本誌独占！ノーベル賞学者・大村智博士が激白45分「予防はワクチン 治療はイベルメクチン」〈サンデー毎日〉 | 週刊エコノミスト Online
本誌独占！ノーベル賞学者・大村智博士が激白45分「予防はワクチン 治療はイベルメクチン」〈サンデー毎日〉 大村智氏 コロナ患者への治験開始へ ノーベル賞学者・大村智博士が開発したイベルメクチンは、アフリカの数多の人々を病から救ってきた。その薬が、新型コロナ治療薬として劇的な効果を挙げたとの報告が、海外で相次ぐ。日本でも本格的に始まる治験。これまで沈黙を守ってきた大村氏が現在の心境を本誌に激白した。 「イベルメクチンの新型コロナ患者への治験が、いよいよ日本でも本格的に始動することになりました。何より重要なのは、科学的根拠やデータを提示すること。その結果により、皆さんに新型コロナの治療薬となり得るかどうか、判断してもらえればと思います」 毅然（きぜん）とそう語るのは、２０１５年に栄誉あるノーベル生理学・医学賞に輝いた、大村智（さとし）博士である。 新型コロナウイルス感染症の救世主となるか。今、
どうなる？どうする？インボイス：欠陥あり！国をつぶすインボイス制度 玉田樹 | 週刊エコノミスト Online
昨年10月からインボイス発行事業者の登録も始まったが…… jupiter/PIXTA 消費税のインボイス制度が来年10月から実施される。消費税率10％への引き上げと軽減税率8％の導入に伴って実施が決まった制度で、昨年10月からインボイス発行事業者の登録も始まっている。しかし、インボイス制度には欠陥があり、年間売上高1000万円以下の零細事業者が取引から排除されかねない。この制度がそのまま実施されれば、この国は確実につぶれてしまうだろう。＞＞特集「狭まる包囲網 税務調査」はこちら 零細事業者を取引から排除しかねない これまで、年間売上高1000万円以下の事業者は「免税事業者」として消費税の納税が免除され、消費税が「益税」として零細事業者の懐に入っていた。インボイス制度の導入は、この益税を表にさらすことにあるとみている。大きく問題となるのは、消費税を納税している「課税事業者」と免税事業者の取引
ウクライナ侵攻1年：インタビュー「両国とも戦意衰えず」小泉悠・東京大学先端科学技術研究センター専任講師 | 週刊エコノミスト Online
ドイツやアメリカが最新の戦車の供与を決めたことは何を意味するのか。東京大学先端科学技術研究センター専任講師で、ロシアの安全保障や軍事政策が専門の小泉悠氏に聞いた。（聞き手＝荒木涼子／稲留正英／白鳥達哉・編集部） ＞＞特集「ウクライナ侵攻1年」はこちら ── 戦争の今の局面は？ ■昨秋以降、膠着(こうちゃく)状態だ。秋まではウクライナ軍がかなり押し戻していたが、ロシア軍も立て直した。露軍は部分動員30万人中、10万人しか戦場に投入していない。残る20万人の投入や天候回復などで、春以降は数で優位となる可能性が高い。そのため、西側の軍事支援がさらに必要となった。 ── 西側諸国は戦争がエスカレーションしないようにしてきたが、戦車の供与は1段階上がったとみていいか。 ■西側には二つの目標、①ロシアの侵攻を成功させない、②第三次世界大戦に発展させない──がある。双方、重要な一方、完全に相反する目標で
戦前と戦後を結ぶ日本初の株価指数が誕生 開発者2人に聞く「144年をつないで見えたもの」 | 週刊エコノミスト Online
日本で初めて株式市場が誕生したのは1878年（明治11年）。以来日本はこれまで144年の株式市場の歴史を持つが、明治・大正・昭和戦前期の株価データベースが整備されておらず、歴史的な株式市場の趨勢はつかめなかった。そこで明治大学の株価指数研究所が投資教育会社のI-Oウェルス・アドバイザーズ（東京・渋谷）と共同で、1878年から1951年に至る株価指数を算出し、8月2日に公表した。この指数を戦後の東証株価指数（TOPIX）とつなげ、140年超にわたる日本の株式市場を指数で一貫してみることが可能になった。産学共同で指数の開発を進めたI-Oウェルス・アドバイザーズの岡本和久社長と、明治大学株価指数研究所代表の三和裕美子商学部教授に開発の苦労や、指数の歴史歴な意義、今後の展開などを聞いた。 （聞き手・金山隆一、桑子かつ代） ―― 戦前の株価指数を作ろうと思い立ったきっかけは。 岡本 証券界に入って長
コロナ激変 不動産：アパグループの元谷外志雄代表も危惧する、ホテル業界を襲うコロナ危機の深刻さ | 週刊エコノミスト Online
「今期（２０２０年11月期）は下手したら、赤字の可能性も……」（コロナ激変 不動産） この10年間で東京都内を中心に68のホテルをオープンさせたアパグループの元谷外志雄代表が、長期化するコロナ禍に危機感を強める。 世界を覆う未曽有の危機で、昨年まで好調だったインバウンド（訪日客）は“蒸発”、国内でも移動が制限され、ホテル業界は大きなダメージを受けている。期待された東京五輪も１年延期され、開業時期を見通せないホテルも出てきた。 訪日客は99・９％減 「開業時期は、現段階では全く未定となっています」 当初、今夏に開業を予定していた都心部のホテル関係者は困惑気味に答える。 いま都内では、コロナの感染拡大にともない、ホテルなどの宿泊施設の開業延期が相次いでいる。今年は、東京五輪の開催に合わせて、インバウンドや地方からの旅行者を見込んだホテルの開業が多く予定されていた。そんな“ホテル開業ラッシュ”を
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