コンテンツ基点の「アクティベーション」で、売れる＆売れ続ける統合へ。～「生活者の行動」をシナリオ化する、次世代型統合マーケティング Vol.3～（2017年07月12日） | セミナーレポート | ライブラリ | 経営コンサルから営業支援まで | 博報堂のConsulactionサービス
コンテンツ基点の「アクティベーション」で、売れる＆売れ続ける統合へ。～「生活者の行動」をシナリオ化する、次世代型統合マーケティング Vol.3～（2017年07月12日） 4月、5月と続いてきた「アクティベーション」シリーズ。 その第3弾が、この日のセミナーでした。 この回では「コンテンツ」にフォーカスし、次世代型統合マーケティングとしての アクティベーションにおけるコンテンツ活用の考え方、方法論、具体的な事例などが語られました。 博報堂 アクティベーション企画局長 エグゼクティブクリエイティブディレクター 才田 智司（写真左） 博報堂 アクティベーション企画局 コンテンツアクティベーション部 部長 永川 智也（写真右） ■コンテンツによって商材の力を高めるコンテンツとは何でしょうか。私たちは、コンテンツとは「人々を夢中にさせるもの」であり、大きくは「感動させるもの」と「役にたつもの」
企業内起業家のためのリーン・スタートアップとオープン・イノベーションによるビジネスモデル開発（2017年06月13日） | セミナーレポート | ライブラリ | 経営コンサルから営業支援まで | �
トップ > ライブラリ > セミナーレポート > 企業内起業家のためのリーン・スタートアップとオープン・イノベーションによるビジネスモデル開発（2017年06月13日） 日本のビジネスの生産性の低さは、これまでもたびたび指摘されてきました。 今後人口が減り続けていく中で、現行のビジネスモデルで高収益を出し続けることはさらに困難になるとみられています。 その状況を打開する方法が「企業内起業」によるイノベーションです。 この日のセミナーでは、大企業のリーン・スタートアップとオープン・イノベーションを支援してきたQUANTUMのスタッフが、新しいビジネスモデルの事例をご紹介しました。 QUANTUM Chief Strategy Officer / QUANTUM＼GLOBAL CEO 井上 裕太 （写真左） QUANTUM ビジネスディベロップメントマネージャー / プラニングディレクター
博報堂生活総合研究所、｢こども20年変化｣ 調査結果を発表 （2017年06月08日） | 経営コンサルから営業支援まで | 博報堂のConsulactionサービス
博報堂生活総合研究所は1997年から10年毎に、小学4年生から中学2年生の子どもたちを対象に、ほぼ同じ質問内容のアンケート調査を続けてきました(1997年･2007年･2017年の3時点で実施)。 この20年間、日本では少子化の進行、共働き世帯の増加、教育の脱ゆとり転換、デジタル環境の向上、東日本大震災の発生などさまざまな事象が生じ、子どもたちを取り巻く環境は大きく変化しています。 こうしたなかで、子どもたちの意識や行動はどう変わったのか。また変わっていないのか。調査からは、自分の置かれた環境を肯定的にとらえ、大人や友人との良好な関係のなかでまじめに生きる姿や、新商品･情報の流行への関心が低下しつつも、興味があることの情報取得には前向きな姿など、様々な子どもたちの実像が見えてきました。 本レポートでは、調査結果から｢速報｣として、変化が顕著であったポイントを中心にご報告します。 調査からの
博報堂、無意識・潜在意識をデザイン開発に活用するプログラムを開始 ―千葉大学発ベンチャー企業の「BBSTONEデザイン心理学研究所」と共同開発― （2017年02月17日） | 経営コンサルから��
博報堂、無意識・潜在意識をデザイン開発に活用するプログラムを開始 ―千葉大学発ベンチャー企業の「BBSTONEデザイン心理学研究所」と共同開発―（2017年02月17日） 株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：戸田裕一 以下、博報堂）は、生活者の無意識・潜在意識をデザイン開発に活用するプログラム 「Sensory Research/Sensory Design with DPU*」 を千葉大学発ベンチャー企業の株式会社BBSTONEデザイン心理学研究所（千葉市中央区、代表者：日比野好恵 以下、BBSTONE）と共同で開発、提供を開始しましたのでお知らせします。 これまでデザインの評価は、意識・言語による調査で測定されてきました。 しかし、デザインに対する直感・第一印象・分かりやすさ・使いやすさなどは主観的なもので、その測定は難しいとされています。 人間の意思決定の95％は「無意識」
『そもそもをデザインする』～事業の存在意義から考えるマーケティング～（2016年06月07日） | セミナーレポート | ライブラリ | 経営コンサルから営業支援まで | 博報堂のConsulactionサービス
成熟した市場においては、スペックや価格で差別化するだけでは競争に勝つことはできません。その商品やサービスが世の中に存在する理由──「そもそも」の存在意義──について根本的に考えてみることがいよいよ大切になっています。 「そもそもをデザインする」という考え方とモデルケースを紹介したセミナーの模様をレポートします。 （左）博報堂 そもそもデザイン推進体 ビジネスコンサルタント 赤松範麿 （右）博報堂 そもそもデザイン推進体 マーケットデザインコンサルタント 高岡繁之 ■マーケティングに「正解」はない コストを下げることと売上を上げること。それがあらゆる企業にとっての課題です。コストを下げるのは、ファイナンスやマネージメントと呼ばれます。一方、売上を上げる役割を担うのはマーケティングと呼ばれます。 コンサルティングという行為が介在するのは、主に前者です。コンサルティングの特徴は「正解」があること
定年後に向けて期待と不安にゆれる50代「未定年」層―新大人研、「未定年層」に特化した研究・マーケティングサービスを開始―50代男性の意識調査を実施。 （2017年02月07日） | 経営コン
定年後に向けて期待と不安にゆれる50代「未定年」層―新大人研、「未定年層」に特化した研究・マーケティングサービスを開始―50代男性の意識調査を実施。（2017年02月07日） 博報堂の専門組織である 博報堂新しい大人文化研究所 は、40～60代を“新しい大人世代”と呼び、その意識と消費に関する調査研究を行っています。 このたび、50代男性のセカンドライフ（定年後、60歳以降の生活）に焦点をあてた調査を実施しました。
日本におけるCMOの潮流｜博報堂コンサラクション（HAKUHODO Consulaction）
2016年10月11日(火)～12日(水)に開催された「ワールド・マーケティング・サミット・ジャパン」。 世界的なマーケティングの権威が一堂に会した、このカンファレンスで博報堂は、「日本におけるCMOの潮流」と題したインタラクティブセッションを企画・開催しました。 司会は、博報堂／エグゼクティブマーケティングディレクターの安藤元博が務め、資生堂ジャパンの音部チーフ・マーケティング・オフィサー（以下、CMO）、ネスレ日本の石橋CMO、そして、マツダ専務執行役員の毛籠氏をお迎えし、CMOの担う責務と役割について、会場からの声も交えながら議論しました。今や、経営の中心課題とも言われるマーケティング。その中核を担うCMOは、今後ますます増えるものと予想されます。その可能性と課題についての貴重なセッションを再現しました。 ＜開催概要＞ 【日本におけるCMOの潮流】 日時：2016年10月12日（
“生活者データ・ドリブン”マーケティング｜博報堂コンサラクション（HAKUHODO Consulaction）
博報堂はこれまで、個々の人々を単なる消費者としてではなく、生活する主体としてまるごととらえ、その欲求や価値観の変化を読み解く「生活者発想」をビジネス展開の核としてきました。博報堂は「生活者データ」として、デジタル化の進展により入手可能になった「リアルタイム×365日の生活者の情報行動・購買行動のデータ」を活用し、さらに独自のクリエイティビティとメディアプラニング力を掛け合わせ、行動デザイン、顧客育成まで踏み込んだ、最適解のエグゼキューションを、高速、かつ継続的に提供し続けます。 その実現を可能にしているのが「生活者DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）」です。当社グループがこれまでに独自に蓄積してきたデータと得意先×メディア×第三者のデータそれぞれを組み合わせ、世の中全体を把握し、生活者をまるごと捉えるマーケティングを可能にしました。 Querida Planning マーケティ
特集 | 平均年齢50歳の国のマーケティング | 博報堂のConsulaction（コンサラクション）サービス
超高齢社会、少子化、地方消滅……。様々なメディアから、これからの日本のカタチを示唆するキーワードが流れています。こうしたキーワードから見えてくる社会変化は、一挙に社会を変えるものでなく、一見ゆっくりと進行しているように感じるもの。しかし現実は、確実に日本の国のカタチを違うものにしてきています。日々の生活の中で、マーケティングの仕事に携わる中で感じる小さな変化。2025年、日本の平均年齢はほぼ50歳になります。そこまでの10年は、オリンピックまでの5年とその後の5年、2つの全く違う時代の気分の中で、社会が、ビジネスが動いていく10年。10年という時間は一見長く感じられますが、決して長いビジネスタームではありません。 社会変化に対応して、マーケティングの意志決定のスピードがどんどん早くなっている今だからこそ、一度先を見つめる視点を持って、自社のマーケティングを考えてみることが必要なのではないで
博報堂生活総合研究所 生活者が選ぶ "2017年 ヒット予想" ＆"2016年 ヒット商品"ランキングを発表 （2016年10月28日） | 経営コンサルから営業支援まで | 博報堂のConsulactionサービス
トップ > ニュース > ニュース 2016年 > 博報堂生活総合研究所 生活者が選ぶ "2017年 ヒット予想" ＆"2016年 ヒット商品"ランキングを発表（2016年10月28日） 2017年 ヒット予想は、 １位「自動運転システム搭載車」 ２位「ＡＩ(人工知能)技術」 ３位「格安スマホ」… 生活者が求めるのは、“生活者支援系テクノロジー” キーワードは【サンキュー･テック】 博報堂生活総合研究所は、このたび、生活者が選ぶ“2017年ヒット予想” をまとめました。 本レポートは、今年、世の中で注目されたと思われる商品やサービス、コンテンツなどを生活者に提示し、「2017年以降、話題になりそう/人々の生活に普及・浸透していそう」と思うかを調査。 「そう思う」「ややそう思う」という予想の強弱を反映するよう結果をポイント化したランキングとヒット予想の理由を分析し、“2017年ヒット予想”
コンテンツビジネスラボ｢2016年リーチ力・支出喚起力ランキング」 （2016年09月12日） | 経営コンサルから営業支援まで | 博報堂のConsulactionサービス
リアルタイム、リアルプレイスでの体験設計を重視したコンテンツに注目 〜「コンテンツファン消費行動調査 2016」より〜 2016年9月12日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 株式会社博報堂 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：大森壽郎）と株式会社博報堂（本社：東京都港区、社長：戸田裕一）との共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は、毎年実施している全国調査「コンテンツファン消費行動調査」の2016年版を実施し、そのデータをもとに最新の全11カテゴリ・計740のコンテンツに関する、「リーチ力・支出喚起力ランキング」を算出いたしました。 ※「リーチ力」と「支出喚起力」は、企業のコンテンツ活用を促進するために、コンテンツビジネスラボが開発した独自指標 ■リーチ力・支出喚起力ランキングの概要 2016年調査における個別タイトル・アーティストに関するT
博報堂生活総研[来月の消費予報・9月]（消費意欲指数) （2016年08月26日） | 経営コンサルから営業支援まで | 博報堂のConsulactionサービス
2016年8月26日 今年のシルバーウィークは大型連休でないこともあり、 消費意欲指数は47.4点で前年同月を下回る結果に 株式会社博報堂（本社・東京）のシンクタンク博報堂生活総合研究所は、20～69歳の男女1,500名を対象に「来月の消費意欲」を点数化してもらうなど、消費の先行きに関する調査を毎月実施。その結果を「来月の消費予報」として発表しています。 9月の消費意欲指数は47.4点。夏休みなど8月までの出費の反動で前月比-2.0ポイントの低下。 前年はシルバーウィーク（5連休）が消費意欲を支えましたが、今年はそれも期待できず。特に、女性において反動が大きく表れています。 Point 1：今年のシルバーウィークは前年のような大型連休の恩恵もなく、夏の出費による反動で９月の消費意欲は前年同月を下回る 9月は例年、夏に出費をした反動で消費意欲指数は低下する傾向があり、今年も前 月比-
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最新グローバルマーケティング｜博報堂コンサラクション（HAKUHODO Consulaction）
訪日外国人客数は確実に増加し続けています。 その一方で、買物単価の減少、訪日外国人が求めるものの変容など、インバウンド市場は刻一刻と変化しているのも事実です。 更に広告規制の厳格化はインバウンドマーケティングを複雑化させており、トレンドに乗るだけの戦略は通用しなくなってきています。 「博報堂インバウンド・マーケティング・ラボ」ではインバウンド元年と言われる2015年から、オリジナル調査IMBAを4カ国・地域で2回に渡って実施し、その変容をつぶさに分析してきました。 トレンドに乗るだけでなく、変化に対応し、インバウンドを長期視点で捉えるべき今、キーとなるのは、訪日外国人を「外国人とブランドの接点」と捉え、単なるアダプテーションに留まらない「商品開発」、そして日本の売り場に留まらない「売り方の開発」をしていくことだと考えます。 今回のConsulactionセミナーでは、インバウンドを起点とし
続・「リーン・スタートアップを駆使する企業」｜博報堂コンサラクション（HAKUHODO Consulaction）
シリコンバレー発の「リーン・スタートアップ」。 「リーン・スタートアップ」とは、製品開発前に顧客を開拓し、ユーザー視点での迅速な試作品を作り、軌道修正の繰り返しをしながら早期に新規事業を立ち上げていくスタートアップの経営手法のことですが、「起業のセオリー」としてのみ有効なわけではありません。 昨今、欧米では数多くのグローバル大企業が「リーン・スタートアップ」を導入することで、革新的な新規事業や新商品を生み出し、新しいイノベーション手法として注目を集めています。 「膠着したビジネスモデルの刷新を図りたい」 「自社の新規事業開発力を高めたい」 「スタートアップと共創することで新規事業を早期にたちあげたい」 「ユーザーを巻き込んで早期にIoTの新商品を発売したい」等々。 「リーン・スタートアップ」は、そんな課題を抱えている大企業にこそ、今、必要な方法論です。 今回のConsulactionセミナ
博報堂、店頭における生活者の買物行動データ測定を強化へ 測定データをビッグデータと統合し分析、買物行動の活性化につなげる独自のプラニング手法 「ショッパーズ・カスケード™��
博報堂、店頭における生活者の買物行動データ測定を強化へ 測定データをビッグデータと統合し分析、買物行動の活性化につなげる独自のプラニング手法 「ショッパーズ・カスケード™モデル」構築を開始（2016年04月05日） 2016年4月5日 株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社長：戸田裕⼀、以下、博報堂）は、店頭における生活者の買物行動データ測定を強化します。 測定 データをビッグデータと統合し分析、プラニングに活用することで、買物行動の活性化につなげるアクションプランを提案いたします。 従来より、WEB閲覧などのオンライン行動や、ID-POS分析等を通じて買物客の属性や購買商品を把握することは可能でしたが、店頭などリアル な買物行動の検討プロセスを十分に明らかにすることはできませんでした。 しかし、近年スマートフォンの普及やテクノロジーの進化により、オンラインだけで なくリアルな場で
博報堂【Global HABIT レポート 2016年 Vol.2】アジア15都市生活者の好きなスポーツ、スポーツイベント （2016年03月29日） | 経営コンサルから営業支援まで | 博報堂のConsulactionサービス
博報堂【Global HABIT レポート 2016年 Vol.2】アジア15都市生活者の好きなスポーツ、スポーツイベント（2016年03月29日） 2016年3月29日 ■好きなスポーツ 男性は「サッカー」がダントツ１位で、「バスケットボール」「バドミントン」が続く。 女性のトップ3は「バドミントン」「水泳」「サッカー」。 ■興味/関心の高いスポーツイベント・スポーツリーグは、 多くの都市で「サッカー」と「オリンピック」 が上位。 ASEAN都市では「Southeast Asian Games」、台北とソウルは「野球」、メトロマ ニラと台北は 「バスケットボール」、インドでは「クリケット」が上位に入る。 ■スポーツ協賛は、企業イメージ向上に効果的。 博報堂では、グローバル市場でのマーケティング戦略に活用するためのオリジナル生活者調査『Global HABIT（グローバル・ハビット）』
媒体社の企画制作力、コンテンツ力、誘導力を活かした 企業オウンドメディアのコンテンツ制作ソリューション 「PRECTORY（Premium Content Factory）」を提供開始 （2016年03月28日） | 経営コンサ�
媒体社の企画制作力、コンテンツ力、誘導力を活かした 企業オウンドメディアのコンテンツ制作ソリューション 「PRECTORY（Premium Content Factory）」を提供開始（2016年03月28日） 2016年3月28日 株式会社博報堂ＤＹホールディングス（東京都港区、代表取締役社⻑：⼾⽥裕⼀）のグループ横断型組織である 博報堂ＤＹグループ・次世代オウンドメディア・マーケティングセンター は、媒体社の企画制作力、コンテンツ力、誘導力を活かした企業オウンドメディアのコンテンツ制作ソリューション「PRECTORY（ Pre mium C ontent Fac tory ・プレクトリー）」の提供を開始いたしました。 本ソリューション提供にあたり、 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ が媒体社との連携を行います。 生活者の情報接触行動や購買行動は、デジタルデバイスの進化により、大き
博報堂生活総研[来月の消費予報・4月]（消費意欲指数) （2016年03月25日） | 経営コンサルから営業支援まで | 博報堂のConsulactionサービス
2016.03.25 4月の消費意欲指数は前年並み。 早くも、消費再増税を見据え｢出費を控える｣との声が出始める 株式会社博報堂（本社・東京）のシンクタンク博報堂生活総合研究所は、20～69歳の男女1,500名を対象に「来月の消費意欲」を点数化してもらうなど、消費の先行きに関する調査を毎月実施。 その結果を「来月の消費予報」として発表いたします。 4月の消費意欲指数は46.8点となり、前月比は+1.0ポイントでほぼ横ばい。 前年同期比も+0.9ポイントと同水準の消費意欲となっています。 Point 1：消費意欲指数は前年並みだが、新年度で消費に前向きになる声は増加 4月の消費意欲指数は46.8点で、前年同月と同水準です。 消費意欲の理由（自由回答）をみると、「季節の変わり目で、新しいものがほしくなる」 「春物の洋服がほしい」など、新年度ならではの消費に前向きな声が前年同月より増えて
![博報堂生活総研[来月の消費予報・4月]（消費意欲指数) （2016年03月25日） | 経営コンサルから営業支援まで | 博報堂のConsulactionサービス](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/412cd0afb9b300a9ccac9096c2abf4ccccc98b1d/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fwww.hakuhodo.co.jp%2Fuploads%2F2016%2F03%2Fc2aaf584657674fcb1a7876b8ed31a862.png)
博報堂、編集者・プロデューサー等のメディア・キーパーソンと連携し製品・サービス等を共創するオリジナルＰＲ戦略プログラム、「tide（タイド）」を本格始動 （2016年03月24日） | 経営
博報堂、編集者・プロデューサー等のメディア・キーパーソンと連携し製品・サービス等を共創するオリジナルＰＲ戦略プログラム、「tide（タイド）」を本格始動（2016年03月24日） 2016年3月24日 株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：戸田裕一）は、ＷＥＢ・雑誌の編集者、ＴＶ・ラジオのプロデューサー・ ディレクター等のメディア・キーパーソンと連携し、時代の新潮流となるような製品・サービス等の共創に取組むオリジナルPR戦略プログラム「tide（タ イド）」を本格始動いたします。 これまで、PR領域においては、すでに出来上がった製品やサービスについてニュース性を付加することを求められることが多く、製品・サービス等とかけ離れた情報発信になったり、世の中にインパクトを与えるのが困難な場合がある点が課題でした。 「tide」は、製品・サービス等の企画・開発の段階から編集力があるＷＥＢ・雑誌
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