株式相場がさえない。日経平均株価は8月20日の取引時間中に9222円をつけた後、調整含みの展開になり、9月3日には8773円の安値を付けた。市場では、米国をはじめとする世界経済の先行き不透明感が払拭しきれないため、との解説が支配的だが、果たしてそれだけだろうか。(ジャーナリスト・山口義正 フジサンケイビジネスアイ) 実はこのところ、株式市場ではきな臭い話題に事欠かない。ある鉄鋼メーカーは業績の低迷が続き、与信を気にする取引先から信用調査会社に対して「あの会社は大丈夫か」との問い合わせが殺到している。 ある中堅海運会社も業績の悪化により、銀行借入金の財務制限条項に抵触する恐れが強まり、役員が作ったばかりの経営再建計画を携えて大株主や取引銀行に説明に回らなければならなくなった。銀行借入金や社債には赤字が続いたり、純資産が一定水準以下になると「期限の利益を喪失した」として、借金を返済したり、担保