電通グループの先進の知見やソリューションなどを紹介するビジネス情報サイトです。マーケティング・経営・コミュニケーションからアイデア発想法まで、電通人の「視点」を通して、ビジネスを突き動かす人々に、「新しい価値」の発見と学びをお届けします。
株式会社電通iX アートバイヤー/編集者/キュレーター/ ソーシャル・ネットワーカー 1967 年青森県生まれ。多摩美術大学建築学科在籍時代、勅使川原三郎氏のダンスカンパニー「KARAS」の立ち上げメンバーとして、パリを始め国内外で活躍。大学卒業後、編集者からキャリアを開始。90年代半ば、キャラクターブームの火付け役として数々の書籍をプロデュース。2002 年A Bathing Ape のNIGO® とインテリアデザイナーの片山正道氏と共にBAPE GALLERY を立ち上げ、キュレーターとして活躍。 2005 年Wieden+Kennedy Tokyo 入社。在職中は主にNIKE、Google、SonyPlaystation の広告クリエーティブに関わる。2011 年、東日本大震災後、一般社団法人ISHINOMAKI2.0 を地元と東京の仲間と共に立ち上げる。2012 年、電通レイザーフ
News Release 2017年10月13日 事業・サービス 電通と電通デジタル、顧客企業の新規事業や新サービスの創出を支援するプロトタイピングサービス「Wonderful Prototyping」の提供を開始 ―クリエーティブ×AIでデジタル試作品を開発― 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)と株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、CEO:榑谷 典洋)は、デジタル分野における試作品の開発を通じて顧客企業の新規事業・サービス創出を支援するサービス「Wonderful Prototyping(ワンダフル・ プロトタイピング)」※の提供を開始します。広告で培ったクリエーティブ発想とAIなどの先端テクノロジーを掛け合わせ、顧客企業オリジナルのデジタルサービスを生み出します。 AI、IoT(モノのインターネット)などテクノロジーの急速な進展とライフスタイルの多様化で、ますます将
News Release corporate 2017年09月07日 事業・サービス 電通と電通デジタル、"人"基点でグループ内のマーケティング手法を結集・高度化した統合フレームワーク「People Driven Marketing」を開発 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)とその100%子会社である株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、CEO:榑谷 典洋)は、"人"基点で電通グループ内のマーケティング手法を結集・高度化した統合フレームワーク「People Driven Marketing」(ピープル・ドリブン・マーケティング)を開発しました。 今日、企業が抱える課題は高度化し、単発のデジタルノウハウ・メソッドだけで解決することは難しくなってきています。企業はあらゆるマーケティング施策の統合を進めていますが、より大きな視座からの施策統合が待たれていました。 今回開発した「
News Release corporate 2017年09月14日 事業・サービス 電通など4社、黒柳徹子さんのアンドロイド「totto(トット)」を開発 ― 高齢者や子どもたちとの「おしゃべり」を通じて黒柳さんの社会活動を拡張 ― 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)、株式会社電通テック(本社:東京都千代田区、社長:松原 靖広)、株式会社テレビ朝日(本社:東京都港区、会長兼CEO:早河 洋)、株式会社エーラボ(本社:東京都千代田区、社長:三田 武志)は、10月からスタートする帯ドラマ劇場「トットちゃん!」(テレビ朝日:月~金 午後0:30~0:50)の放送開始を記念して、タレント黒柳徹子さんのアンドロイド「totto」を共同開発しました。 「totto」は、テレビ朝日主導のもと、電通、電通テック、エーラボと、アンドロイド研究の第一人者である大阪大学・石黒浩教授(ATR客員
株式会社電通 ビジネスディベロップメント&アクティベーション局 学生時代にカメラマン業で法人化(起業)。約40カ国を取材。その後、社会的影響力のある組織でソーシャルビジネスを興したく電通に入社。電通主導のビジネスの新規開発に取り組む傍ら、空港民営化などのPFIコンセッション入札事業構想アドバイザリ業務などのPRE/PFIコンサルティング、新規商業施設開発事業構想コンサルなどに従事。 事業開発例として、2013年日本初のクラウドファンディングによるマスメディア放送「LISTENERS’POWER PROGRAM」事業を構想、立ち上げに参画。16年日本初のFinTech産業拠点The FinTech Center of Tokyo 「FINOLAB」の事業を構想、 設立に参画、現在も運営チームとして日々活動中。
楽天と電通、新会社「楽天データマーケティング株式会社」を設立 - 両社のデータ・知見を融合し、新たなマーケティングソリューションを提供 - 楽天株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下「楽天」)と、株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:山本 敏博、以下「電通」)は、楽天グループのビッグデータと電通グループ保有のマスメディアなど独自のデータ・知見を融合した新たなマーケティングソリューションの提供を行う新会社「楽天データマーケティング株式会社」を設立し、10月より営業を開始します。本件に係る契約を本日7月26日付で締結しましたので、お知らせします。同社の代表取締役社長には、楽天 副社長執行役員兼CRO (Chief Revenue Officer) 有馬 誠が就任します。 新会社「楽天データマーケティング株式会社」は、国内最大規模の会員数を誇る
News Release corporate 2017年07月26日 IR 楽天と電通、新会社「楽天データマーケティング株式会社」を設立 - 両社のデータ・知見を融合し、新たなマーケティングソリューションを提供 - 楽天株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下「楽天」)と、株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:山本 敏博、以下「電通」)は、楽天グループのビッグデータと電通グループ保有のマスメディアなど独自のデータ・知見を融合した新たなマーケティングソリューションの提供を行う新会社「楽天データマーケティング株式会社」を設立し、10月より営業を開始します。本件に係る契約を本日7月26日付で締結しましたので、お知らせします。同社の代表取締役社長には、楽天 副社長執行役員兼CRO (Chief Revenue Officer) 有馬 誠が就任します
業種別広告費(マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く) 「エネルギー・素材・機械」「家電・AV機器」「不動産・住宅設備」「薬品・医療用品」「食品」など9業種が増加 2016年は21業種中9業種の広告費が増加、12業種が減少となった(2015年は6業種が増加、15業種が減少)。 増加業種(9業種) 「エネルギー・素材・機械」(前年比141.0%、電力自由化関連などが増加)、「家電・AV機器」(同109.7%、電気理容・美容器具、電気冷蔵庫、4Kテレビなどが増加)、「不動産・住宅設備」(同106.7%、一般住宅、厨房ユニットなどが増加)、「薬品・医療用品」(同104.2%、総合保健薬、コンタクトレンズ、総合胃腸薬などが増加)、「食品」(同103.5%、通販系サプリメント・健康食品、チョコレートなどが増加)、「情報・通信」(同103.5%、ウェブコンテンツ、移動体通信サービスなどが増加)、「化粧
業種別広告費(マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く) 「精密機器・事務用品」「情報・通信」「エネルギー・素材・機械」「食品」「交通・レジャー」「外食・各種サービス」の6業種が増加 2015年は21業種中6業種の広告費が増加、15業種が減少となった。(2014年は14業種が増加、7業種が減少) 増加業種(6業種) 「精密機器・事務用品」(前年比109.7%、腕時計、万年筆などが増加)、「情報・通信」(同105.1%、オンラインゲーム、オンラインショップなどが増加)、「エネルギー・素材・機械」(同104.1%、ガス会社、電力会社などが増加)、「食品」(同102.7%、通販系サプリメント、健康食品、アメ・キャラメルなどが増加)、「交通・レジャー」(同102.2%、会員制スポーツクラブ、イベント・セミナー、レジャーランド・テーマパークなどが増加)、「外食・各種サービス」(同100.9%、飲食業、
総広告費 「2016年 日本の広告費」は6兆2,880億円、前年比101.9% 総広告費は5年連続でプラス成長 インターネット広告媒体費(制作費除く)が初の1兆円超え 2016年(1~12月)の日本の総広告費は6兆2,880億円、前年比101.9%で、緩やかな景気拡大に伴って増加し、5年連続で前年実績を上回った。 2016年(平成28年)の広告費の特徴 2016年の総広告費は、天災や先行き不安などが要因と考えられる低調な国内消費、円高株安傾向に伴う企業業績の低下、テロや世界的な保護主義の台頭など下押し懸念もあったものの、景気は緩やかに拡大し、リオデジャネイロ オリンピック・パラリンピック、伊勢志摩サミット、インターネット広告のさらなる拡大などマーケティング活動の活発化により、通年で前年比101.9%となった。 媒体別にみると、「新聞広告費」(前年比95.6%)、「雑誌広告費」(同91.0%
株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、ヤフー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮坂 学、以下Yahoo! JAPAN)が今年5月に発表した、新たな広告取引プラットフォーム「Yahoo!アドエクスチェンジ」の利用を7月より開始します。 Yahoo! JAPANは先日、プログラマティック広告領域の強化に向け、「Yahoo!アドエクスチェンジ」を発表しました。同プラットフォームの活用により、広告主や媒体社は信頼性に重点を置いたインターネット広告取引が実現できることに加え、一定の条件下ではYahoo! JAPANのマルチビッグデータを活用した高度な広告取引も可能になります。 一方、当社は現在までに独自のパブリックDMP(データマネジメントプラットフォーム)である「dPublic」※1や、テレビの実視聴ログに基づくデジタル広告配信・効果検証の統合マーケティングプラットフ
News Release corporate 2017年05月30日 事業・サービス 電通、Yahoo! JAPANの広告取引プラットフォーム「Yahoo!アドエクスチェンジ」の利用開始 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、ヤフー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮坂 学、以下Yahoo! JAPAN)が今年5月に発表した、新たな広告取引プラットフォーム「Yahoo!アドエクスチェンジ」の利用を7月より開始します。 Yahoo! JAPANは先日、プログラマティック広告領域の強化に向け、「Yahoo!アドエクスチェンジ」を発表しました。同プラットフォームの活用により、広告主や媒体社は信頼性に重点を置いたインターネット広告取引が実現できることに加え、一定の条件下ではYahoo! JAPANのマルチビッグデータを活用した高度な広告取引も可能になります。 一方、当
・20カ国・地域の日本への好意度は、昨年より1.3ポイント上昇の82.8% 日本への好意度では、タイ、フィリピン、ベトナムの3カ国が同率1位 訪日意向のトップはフィリピン。ベトナムの訪日意向度が大幅に上昇 ・日本における目的地では、東アジア各国・地域では再開発が進む「東京」が巻き返し 欧米豪では「日本人のくらし」、アジアでは「観光スポット」に関心 ・中国訪日客のボリュームゾーンが三大都市圏(北京・上海・広州)から地方の成長都市へ とシフト、再び"爆買い"か? ・中国三大都市圏の旅行者は日本ではなく、より遠い国・地域へ ・アメリカでは東海岸よりも西海岸の方がより親日的で、訪日旅行への意欲も高い 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、日本の文化や強みを生かした商品やサービスを海外展開する「クールジャパン」関連事業の一環として、2017年2~3月に20カ国・地域 ※で「ジャパンブ
株式会社東京放送ホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:武田信二、以下「TBSHD」)、株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏、以下「日経」)、株式会社テレビ東京ホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:髙橋雄一、以下「TXHD」)、株式会社WOWOW (本社:東京都港区、代表取締役社長:田中晃、以下「WOWOW」)、株式会社電通 (本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:山本敏博、以下「電通」)及び株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:大森壽郎、以下「博報堂DYMP」)は、本日、有料の動画配信サービス等を主たる事業とする新会社「株式会社プレミアム・プラットフォーム・ジャパン」(仮称)を共同で設立することに合意いたしましたので、お知らせいたします。 1.共同出資会社設立の目的 TBSHD、日経、TX
株式会社東京放送ホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:武田信二、以下「TBSHD」)、株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏、以下「日経」)、株式会社テレビ東京ホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:髙橋雄一、以下「TXHD」)、株式会社WOWOW (本社:東京都港区、代表取締役社長:田中晃、以下「WOWOW」)、株式会社電通 (本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:山本敏博、以下「電通」)及び株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:大森壽郎、以下「博報堂DYMP」)は、本日、有料の動画配信サービス等を主たる事業とする新会社「株式会社プレミアム・プラットフォーム・ジャパン」(仮称)を共同で設立することに合意いたしましたので、お知らせいたします。 1.共同出資会社設立の目的 TBSHD、日経、TX
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