「勇者は、ひどく赤面した」（太宰治『走れメロス』）や、「ナオミは今年二十三で私は三十六になります」（谷崎潤一郎『痴人の愛』）など、名作の「終わりの一行」を100冊分集めた角川文庫の広告が注目を集めています。 名作のラスト一行が100冊分（クリックで拡大）。キャンペーンサイトでは、スマートフォンでも読みやすい形式で掲載されています 角川文庫70周年を記念した謎解きキャンペーン「カドナゾ」の一環で、一文から著者名と作品名を当てさせるという趣向。駅に貼られたポスター版を見た人からは、どんな話なのか想像力を刺激され秀逸であると好評です。 ただし駅貼りポスター版では解答が併記されており、これは練習問題に過ぎません。キャンペーンサイトには「読書家への挑戦」として、難問の「超カドナゾ」が用意されています。 初級編は「宮沢賢治著」と料理店を示すアイコンだけで答えが分かる程度に簡単 問題は宮沢賢治作品や細田

集英社、KADOKAWAなど出版各社が海賊版サイトについての緊急声明を発表している。 声明は、日本政府の知的財産戦略本部・犯罪対策閣僚会議における、漫画の海賊版サイトへの対応の決定を受け、昨日4月13日に発表。同会議では、インターネットサービスプロバイダーに対して「漫画村」「Anitube」「Miomio」といった海賊版サイトへの接続遮断を政府として促していくことを緊急決定し、関連法案も今後提出する予定であるとしている。 集英社の声明では、海賊版サイトに対してこれまで様々な対策を取ってきたが、違法アップロード手法の多様化によって対応の困難さが増していると吐露。現在の状況が続けば「魅力的な作品が次々に生まれる創造のサイクルは消滅します」と警鐘を鳴らしている。さらに今回の政府の決定について「大きな前進」と評価しつつ、「今後、実効性のある対策が整備されることを強く望みます」としている。公式アプリ

楽天は出版取次3位の大阪屋栗田（大阪市）を買収する。4月にも追加出資し、出資比率をこれまでの3割から5割超に高めて子会社にする。楽天のネット書店と、大阪屋栗田が取引する2000以上の書店との連携を強化。書籍の返本率が4割に達する中、互いの購買履歴などを分析して販売予測の精度を高める。ネットとリアルの融合で、書籍販売の落ち込みに歯止めをかける狙いだ。大阪屋栗田は2016年春、経営破綻した取次3位

出版物の大手取次4社が出版社に対し、物流コストの追加負担を依頼した。アマゾンジャパン（東京・目黒）などネット通販の台頭に加え、人手不足による物流費の高騰が取次会社の経営を直撃している。実現すれば26年ぶり、バブル期以来となる。これを機にアマゾンと取引を拡大する出版社が増える可能性もある。取次最大手の日本出版販売（日販）のほか、2位のトーハン、3位の大阪屋栗田と、中央社の4社が値上げを出版社に依

丸善CHIホールディングスは3月8日、関係会社株式評価損として、23億4000万円の特別損失を計上する、と発表した。 連結子会社の丸善ジュンク堂書店において、不動産賃貸借契約に基づく原状回復義務として計上していた資産除去債務について、近年退店した店舗における撤退費用発生実績などの新たな情報の入手に伴い、退店時の原状回復費用に関して見積りの変更を行った。 同見積りの変更、同社の業績状況を踏まえた将来収益計画の見直しにより、固定資産の減損損失を計上した影響で同社の経営成績、財政状態が悪化した。 これにより、丸善CHIHDが保有する同社株式の実質価値が低下したため、関係会社株式評価損として特別損失を計上する。

株式会社KADOKAWAは、アスキー･メディアワークス事業局のアスキー事業を、本年4月1日に株式会社角川アスキー総合研究所に事業移管いたします。 株式会社KADOKAWA（東京都千代田区、代表取締役社長：松原眞樹　以下KADOKAWA）は、アスキー･メディアワークス事業局のアスキー事業を本年4月1日に株式会社角川アスキー総合研究所（本社：東京都文京区、代表取締役社長：芳原世幸　以下角川アスキー総合研究所）に事業移管することになりましたので、お知らせいたします。 これにより、KADOKAWA アスキー事業と角川アスキー総合研究所の持つシンクタンク機能のリソースやノウハウが集約され、これまで以上にIT関連メディア事業、マーケティングソリューション事業、出版事業などを強力に推進してまいります。 ■アスキー事業移管の概要 （１）主な対象事業 ・IT関連メディア事業：「週刊アスキー」「ASCII.j

RIZAP（ライザップ）グループは2月19日、エンターテインメント専門店「新星堂」「WonderGOO」などを展開するワンダーコーポレーションを連結子会社化すると発表した。ワンダーが運営する店舗内にRIZAPグループのジムを出店して入会者の獲得を図るなど、両社の強みを組み合わせてシナジーを生み出す狙い。 RIZAPグループは2月20日～3月22日に株式公開買い付け（TOB）を行い、ワンダーの筆頭株主でスーパーマーケット事業を手掛けるカスミが保有する株式の43.1％を取得する見通し。 ワンダーが実施する第三者割当増資も引き受ける予定で、5月31日までに58.0％を保有する親会社になる。取得総額は16億5330万円。 RIZAPグループは今後、ワンダーを「住関連・ライフスタイル事業」の中核企業に据える予定。ボディメイクに成功したジムの顧客を対象に、ワンダーが手がける古着の買い取りサービス「Wo

5年間で書籍の価格は5%、雑誌は7%上昇したが、最低賃金の上昇幅はそれを上回る。中身に自信がある出版社はもっと強気の価格設定をすべきだ出版取次大手トーハンの藤井武彦社長は出版社

大日本印刷は人工知能（AI）に書籍の売れ行きを予測させるシステムを開発した。足元の販売状況や購入者の属性などを分析し、3カ月後までの需要を書店ごとに予測する。出版社の在庫の回転率を1割以上改善することができるという。書籍販売の効率化につながりそうだ。大日本印刷が開発したシステムは、文庫や新書、専門書など書籍の種別ごとに個別の書店での需要を予測する。大日本印刷グループの丸善ジュンク堂書店や文教堂

アマゾンジャパン（東京・目黒）は書籍や雑誌を印刷会社から直接取り寄せる。文芸春秋など出版社に注文した雑誌などは出版取次会社を介さず、印刷工場から自社倉庫に仕入れる。アマゾンは取次大手の日本出版販売（日販）と在庫のない書籍については取引をすでに打ち切った。出版社だけでなく印刷会社との直接取引で、取次会社を前提とした書籍の流通構造が大きく変わりそうだ。アマゾンは書籍の多くを日販から仕入れている。日