けん玉初心者がVRで特訓、9割が現実でも「できた」 驚きのVRゲームが生まれたワケ
「VR（仮想現実）でけん玉を練習すると、現実でもけん玉ができるようになる」──そんなVRゲーム「けん玉できた！VR」が話題を呼んでいる。けん玉初心者が実際にゲームをプレイしたところ、87人中82人が現実でもけん玉がうまくなったという。ゲームを開発した、けん玉4段（日本けん玉協会）のVRけん玉師Jin（@VRkendama）さんに、開発のきっかけを聞いた。 VRでの体験は、現実にも有効だった けん玉できた！VRは、けん玉のコツを習得できる6つのミッションに従いながらVR上で再現されたけん玉で遊ぶと、現実世界でもけん玉ができるようになるゲーム。VRで練習を続けると、現実のけん玉もうまく扱えるようになるという。 ゲーム中で与えられるミッションでは、けん玉の玉が重力に反してゆっくり落ちるような動きをするものから始まり、ゲームが進むにつれて、本来のけん玉に近い動きになっていく。段階を踏んでプレイヤー
ファーストサーバの「Zenlogic」全面停止3日間続く 再開は「未定」に
ファーストサーバのレンタルサーバ「Zenlogic」で6月19日から断続的に障害が起きたため、7月6日からサービスを全面停止し、メンテナンスが行われている。メンテナンスは9日午前8時までに終了し、サービス再開予定だったが延長されており、再開のめどは立っていない。 ソフトバンク傘下のファーストサーバが展開しているレンタルサーバサービス「Zenlogic」で6月19日から断続的に障害が起きたため、7月6日からサービスを全面停止し、メンテナンスを続けている。メンテナンスは9日午前8時までに終了し、サービス再開予定だったが、「再開処理後、再度の高負荷発生を確認した」としてメンテナンスを延長しており、再開のめどは立っていない。 Zenlogicは、ヤフー（Yahoo!JAPAN）のインフラを活用したクラウド型レンタルサーバ。今年2月時点で、中小企業・官公庁など約2万社が利用しているという。 6月19
JavaScript実行時、「閲覧者の了解をいちいち得る」ページ登場 「Coinhiveより嫌」「悪夢」と話題
JavaScript実行時、「閲覧者の了解をいちいち得る」ページ登場 「Coinhiveより嫌」「悪夢」と話題 サイト閲覧者に仮想通貨をマイニングしてもらうことで収益を得られるツール「Coinhive」を、明示することなくサイトに設置した複数のユーザーが、不正指令電磁的記録（ウイルス）取得・保管などの容疑で警察に摘発され、物議をかもしている。 Coinhiveは、サイトに専用のJavaScriptコードを埋め込むと、閲覧者のCPUパワーを使って仮想通貨を採掘する。今回摘発された1人・デザイナーの「モロ」（@moro_is）さんは警察に、「事前に許可（もしくは予感させること）なく他人のPCを動作させたらアウト」であり、明示なくCoinhiveを設置すれば違法との説明を受けたという。 だがCoinhiveに限らず、現代的なWebサイトにはほぼすべて、何らかのJavaScriptが使われている。
GitHubは「設計図共有サイト」？ 日経記事の見出しが話題に その後修正
米Microsoftが6月4日（現地時間）、ソースコード共有ツールを開発・運営する米GitHubの買収を発表した。日本経済新聞電子版はこのニュースを「マイクロソフト、設計図共有サイトを8200億円で買収」との見出しで速報。「設計図共有サイト」というワードが「不正確では」とネットで話題になり、「設計図共有サイト」はTwitterトレンドに入った。日経電子版はその後、見出しを修正している。 Microsoftが買収するGitHubは、開発者がソースコードを共有できるWebサービス。 日経電子版は、GitHubそのものや、ソースコードといった専門用語を知らない読者のために、一般的な用語を使って簡潔に表現すべく、「ソースコード」を「設計図」と“翻訳”して「設計図共有サイト」という表現を採用したようだ。記事本文でも「ソフト開発者が設計図を公開・共有できるサイトを運営する米ギットハブ」と表現している。
なぜ地方のクリーニング屋で機械学習？ 「無人店舗作りたい」 たった1人、独学でAI作る副社長の挑戦 (1/2) - ITmedia NEWS
なぜ地方のクリーニング屋で機械学習？ 「無人店舗作りたい」 たった1人、独学でAI作る副社長の挑戦（1/2 ページ） 「中小企業でお金もない、人もいない。ここ10年でIT化に取り組んできたが、今ある課題や業界の将来を見据え、今はAI（人工知能）を自作している」──福岡県田川市でクリーニング店を8店舗展開するエルアンドエーの田原大輔副社長はこう話す。同社はスーツやズボンなどを判別する画像認識システムなどを導入。人材が不足するクリーニング業界の中で業務効率化を図るためいち早くIT化に取り組み、いずれは無人店舗のオープンを目指す。 IT化に取り組んだ10年 電話からSkypeによるビデオチャットへ、メールからチャットワークへ、ExcelからGoogleスプレッドシートへ──2008年ごろから10年近くクリーニング業務のIT化を進め、15年11月にGoogleの機械学習用オープンソースライブラリ「
iPhone 6以降のバッテリー交換「希望者全員対象」で開始
iPhone SE、iPhone 6、iPhone 6 Plus、iPhone 6s、iPhone 6s Plus、iPhone 7、iPhone 7 Plus、iPhone 8、iPhone 8 Plus、iPhone Xを対象にしたバッテリー交換プログラムに関して、非正規品バッテリーでなければ、希望するユーザー全てを対象に提供が開始されている。 iPhone本体保証およびAppleCare+による延長保証期間内であれば無償交換対象となり、そうでない場合は3200円（税抜）で有償交換となる。 通常通りバッテリー診断は実施されるが、その結果は今回関係なく、交換可能になる。 この対応は2018年12月まで全世界で継続される。 関連記事 Apple、旧型iPhoneの意図的減速について正式謝罪 バッテリー交換費を3200円に値下げへ Appleが、旧型iPhoneのバッテリー劣化対策としてOS
「爆速すぎて笑う」 表示速度が“異常な”Webサイト「dev.to」 その仕組みは
「爆速すぎて笑う」「速すぎて逆に不安になるレベル」――「dev.to」という米国のWebサイトの表示速度が異常に速いと、ネット上で話題だ。なぜ速いのか、サイト創設者のベン・ハルパーンさんがサイト内の記事で説明している。 2016年にオープンしたdev.toは、プログラマーが情報を交換したり、議論したりできるコミュニティーサイト。トップページにはユーザーが投稿したブログ記事のタイトルやコメントが、SNSのタイムラインのように並んでいる。このトップページの表示にかかる時間、各記事をクリックしたときのページ遷移が“一瞬”なのだ。 なぜ速いのか。ハルパーンさんが17年2月に投稿したブログ記事によれば、米Fastlyが提供するCDN（Content Delivery Network）を活用している。CDNは世界中にキャッシュサーバを分散配置し、ユーザーごとに最も（ネットワーク的に）近いサーバにキャッ
WPA2の脆弱性「パッチで対応可能」 Wi-Fi標準化団体が見解
Wi-Fiの暗号化技術「WPA2」（Wi-Fi Protected Access II）にセキュリティ上の脆弱性が見つかった問題で、Wi-Fiの規格標準化団体であるWi-Fi Allianceは10月16日（米国時間）、「簡単なソフトウェアアップデートによって解決できる」と発表した。既に主要なメーカー各社は対応するパッチをユーザーに提供し始めているという。 脆弱性は、ベルギーのマシー・ヴァンホフ氏（ルーヴェン・カトリック大学）が複数発見したもの（コードネーム：KRACKs）。WPA2プロトコルの暗号鍵管理にいくつかの脆弱性があり、「Key Reinstallation Attacks」と呼ばれる手法で悪用が可能という。 Wi-Fi Allianceは、脆弱性が報告されてから直ちに対応に取り組み、加盟するメンバー企業が使用できる脆弱性検出ツールを提供、メーカー側にも必要なパッチを迅速に提供で
人はなぜ「人工知能に自我が芽生える」と思ってしまうのか
進化した人工知能が自我を持つ――。人工知能にまつわるよくある議論の1つですが、実際に開発しているエンジニアからすれば、全く現実的な話ではありません。それでも、なぜ人は、人工知能に自我が芽生えると思ってしまうのでしょうか。 人工知能（AI）に関してよくある議論の1つに「人工知能は自我を持つのか」といったテーマがあります。人工知能の性能が上がり続けることで、「いずれは人間のように、心（自我）を持つのではないか？」と思う人は少なくありません。 この話は「自我を持った人工知能が人間に反旗を翻して、戦争を起こすのではないか？」という脅威論のベースにもなっています。こうした心配が広がるのは、「心を持つロボット」というモチーフの物語が世に数多くあるためかとも思うのですが、実際に人工知能を開発しているエンジニアからすると、「そんなバカな……」と失笑するレベルで非現実的な話なのです。 しかし、実際にPepp
「VALU」やめました やめるのは、とても大変でした
話題のネットサービス「VALU」。「よく分からないけど、面白そうだし、もうかりそう！」――そう思って飛びついてしまった筆者は、その数週間後、激しく後悔し、やめる方法を模索し始めた。 「行きは良い良い、帰りは怖い」。そんなメロディが、筆者の頭をこだましている。 VALUを「やめる」、2つの意味 VALUには（1）VALUを売る、（2）VALUを買う――の2つの参加方法があります。この記事では（1）に焦点をあて、「VALUをやめる」＝「VALUを売ることをやめる」「VALUが売れた後にやめる」の意味でレポートします。 VALUは、今年5月31日にスタートしたばかりの、金融とITを融合した「FinTech」と呼ばれるサービスの1つだ。誰でも自分の「価値」を売り出し、それを他人に買ってもらえる――というものだ。 ユーザーは、「VALU」と呼ばれる模擬株式を発行し、ほかのユーザーに買ってもらえる。上
Ubuntu、MicrosoftのWindowsストアに降臨
米Microsoftの公式アプリストア「Windowsストア」に7月10日（現地時間）、LinuxベースのOS「Ubuntu」のユニバーサルWindowsプラットフォーム（UWP）版が登場した。 バージョンは「16.0.4.0」、ビルドは「16.04 LTS」となっている。仮想マシンなどを使わずに、他のUWPアプリと同じようにダウンロード、インストールできる。 GUIではなく、コマンドラインによる操作のみだが、bash、ssh、git、apt、dpkgなどが使える。 Microsoftは5月の「Build 2017」でUbuntuのWindowsストア版を予告していた。同社は当時、「Windows Subsystem for Linux」（WSL）に「OpenSUSE」と「Fedora Linux」のサポートも追加すると発表したが、こちらはまだ実施されていない。 関連記事 「Build 2
最近の若者は「バックアップを取る」という意識がない？
以前、女子高生や女子大生に取材をしたとき、驚いたことがある。彼女たちは、呼吸をするようにスマホで写真を撮る。取材時にドーナツを差し出すと、「かわいい」が止まらず、撮影会が始まった。そして、イイ感じのフィルターをかけてInstagramにアップする。 そんな彼女たちはほとんどがiPhoneユーザーだったが、いずれもカメラロールは整理整頓されておらず、手当たり次第撮った写真が雑多に並んでいた。 「アルバムは整理しません。撮った写真をすぐにInstagramやLINEに投稿して、それで満足」と言っていたので、「写真が消えたらどうするの？ バックアップは取らないの？」と素朴な疑問をぶつけた。 すると、「よく分からないけど、LINEやInstagramにアップしたら一生残るものだし、それでいいかな」という答えが返ってきた。SNSに投稿する＝バックアップを取るというのは、確かに間違いではないだろう。し
SHA-1衝突攻撃がついに現実に、Google発表 90日後にコード公開
GoogleはSHA-1ハッシュが同じでコンテンツが異なる2つのPDFも公表した。90日後には、こうしたPDFを生成するためのコードを公開するとも予告している。 Webブラウザのセキュリティ対策など幅広い用途に使われてきたハッシュアルゴリズムの「SHA-1」について、米Googleは2月23日、理論上の可能性が指摘されていたSHA-1衝突を初めて成功させたと発表した。これでSHA-256やSHA-3のような、安全な暗号ハッシュへの移行を急ぐ必要性がこれまで以上に高まったと強調している。 SHA-1を巡っては、脆弱性を悪用される危険性が高まったことを受け、主要ブラウザメーカーや電子証明書の発行機関が段階的な廃止を進めている。 Googleはオランダ・アムステルダムのCWI Instituteと2年がかりで共同研究を実施。Googleの技術とクラウドインフラを駆使して大規模な演算処理を行い、S
「事実はひとつ」という人が、実はヤバイ理由
スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきたい。 先日、ザッピングをしていたテレビから流れてきた「議論」を聞いて背筋が凍りついた。 トランプ大統領の就任式に「史上最多」の人が集まったと大統領報道官がホラを吹いた、と米メディアが批判。そ
中国の認証局が不正な証明書、主要ブラウザが無効化を通告
GoogleやFirefoxによると、WoSignは不正な証明書を発行していたことが判明。別の認証局のStartComを買収していたことも隠して「ブラウザコミュニティをあざむこうと画策した」とされる。 中国の認証局WoSignと傘下のStartComが不正な証明書を発行していたことが分かったとして、米MozillaやGoogle、AppleがそれぞれのWebブラウザで両社の証明書を信頼できない証明書として扱うと表明した。 Googleは10月31日のブログで、Chrome 56（2017年1月にリリース予定）以降のバージョンではWoSignとStartComが10月21日以降に発行した証明書を信頼できる証明書として扱わないと表明した。 それより前に発効された証明書については当面の間、条件付きで信頼するが、そうした例外は両社の証明書を使っているWebサイトに対して信頼できる別の認証局への移行
アナログ時計にデジタル技術凝縮 ソニー、おサイフケータイ搭載腕時計「wena wrist」
ソニーは8月31日、おサイフケータイ機能やスマートフォンの着信通知機能などを搭載したアナログ腕時計「wena wrist」（ウェナリスト）の開発資金を募るクラウドファンディングを、独自のクラウドファンディングサイト「First Flight」で開始した。3万4800円～6万9800円（税込）支援すれば、来年3月以降に製品が届く。
TLSの普及へサーバ証明書を無料発行、MozillaやCiscoが認証局を創設
「Let's Encrypt」のサービスでは誰でもワンクリックで簡単に自分のドメイン用のベーシックなサーバ証明書を入手して実装できるようにする。 インターネット上の通信を暗号化するTLSの普及を目指し、手軽に実装できるサーバ証明書を無料で発行する認証局（CA）の「Let's Encrypt」が、MozillaやCisco Systemsといった大手のバックアップで創設された。 TLSを利用するためには、通信相手のサーバが本物であることを認証するための証明書をサーバ運用者が取得する必要がある。しかしこうした証明書は一般的には有料で、正しくインストールするのが難しく、アップデートにも手間がかかるとLet's Encryptは指摘する。 こうした問題を解決するため、Let's Encryptのサービスでは誰でもワンクリックで簡単に自分のドメイン用のベーシックなサーバ証明書を入手して実装できるよう
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モリサワ、17の新フォント発表 「言葉によって形が変わる」書体など
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