【チャートで見る】国内製薬2023年度業績―主力製品売上高編 | AnswersNews
国内の主な東証プライム上場製薬企業（事業）の2023年度の業績を、▽売り上げ・利益▽研究開発費▽主力製品売上高▽海外売上高――の4つの切り口からチャートで解説します。 第一三共「エンハーツ」91%増 各社の決算発表資料をもとに、主力製品（売り上げ上位3製品）の売上高と、総売上高に占める割合をチャートにしました。 武田薬品工業は、炎症性腸疾患治療薬「エンタイビオ」が8000億円を突破。免疫グロブリンも前年度比23%増と好調だった一方、ADHD治療薬「ビバンセ」は米国での特許切れで売り上げを落としました。大塚ホールディングス（HD）は、抗精神病薬「レキサルティ」をはじめ上位3製品がいずれも前年度から20%を上回る成長。抗がん剤「ロンサーフ」を加えた「グローバル4製品」の売上高は7000億円を超えました。 アステラス製薬は、前立腺がん治療薬「イクスタンジ」が前年度比14%増の7505億円を売り上
【2023年度 国内医薬品売上高ランキング】「キイトルーダ」がトップ返り咲き…「イミフィンジ」倍増で1000億円突破 | AnswersNews
製薬企業が決算で公表した製品別売上高などをもとに、2023年度の国内売上高が50億円以上の医療用医薬品190品目をランキングしました。トップはMSDの免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」で、2年ぶりに首位に返り咲き。2位は同社の新型コロナウイルス感染症治療薬「ラゲブリオ」で、昨年1位だった小野薬品工業の免疫チェックポイント阻害薬「オプジーボ」が3位。アストラゼネカの同「イミフィンジ」は前年から倍増し、1000億円を突破して4位に入りました。 1000億円超は6製品 2023年度に国内で最も売れた医療用医薬品は、MSDの抗PD-1抗体「キイトルーダ」。薬価ベースで前年度比22.5%増の1649億円（IQVIA調べ）を売り上げ、2年ぶりに首位となりました。2位は同社の新型コロナ治療薬「ラゲブリオ」。同薬は22年9月に一般流通を開始し、前年4位の同「ベクルリー」（ギリアド・サイエンシズ）に
【チャートで見る】海外製薬大手2023年業績―売上高・利益編 | AnswersNews
海外の大手製薬企業20社の2023年の業績を、▽売り上げ・利益▽研究開発費▽主力製品売上高▽疾患領域・事業別売上高▽地域別売上高――の5つの切り口からチャートで解説します。 売上高トップはロシュ 2023年の世界売上高トップはスイスのロシュ（670億9000万ドル）。2位は米メルク（601億1500万ドル）、3位は米ファイザー（584億9600万ドル）でした。前年首位のファイザーが新型コロナワクチン・治療薬の需要減で4割の減収となった一方、ロシュは新型コロナ治療薬の販売減の影響を多発性硬化症治療薬「Ocrevus」などで緩和。メルクは免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」が好調を維持しました。 純利益も127.63億ドルを確保したロシュがトップ。2位はデンマークのノボノルディスク（125.52億ドル）、3位はスイスのノバルティス（85.72億ドル）でした。米ジョンソン・エンド・ジョンソ
【チャートで見る】海外製薬大手2023年業績―疾患領域・事業別売上高編 | AnswersNews
海外の大手製薬企業20社の2023年の業績を、▽売り上げ・利益▽研究開発費▽主力製品売上高▽疾患領域・事業別売上高▽地域別売上高――の5つの切り口からチャートで解説します。 ファイザー、プライマリ領域の売り上げ急減 海外の大手製薬企業20社のうち、2023年の決算で疾患領域または事業ごとの売上高を公表した17社について、その売り上げ構成をチャートにまとめました。 売上高トップのロシュは、がん領域で売り上げの32%を稼ぎ、神経と免疫も1割超。血友病Aは中外製薬創製の「ヘムライブラ」のみですが、売上高は前年比8%増で構成比も7%と存在感を高めています。 米メルクは疾患領域別の売上高を公表していません。全体の89%は医薬品事業で、動物薬が9%。主力の免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」は250.11億ドルを売り上げており、少なくとも医療用医薬品事業のおよそ半分をがん領域が占めることになりま
【国内主要製薬・24年3月期】3.8%増収も営業利益半減…減損損失の計上響く | AnswersNews
国内主要製薬企業8社の2024年3月期決算は、売上収益が前期から3.8％増加した一方、営業利益は50.9％減と半減しました。各社がグローバル展開する主力製品はおおむね好調でしたが、後発医薬品の影響に加えて新製品の販売不振や減損損失の計上も目立ちました。中期的には成長に自信を示す企業が多いものの、足元の業績は停滞気味です。 売上収益 伸び率最大は25%増の第一三共 売上収益は8社合計で9兆9006億円となりました。このうち海外は77％程度を占め、米国を中心に欧米や中国での事業展開が業績を左右しています。 前期比で最大の伸びとなったのは25.3％増の第一三共で、抗がん剤「エンハーツ」が約1.9倍の3959億円に拡大。欧州などで大きく売り上げを伸ばした抗凝固薬「リクシアナ」も17.9％増の2877億円に達しました。エンハーツ以外の抗体薬物複合体（ADC）の開発も順調で、中期経営計画の目標値を上方
［定点観測］主要製薬企業 国内新薬開発パイプライン｜疾患領域編（2023年7月版） | AnswersNews
P3～申請のパイプライン数最多はアストラゼネカ 内資系製薬企業28社、外資系製薬企業18社を対象に、2023年6月29日時点で各社がホームページなどで公表しているパイプラインを疾患領域別にまとめました。 疾患領域は、▽がん▽呼吸器▽循環器・代謝・腎▽消化器▽皮膚▽骨・関節▽その他免疫・炎症▽神経・筋▽精神・中枢神経▽眼▽疼痛▽血液▽感染症・ワクチン▽その他――の14に分類。新医療用配合剤は新規有効成分としてカウントし、後発医薬品やバイオシミラーは除外しました。なお、いつ時点の情報かは会社によって異なるため、承認・申請など直近のイベントが反映されていない場合があります。 集計対象の46社のうち、臨床第3相（P3）試験から申請の段階にあるパイプライン数（新規有効成分と適応拡大の合計）が10を超える企業は、内資系6社・外資系14社の計20社。昨年7月時点の集計と比べると、協和キリンがリストから外
23年４～６月の国内医療用薬市場 コロナ禍からの回復本格化 売上トップ10のうち４製品が免疫療法薬 | ニュース | ミクスOnline
IQVIAは８月17日、2023年第２四半期（４～６月）の国内医療用医薬品市場が薬価ベースで２兆7934億円となり、前年同期比4.3％増だったと発表した。病院、開業医、「薬局その他」の３市場とも、前年同期の伸び率と比較して今期の伸び率はいずれも増加しており、コロナ禍からの市場回復が本格化していることが確認された。売上上位10製品のうち５製品はがん領域製品で、このうち４製品はオプジーボなどの免疫療法薬が占めた。 同社の市場データには新型コロナワクチン・治療薬の政府購入分は含まれておらず、一般流通品のみ反映されている。 文末の「関連ファイル」に、国内市場の22年第１四半期以降の四半期ごとの売上推移及び伸び率と、売上上位10製品の売上推移及び伸び率の資料を掲載しました。有料会員のみダウンロードできます。14日間の無料トライアルはこちら）。 23年第２四半期の国内市場の伸び率は4.3％で、前年同期
製薬企業におけるデジタルヘルスに関する現状調査と考察 | 医薬品評価委員会の成果物 一覧 | 日本製薬工業協会
医薬品評価委員会 製薬企業におけるデジタルヘルスに関する現状調査と考察 ①デジタルヘルスの現状と課題 －製薬企業が取り組むにあたって－ ②デジタル治療（DTx）開発における現状と留意点 ③医薬品開発におけるデジタルバイオマーカー（dBM）の活用意義と実務的手順 臨床評価部会 2023年6月 昨今のデジタル技術の進歩は目覚ましく、ヘルスケア分野においてもデジタル治療やデジタルバイオマーカーなどデジタルヘルス製品の開発や活用が活発化してきております。臨床評価部会2022年度タスクフォース1では、製薬企業におけるデジタルヘルスをテーマとして、以下の3つの資料を作成しましたので、ご一読いただけますと幸いです。 ① デジタルヘルスの現状と課題 －製薬企業が取り組むにあたって－（1.46MB） 製薬企業がデジタルヘルス事業に取り組む際の一助となることを期待し、デジタルヘルス全般をスコープとして、製品分
我が国デジタルヘルスの潮流と発展への視座
KPMG Japan Insight Plusは、KPMGジャパンの会員制ウェブサイトです。 記事、動画、セミナー、メールマガジン等を通じ、ビジネスのプラスとなるインサイト（洞察・考察）を会員の皆様にお届けします。 我が国デジタルヘルスの潮流と発展への視座 今後、ヘルスケアの「新しい現実」に向けた競争力ある解決策が数多く輩出されることを期待し、情報・通信テクノロジーのヘルスケアへの実装を広く「デジタルヘルス」と定義し、我が国での現況と今後の発展の方向性、さらに、デジタルヘルス事業を成功に導くための視座を考察します。 情報・通信テクノロジーのヘルスケアへの実装を広く「デジタルヘルス」と定義し、我が国での現況と今後の発展の方向性、さらに、デジタルヘルス事業を成功に導くための視座を考察します。 世界的なパンデミックという未曽有の危機に直面するなか、ヘルスケアの「新しい現実」とは何か。新型コロナウ
「あなたの薬はスマホアプリです」、デジタル治療時代の到来
キュア・アップはこの5月、慶応義塾大学医学部内科学（呼吸器）と共同で開発を進めてきたニコチン依存症治療用アプリの治験を完了し、アプリの有効性を確認したと発表した。禁煙外来を受診する患者を対象に、患者用スマホアプリ、医師用Webアプリ、患者用の携帯型CO測定器を24週間使用したところ、アプリを利用していない患者に比べて、継続禁煙率が高いなど、禁煙継続の効果があった。 同社は薬事申請し、2020年3月の承認、保険適用を目指す。治験調整委員長を務めた慶応大学医学部内科学（呼吸器）教室の舘野博喜氏は2018年12月に開催された米国胸部学会会議で、この治験結果を発表した。 同社の佐竹晃太社長によると、禁煙外来診療は全国の医療機関で行われているが、治療開始1年後に7割以上の患者が再喫煙している。課題は、ニコチン依存症における身体的依存は禁煙補助薬による効果を期待できるが、心理的依存に効かないことだとい
中期経営計画 STS2030 Revision（2023～2030年度）
このページでは2023年度～2030年度の中期経営計画「STS2030 Revision」について紹介します。 SHIONOGIは2020年6月に、SHIONOGI Group Vision（2030年Vision）を掲げ、実現に向けた戦略である中期経営計画「STS2030」を策定し、取り組みを進めてきました。
「全てリモート面談でも良い」医師急増 ＨＰで26％に 「リモートいらない」は過半数割れ | ニュース | ミクスOnline
ＭＲとの面談は全てリモートでも良いと考える医師が急増していることがわかった。医師約5000人にＭＲとのリモート面談の最適な実施頻度を聞いたところ、「全てリモート面談でも良い」との医師が21年４月調査で23.0％となった。20年７月調査では12.8％だったため、この９カ月で10ポイント以上伸びたことになる。病院勤務医（ＨＰ）/開業医（ＧＰ）別では、ＨＰは26.2％、ＧＰは11.6％と差がついた。コロナ禍で訪問規制が強まったＨＰほどリモートの受け入れが良い実態が改めて確認された。 文末の「関連ファイル」に、ＭＲとのリモート面談実施頻度やリモートで聞きたいテーマの資料を掲載しました。有料会員のみダウンロードできます。14日間の無料トライアルのお申込みはこちら。 調査は医薬品マーケティング支援会社のエム・シー・アイ（以下、MCI）が行ったもの。調査対象は製薬企業サイトや医療関係企業サイトを閲覧して
MCI DIGITAL(エム・シー・アイ デジタル) - MCI DM事業部
MRとのチャットコミュニケーション、MA／MSLによる情報提供の認知およびサイト閲覧状況などを特集した医師版マルチメディア白書2024年夏号 発売開始のご案内
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【DL資料あり】医師の情報収集方法および製薬企業との関わりに関する調査レポート2024年版 -医師の働き方改革編- | Medinew [メディニュー]
製薬企業の免疫系希少疾患の疾患啓発サイトを調査【2024年4月版】 | Medinew [メディニュー]
希少疾患患者さんの困りごとに関する調査 | 難病・希少疾患に対する取り組み | 日本製薬工業協会
Veeva Pulse Shows Post-Pandemic HCP Access Nearing 80% in Key Specialties Driven by Digital Engagement_JP
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000831974.pdf
https://www.meti.go.jp/meti_lib/report/2020FY/000199.pdf
ヘルステック国内企業10選｜ビジネスブログ｜ソフトバンク
