グーグルが調査、スマホ時代の消費行動は「ジャーニー型」から「パルス型」へグーグルが調査、スマホ時代の消費行動は「ジャーニー型」から「パルス型」へ：今日のリサーチ（1/2 ページ） スマートフォンの普及で消費におけるオンラインとオフラインの垣根が低くなりつつあります。そうした中、グーグルが日本国内で実施した調査によると、一般消費財購入において注目すべき傾向があるようです。
動画広告で結局人は動いたか？ モノは売れたのか？
昨今、動画広告のマーケットはますますの広がりを見せています。サイバーエージェントとデジタルインファクトが発表した市場データによると、2024年には動画広告市場は4957億円市場まで拡大する見込みとされています。 スマホ自体の性能向上やWi-Fi環境の広がりに加え、キャリアも回線を強化して大容量定額プランを用意するなど、通信環境は大きく変わりました。そしてこの変化が、手軽に動画を楽しむことを後押ししています。インフラの進化に乗っかる形で、YouTubeをはじめとした動画コンテンツメディアへのユーザーのアクセス数も加速度的に増加し続けています。 動画コンテンツが世の中に増加すると、各メディアは必然的に、そのアクセス数を収益に変換することを考えるようになります。動画コンテンツの視聴を「広告在庫」と捉え、そこに挿入される形で、動画広告の配信数が爆発的に増加してきました。 2020年以降は5G回線の
イマドキ女子のスマホプライムタイムは「22時」――インテージ調べ - ITmedia マーケティング
インテージは、「イマドキ女子のスマホ事情」をテーマに、女子高校生、女子大学生、新社会人女性を対象にスマートフォン利用に関する調査を実施しました。15～24歳の女性を「イマドキ女子」と定義し、インテージのメディア視聴ログデータ「i-SSP（インテージシングルソースパネル）」の2018年6月のデータを基に彼女たちのスマートフォン利用状況を分析しています。 イマドキ女子のヘビロテアプリは？ 関連記事 30代女子の4割がYouTubeで商品・サービスを検索――サイバー・バズ調査 ITmedia マーケティングの姉妹サイト「調査のチカラ」より、マーケターが押さえておきたい調査レポートを1日1題、厳選してお届けします。本日のお題は、「30代女性のYouTube利用」です。 女性の過半数は、ファッションアイテムをWebで調べてから実店舗で購入する――ジーユー調査 ジーユーは、「ファッションアイテム購入時
日本の音声技術普及率、アジア太平洋市場の中では低調――iProspect調べ
電通の海外本社である電通イージス・ネットワークのデジタルマーケティングエージェンシーのiProspectは、スマートフォンユーザーを対象に音声技術の利用目的とその利用率を調査し、その結果を「The Future is Voice Activated －未来は音声認識－」として発表しました。同調査はアジア太平洋地域（日本、中国、インド、インドネシア、シンガポール、オーストラリア）の6カ国で、18～50歳のスマートフォンユーザー1800人超を対象に2018年4月に実施したもので、音声技術（音声検索、音声認識、音声対応アプリなどを含む）の利用状況について聞いています。 その結果、「過去6カ月以内に音声認識機能を使用した」と回答した人は全体の62％で、中でも「インド」（82％）と「中国」（77％）での使用が多いことが分かりました。 日本では「一度も音声技術を使用したことがない」人が3割 関連記事
電通デジタルと電通、統合フレームワーク「People Driven Marketing」を開発
電通デジタルと電通は、“人”基点で電通グループ内のマーケティング手法を結集・高度化した統合フレームワーク「People Driven Marketing」（ピープル・ドリブン・マーケティング）を開発した。 企業があらゆるマーケティング施策の統合を進める中、電通グループがこれまで蓄積してきた多様な打ち手を、“人”を基点として統合。ターゲットの可視化はもちろんのこと、認知から購買、さらに再購買までをモデル化したファネルにおいて、全段階を一貫して評価指標でマネジメントして、企業のマーケティングROI（投資対効果）向上を支援する。 関連記事 6つの軸で評価：電通デジタルとトライベック、オムニチャネルを視野に入れた「ECサイト診断」サービスを提供開始 電通デジタルとトライベック・ストラテジーは、両社が共同開発した「ECサイト診断」サービスの提供を開始した。 3つの領域で提携を実施：電通デジタル、ソー
5分で分かるオムニチャネル、「マルチチャネル」「クロスチャネル」との違いは？
「オムニチャネル」という言葉は、今では広く知られています。おそらく、多くの人が認識しているそれは、主にB2Cのものであり、ネットとリアル店舗とそれぞれで取り扱い可能な商材を扱う限られた世界の話と捉えているのではないでしょうか。 しかし、実際にはオムニチャネルは、より多くの業界、より多くの業態で当事者意識を持って考えられるべき話です。そもそも顧客の立場からいえば、このトレンドと無縁でいる人はほとんどいません。 あなたの知らないオムニチャネルの全体像について、専門家が解説します。 オムニチャネルの生まれた背景 簡単に振り返ると、このオムニチャネルという言葉は、米国のデパートチェーンであるMacy'sが2011年1月に初めて利用しています。このとき、Macy'sは「オムニチャネルを進め、いつでもどこからでもお客さまがMacy'sにつながることができるようにする」と発表しました。それは、今まで店舗
ITmedia マーケティング
TikTokマーケティングの最適解へ スパイスボックスが縦型動画クリエイター集団M2DKと業務提携（2024年6月13日） 3D空間メディアのマーケティング効果を測る新指標「ブランドイマーシブタイム」とは？（2024年6月13日） 米炭酸飲料市場2位に躍進――ドクターペッパーがペプシ超えを成し遂げたすごいマーケティング【前編】（2024年6月13日） カスハラ被害 サービス職の35.5％が「経験あり」――パーソル総合研究所調査（2024年6月13日） ブランドセーフティー（安全性）とブランドスータビリティー（適合性）はリーチと両立できる（2024年6月12日）
第1回 衰退する企業と躍進する企業、違いは「事業定義の仕方」にある
第1回 衰退する企業と躍進する企業、違いは「事業定義の仕方」にある：【連載】「バリュープロポジション」から考えるマーケティング戦略論（1/2 ページ） 「製品志向」で事業を定義する企業は時代の流れに取り残される。米国の鉄道会社のように――。日本アイ・ビー・エム 永井孝尚氏によるマーケティング原論の第1回。 米国の鉄道会社が衰退した理由を考える この記事を読んでいるあなたに最初に質問がある。あなたがいま所属してる会社は「どんな事業」を展開しているだろうか？ まずは、本記事から目を離して10秒程考えてみて欲しい。 もし、「IT事業」「広告事業」「鉄鋼事業」「自動車事業」「家電事業」「電力事業」という言葉があなたの頭の浮かんだとしたら、あなたの会社は危ないかもしれない。実際にそのように考えてしまった結果、衰退した会社があるのだ。米国の鉄道会社である。 昔の米国では鉄道は主な輸送手段だった。しかし
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