４月のプレミアムフライデーＰＲイベント (2017年5月18日 No.3315) | 週刊 経団連タイムス
トップ Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2017年5月18日 No.3315 ４月のプレミアムフライデーＰＲイベント Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2017年5月18日 No.3315 ４月のプレミアムフライデーＰＲイベント －「シブヤ大掃除パーティー」開催 ４月２８日、「シブヤ大掃除パーティー」として第３回のプレミアムフライデーのＰＲイベントが行われ、経団連（榊原定征会長）から石塚邦雄副会長・生活サービス委員長が参加した（主催＝プレミアムフライデー推進協議会、渋谷区観光協会）。 例年、ゴールデンウイーク直前の「４２８（シブヤ）の日」には渋谷周辺の商店街、企業、団体などが参加して一斉清掃活動が実施されており、プレミアムフライデーと重なる今回、清掃活動の参加者は近隣店舗や施設６５カ所で利用できるクーポンを受け取り、アフターパーティーなど当日限定の企画を無料で楽しんだ
経団連：ダイバーシティ・インクルージョン社会の実現に向けて (2017-05-16)
トップ Policy(提言・報告書) CSR、消費者、防災、教育、DEI ダイバーシティ・インクルージョン社会の実現に向けて Policy(提言・報告書) CSR、消費者、防災、教育、DEI ダイバーシティ・インクルージョン社会の実現に向けて （PDF形式／本文の目次は以下のとおり） はじめに Ⅰ．ダイバーシティ・インクルージョンの重要性 １．経済社会の革命的変化 ２．「ダイバーシティ・インクルージョン」についての基本的考え方 ３．ダイバーシティ・インクルージョン推進に関する企業・経済界の取り組み Ⅱ．ＬＧＢＴに関する動向と取り組みの方向性 １．ＬＧＢＴとは ２．国内外における取り組み （１）諸外国の動向 （２）国内の動向 ３．わが国企業による取り組みの方向性 （１）視点 （２）考えられる具体的な取り組み例 おわりに 『ＬＧＢＴへの企業の取り組みに関するアンケート』調査結果 企業が実施して
「宇宙産業ビジョンの策定に向けた提言」を公表 (2016年11月17日 No.3293) | 週刊 経団連タイムス
トップ Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2016年11月17日 No.3293 「宇宙産業ビジョンの策定に向けた提言」を公表 Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2016年11月17日 No.3293 「宇宙産業ビジョンの策定に向けた提言」を公表 －高い技術力・信頼性・品質を源泉に競争力を強化 宇宙開発利用は成長戦略、安全保障、そして科学技術力の強化に貢献する取り組みであり、これまで経団連としても、宇宙開発利用の推進に向けて提言を重ねてきた。 政府の宇宙政策委員会のもとに設けられた宇宙産業振興小委員会が現在、「宇宙産業ビジョン」の検討を行っていることを踏まえ、経団連は１５日、宇宙産業ビジョンの策定に向けた提言を取りまとめ公表した。 ■ わが国宇宙産業の課題 わが国宇宙産業の課題は、ベースとなる政府の予算規模が欧米に比べ小さく、事業継続に必要な人材・投下資本の負担が重いこ
会長挨拶 | 経団連について | 一般社団法人 日本経済団体連合会 / Keidanren
世界はポストコロナという新たな時代を迎えています。 わが国そして世界にとって、行き過ぎた株主資本主義や市場原理主義によってもたらされた「生態系の崩壊」と「格差の拡大・固定化・再生産」の克服は喫緊の課題です。これらの課題に真正面から取り組み、持続可能でレジリエントな経済社会の再構築を進めてまいります。 地球規模の社会課題の解決には、科学技術とイノベーションの力が欠かせません。研究開発を含めたグリーントランスフォーメーション（GX）、デジタルトランスフォーメーション（DX）、スタートアップといった重点分野に対する大胆な投資を官民連携で強力に推進し、産業競争力のさらなる強化、産業構造の新陳代謝、生産性の向上に取り組みます。 また、GXやDXによって得られた成長の果実を適正に分配し、次の成長につなげていく「成長と分配の好循環」が求められます。持続的な経済成長の実現と中長期のスパンでの財政均衡を目指
経団連：2016年度経団連規制改革要望（最終結果） (2017-03-31)
トップ Policy(提言・報告書) 産業政策、行革、運輸流通、農業 2016年度経団連規制改革要望（最終結果） Policy(提言・報告書) 産業政策、行革、運輸流通、農業 2016年度経団連規制改革要望（最終結果） 昨年12月13日に公表した通り、経団連では、全会員企業・団体を対象に実施したアンケート調査に基づき、昨年10月から11月にかけて11分野・149項目にわたる規制改革要望を内閣府の「規制改革ホットライン」に提出した。 その後、12月に「金融・証券・保険」「経済法制」に関する11項目の要望を提出したため、「12. その他」分野として分類し、追加するとともに、最終結果として改めて公表する。 経団連は、本年６月を目途に取りまとめが予定されている「規制改革推進会議」の答申に要望事項が反映されるよう、引き続き、政府、ならびに関係方面に働きかけていく。 個別要望は以下の通り。 ＊ 以下の
経団連：記者会見における榊原会長発言要旨 (2017-04-10)
【採用選考活動】 2019年度入社対象の採用選考のあり方について、本日の会長・副会長会議で審議を行い、了承を得た。経団連は、2017年度入社対象の採用選考の指針から、広報活動開始を３月１日以降、選考活動開始を６月１日以降と規定し、2018年度入社対象についても同じスケジュールを適用した。現行の開始時期について、学生の業界研究や企業研究の時間確保に課題があるとの指摘もあるが、懸念されていた海外留学生や教育実習生をめぐる大きな混乱は見られず、全体的には評価する声も多い。こうした様々な点を総合的に考慮して、2019年度入社対象についても３年連続で同じスケジュールを維持することにした。 一方、インターンシップについては、キャリア教育において大変効果が高く、ミスマッチによる早期離職の防止にもつながる。そのため、学生の職場での受入れや、受入れ後にフィードバックを行うなど、教育的効果が高まる取組みの実施
経団連：時間外労働の上限規制等に関する労使合意 (2017-03-13)
日本経済団体連合会と日本労働組合総連合会は、働き方改革を強力に推し進め、長時間労働に依存した企業文化や職場風土の抜本的な見直しを図ることで、過労死・過労自殺ゼロの実現と、女性や若者、高齢者など多様な人材が活躍できる社会の構築に不退転の決意で取り組む。 両団体は、罰則付きの時間外労働の上限規制導入という、労働基準法70年の歴史の中で特筆すべき大改革に合意した。その際、労働組合に属さない労働者の保護や中小・零細企業の対応可能性なども考慮した。 政府には、働き方改革実現会議が近く取りまとめる実行計画に、下記の合意内容を盛り込むことを要望する。 なお、労働基準法は、労働者が人たるに値する生活を充たすうえでの最低基準を定めたものであり、労使はその向上を図るよう努めるべきとされている。特別の事情により「特別条項」を適用する場合でも、上限時間水準までの協定を安易に締結するのではなく、月45時間、年360
経団連：記者会見における榊原会長発言要旨 (2017-02-20)
【プレミアムフライデー】 消費マインドを活性化させるためには、根本的な要因であるデフレマインドや将来不安の払拭などに引き続き取り組むとともに、消費者がワクワクした気持ちになり、買い物や旅行がしたくなるように創意工夫することが重要である。今週金曜日の２月24日に始まるプレミアムフライデーは、消費喚起と働き方改革の両方の観点から、毎月の月末金曜日に早めに仕事を終えて、いつもより少し豊かな時間を過ごすという新たなライフスタイルを提案するものであり、官民をあげて推進している。 第１回プレミアムフライデーに合わせて、各社は創意工夫を凝らした多彩な企画を打ち出している。日本橋・東京駅・丸の内の３エリアの来場者による乾杯を同時中継するイベントも開催される。私も当日は早めに仕事を切り上げ、この乾杯イベントに参加するほか、買い物を楽しむ予定である。このほか、金曜日の午後に出発し、週末をより有効に活用する国内
一般社団法人日本経済団体連合会 会員一覧（企業会員）
一般社団法人日本経済団体連合会 会員一覧（企業会員） 2024 年５月 31 日現在 （株）アースインフィニティ ａｒｔｉｅｎｃｅ（株） （株）アーテック （株）アーレスティ （株）ＩＨＩ （株）アイエーシーインターナショナル アイエックス・ナレッジ（株） あいおいニッセイ同和損害保険（株） （株）アイガー 愛三工業（株） （株）アイシン （株）アイセロ （株）愛知銀行 愛知製鋼（株） 愛知時計電機（株） ＩＤ＆Ｅホールディングス（株） （株）アイデミー （株）アイネット （株）アイピー２１ （株）アイモバイル アイング（株） （株）アインホールディングス （株）アウトソーシング アウトルックコンサルティング（株） （株）青森銀行 （株）青山財産ネットワークス （株）秋田銀行 昱（株） アクサスホールディングス（株） アクセンチュア（株） （株）アクトリー 曙ブレーキ工業（株） アコム（株
企業行動憲章 | Policy(提言・報告書) | 一般社団法人 日本経済団体連合会 / Keidanren
日本経団連は、かねてより、民主導・自律型の活力ある豊かな経済社会の構築に全力をあげて取り組んできた。そのような社会を実現するためには、企業や個人が高い倫理観をもつとともに、法令遵守を超えた自らの社会的責任を認識し、さまざまな課題の解決に積極的に取り組んでいくことが必要となる。そこで、企業の自主的な取り組みを着実かつ積極的に促すべく、1991年の「企業行動憲章」の制定や、1996年の「実行の手引き」の作成、さらには、経済社会の変化を踏まえて、数次にわたる憲章ならびに実行の手引きの見直しを行ってきた。 近年、ISO 26000（社会的責任に関する国際規格）に代表されるように、持続可能な社会の発展に向けて、あらゆる組織が自らの社会的責任 (ＳＲ: Social Responsibility) を認識し、その責任を果たすべきであるとの考え方が国際的に広まっている。とりわけ企業は、所得や雇用の創出な
プレミアムフライデー実施期間における柔軟な働き方推進へのご協力のお願い | お知らせ | 一般社団法人 日本経済団体連合会 / Keidanren
トップ お知らせ プレミアムフライデー実施期間における柔軟な働き方推進へのご協力のお願い お知らせ プレミアムフライデー実施期間における柔軟な働き方推進へのご協力のお願い ご高承のとおり、デフレ脱却と経済再生の着実な実現を通じて、ＧＤＰ600兆円経済への確かな道筋をつけることは、わが国経済の最重要課題となっております。とりわけ、内需の柱である個人消費については、消費マインドの底上げを図るべく、官民一体となって、将来不安の払拭等に全力で取り組むと同時に、創意工夫を発揮し新たな需要の創造に挑戦することで、力強い個人消費の実現に総合的に取り組む必要があります。 こうした課題認識を念頭に、「日本再興戦略2016」における「官民戦略プロジェクト10」の一環として、今般、官民合同でプレミアムフライデーを導入することとなりました。これは、毎月の月末金曜日に、人々が日常より少し豊かな時間を過ごす習慣を創り
春季労使交渉／賞与・一時金 妥結状況 | Policy(提言・報告書) | 一般社団法人 日本経済団体連合会 / Keidanren
2024年春季労使交渉・中小企業業種別 2024年春季労使交渉・中小企業業種別回答状況 (2024年6月13日) ［第1回集計］［了承・妥結含］（加重平均） 2024年春季労使交渉・大手企業業種別 2024年春季労使交渉・大手企業業種別回答状況 (2024年5月20日) ［第1回集計］［了承・妥結含］（加重平均） 2023年年末賞与・一時金 大手企業業種別 2023年年末賞与・一時金 大手企業業種別妥結結果 (2023年12月26日) （加重平均） 2023年夏季賞与・一時金 大手企業業種別 2023年夏季賞与・一時金 大手企業業種別妥結結果 (2023年8月9日) ［最終集計］（加重平均） 2023年夏季賞与・一時金 大手企業業種別妥結状況 (2023年6月29日) ［第1回集計］（加重平均） 2023年春季労使交渉・中小企業業種別 2023年春季労使交渉・中小企業業種別妥結結果 (20
労働政策、労使関係、人事賃金 | Policy(提言・報告書) | 一般社団法人 日本経済団体連合会 / Keidanren
トップ Policy(提言・報告書) 労働政策、労使関係、人事賃金 Policy(提言・報告書) 労働政策、労使関係、人事賃金 春季労使交渉／賞与・一時金 妥結状況 定期調査結果 働き方・休み方改革／ワーク・ライフ・バランス 2024年6月13日 2024年春季労使交渉・中小企業業種別回答状況 ［第1回集計］［了承・妥結含］（加重平均） 2024年5月20日 2024年春季労使交渉・大手企業業種別回答状況 ［第1回集計］［了承・妥結含］（加重平均） 2024年4月16日 高齢社員のさらなる活躍推進に向けて 2024年3月29日 仕事と育児との両立支援 事例集 ―男性の家事・育児の促進に向けて― 2024年1月16日 2024年版 経営労働政策特別委員会報告 －デフレ完全脱却に向けた「成長と分配の好循環」の加速－ 2024年1月16日 労使自治を軸とした労働法制に関する提言 2024年1月1
経団連：Society 5.0に向けた電子政府の構築を求める (2017-02-14)
トップ Policy(提言・報告書) 産業政策、行革、運輸流通、農業 Society 5.0に向けた電子政府の構築を求める Policy(提言・報告書) 産業政策、行革、運輸流通、農業 Society 5.0に向けた電子政府の構築を求める
「逆境の中にこそ夢がある」 (2017年1月12日 No.3299) | 週刊 経団連タイムス
トップ Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2017年1月12日 No.3299 「逆境の中にこそ夢がある」 Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2017年1月12日 No.3299 「逆境の中にこそ夢がある」 －蒲島熊本県知事が幹事会で講演 経団連は１２月１３日、東京・大手町の経団連会館で幹事会を開催し、蒲島郁夫熊本県知事から「逆境の中にこそ夢がある」をテーマに講演を聞いた。講演の概要は次のとおり。 ■ ３つの政治 私は、熊本地震が発生した２０１６年４月１６日に熊本県知事３期目に入った。３期目就任にあたり、熊本地震という逆境の中だからこそ夢を持ち、これまでとは異なる県政を行いたいと決意した。指導・規制・管理などを中心とする行政から、県民の“総幸福量最大化”にチャレンジする行政へとパラダイムシフトさせていきたい。 蒲島県政は、「決断の政治」「目標の政治」「対応の政治」の３つ
経団連：ＧＤＰ600兆円経済への確固たる道筋をつける (2017-01-01)
トップ 会長コメント／スピーチ 会長スピーチ ＧＤＰ600兆円経済への確固たる道筋をつける 会長コメント／スピーチ 会長スピーチ ＧＤＰ600兆円経済への確固たる道筋をつける －経団連会長新年メッセージ－ 世界の政治経済情勢は、保護主義の台頭やナショナリズム志向の広がりが懸念される中、先行き不透明感を増している。このような時にあって、わが国は先頭に立ち、自由で開かれた国際経済秩序を維持・発展させ、世界経済の成長を牽引していかなければならない。同時に、政権基盤が安定している今だからこそ、社会保障制度改革や財政健全化、抜本的な規制改革など、国民の痛みを伴う改革に真正面から取り組むべきである。 経団連としても、政治との連携を一層強化しながら、デフレ脱却と経済再生を確実に実現し、ＧＤＰ600兆円経済への確固たる道筋をつけるため、主体的に取り組む所存である。 第一に、政府が掲げた「日本再興戦略201
障害者雇用率の見直しに向けて 【概要】
障害者雇用率の見直しに向けて ～分け隔てない共生社会の実現～ 〔概 要〕 2016年12月13日 一般社団法人 日本経済団体連合会 （１）民間企業に雇用されている障害者数は、企業努力と就労意欲の高まりにより、12年連続で過去最高を更新し ている（2015年６月１日現在、約45万3千人）。一方、法定雇用率の達成企業割合は、1999年以降、過半数に満 たない状況（同47.2％）が続いている（図表１参照）。 （２）障害者の就労実態をみると、身体障害者の高齢化に伴い退職者が増加する一方、精神障害者の雇用が増 大している（対前年比25.0％増） 。 （３）精神障害者の場合、多様な障害特性に加え、疲労やストレスに弱いので症状が安定しない傾向があり、「就 労の困難度（職業能力）」を見極めることが難しく、職場定着の課題が多い。 １．障害者雇用の現状 Ⅰ 障害者雇用率の見直し 【図表１ 法定雇用率の達成企業
経団連：記者会見における榊原会長発言要旨 (2016-11-22)
【ＴＰＰ】 ＴＰＰはアジア太平洋地域の平和と安定に不可欠であり、日本にとっても、米国にとっても極めて重要な経済的枠組みでもある。このＴＰＰの重要性をトランプ次期大統領に理解していただき、ＴＰＰを支持してもらえるよう、政府には様々な形で努力してほしい。経済界としても関係方面に働きかけていく。 ＴＰＰはわが国の成長戦略の中核であり、所期の計画通りにＴＰＰを実現することが大事である。先日もリマＡＰＥＣの機会にＴＰＰ参加国の首脳会合が開催され、各国とも国内手続きを粛々と進め、米国に議会承認を促していくことで一致した。米国を除く11カ国が協力して、米国の批准を働きかけていくことが最優先課題である。 安倍総理も米国抜きのＴＰＰは意味がないと発言しているが、まったく同じ考えである。ＴＰＰ署名国のＧＤＰの約６割を米国が占めており、この最大の経済大国が入らなければ、ＴＰＰの意義が失われる。また、日本は米国を
障がい者スポーツ通じた共生社会の実現に向けて (2016年1月1日 No.3252) | 週刊 経団連タイムス
トップ Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2016年1月1日 No.3252 障がい者スポーツ通じた共生社会の実現に向けて Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2016年1月1日 No.3252 障がい者スポーツ通じた共生社会の実現に向けて －オリンピック・パラリンピック等推進委員会企画部会 経団連は１２月１０日、東京・大手町の経団連会館でオリンピック・パラリンピック等推進委員会企画部会（山本一郎部会長）を開催し、日本障がい者スポーツ協会の高橋秀文常務理事から、障がい者スポーツの充実やパラリンピックの成功に向けた取り組み、活力ある共生社会への課題などを聞いた。 日本では、週１回以上スポーツの機会を持つ障がい者は全体の約１８％にとどまり、成人一般の約４８％を大きく下回っている。高橋氏は障害者スポーツは、不具合が生じた飛行機で熟練のパイロットが残された機能を最大限活用する姿に
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経団連：Society 5.0実現による日本再興 (2017-02-14)