通算9300％という驚異のパフォーマンス、個人資産800億円超を達成した、清原達郎氏その人である。 今、その清原氏が「自分のノウハウを世間にすべてぶちまけてしまえ」という理念で著した投資の書『わが投資術 市場は誰に微笑むか』が爆発的な注目を集めている。そのすごさたるや、発売前１週間以上にもかかわらずAmazon書籍総合ランキングで連日１位、重版が３度かかり発行６万部となっているほどだ。 いったいなぜ、清原氏は

2月22日、日経平均株価が34年ぶりに史上最高値を更新した。証券会社で社員たちが大きな拍手をする映像がニュースで伝えられたが、はたしてどれほどの人がこれを我が事として実感できただろうか。著書『「人口ゼロ」の資本論　持続不可能になった資本主義』で、日本で進行する想定外の人口減少の原因は若者の貧困化にあると喝破した大西広慶應義塾大学名誉教授が、現在の株バブルの異常さについて緊急寄稿した。 前回のバブルより異常な今回のバブル 日経平均株価が史上最高値を更新しているが、他方で経済の停滞ムードは続いたままで、1980年代末のかのバブルとは様相が完全に異なっている。80年代のバブルがどう見ても「行き過ぎ」だったので今回は慎重になっているのだと言う人がいるかもしれないが、そもそも賃金が上昇していた中成長時代のバブルと、現在のそれとは根本的に異なる。80年代後半のバブルも当時としては極端な低金利であったと

2024年2月22日、日経平均株価の終値がバブル絶頂期の1989年12月29日の3万8915円87銭を上回り、史上最高値を更新した。実に34年ぶりだ。 バブル崩壊後、長期にわたり停滞を続けてきた日本経済だが、歴史的な世界インフレに端を発した2022年からの国内インフレは、企業の値上げや賃上げを促し、日本経済のマインドセットを変えつつあると指摘されている。インフレ下でも企業業績は順調であり、長年の「デフレ経済」からの完全脱却に期待が集まっている。 その意味でも、今回の日経平均株価の最高値更新はシンボリックな事象だ。ただ、株式関係者がお祭り騒ぎになるのはいいとしても、この間の日本経済の構造変化や今後の方向性については慎重に考える必要がある。 ここでは、1989年と現在の違いをデータで読み解き、それらについて考えていこう。 東証時価総額はすでにバブル期を超えていた 最初に指摘すべきは、東証全体の

これは東証上場会社数の増え方を見れば、当然の話だ。1990年は1752社（1989年のデータは未確認）。その後、新興市場の拡大などにより東証上場会社数は増え続け、2023年には3933社と1990年比で2倍以上になっている。 逆にいえば、現在の上場1社当たり株式時価総額はバブル最盛期より3割ほど低い水準だ。現在の東証時価総額の高さは、バブル最盛期との比較では「数量効果」が大きいと言えそうだ。 1989年から現在まででは、家計保有の株式等・投資信託受益証券の時価総額は約1.5倍に増えている。これはこの間の東証時価総額の増加率とほぼ同じ。「貯蓄から投資へ」という政府のかけ声の割には、現預金中心である家計の金融資産保有の姿勢はさほど変わっていないようだ。 興味深いのは、バブル最盛期に株とともに暴騰した不動産価格の状況だ。内閣府のデータによると、1989年から2022年では、ストックの国富全体は3