Windows 10のバージョン1809向け累積アップデートが公開--ドライブ関連の問題などを解決 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftは米国時間12月5日、「Windows 10 October 2018 Update」（バージョン1809）向けの累積アップデート「KB4469342」を公開した。なお、同社はこれに先だって4つのプレビュー版を公開していた。 今回の累積アップデートは、問題の発生を受けて1カ月以上もその公開が停止されたWindows 10 October 2018 Updateに存在する複数の問題に対処するものだ。一方Cisco Systemsも同日、マルウェア防御製品「Cisco AMP for Endpoints」のアップデートを提供し、Windows 10 October 2018 Updateのインストールがブロックされている問
IBM、「Notes」「Domino」などソフトウェア製品をHCLに売却へ--約2030億円 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IBMは、複数のソフトウェア製品をHCL Technologiesに18億ドル（約2030億円）で売却すると発表した。規制当局の承認を経て、取り引きは2019年の半ばに完了する見通しだ。 対象となる製品は、「Notes/Domino」「Connections」のほか、「Portal」「Commerce」「Unica」のオンプレミス版、「BigFix」「Appscan」となる。 HCL Technologiesのプレジデント兼最高経営責任者（CEO）であるC Vijayakumar氏は、「当社が今回買収する製品は、セキュリティ、マーケティング、コマースといった大きく成長している市場分野のもので、どれもHCLにとって戦略的に重要な分野だ」と
一部の自己暗号化SSDに脆弱性、ディスク暗号化を迂回されるおそれ - ZDNet Japan
Catalin Cimpanu （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 村上雅章 野崎裕子 2018-11-08 19:57 オランダのラドバウド大学の研究者が現地時間11月5日に明かしたところによると、一部のソリッドステートドライブ（SSD）には脆弱性が存在し、これを攻撃者に悪用されると、ユーザーの選択したディスク暗号化パスワードを知らなくても、ディスク暗号化機能を迂回してローカルデータにアクセスすることが可能になるという。 これらの脆弱性は、ハードウェアベースの暗号化をサポートするSSDモデルに影響を及ぼす。ハードウェアベースの暗号化では、メインのCPUとは別のローカルの内蔵チップによってディスクが暗号化される。 このようなデバイスは自己暗号化ドライブ（Self Encrypting Drive：SED）とも呼ばれる。ソフトウェアレベルのフルディスク暗号化は、
国内プライベートクラウド市場、2017年は前年比40.6％増--IDC Japan調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは11月6日、国内プライベートクラウド市場に関する予測を発表した。これによると、2017年の国内プライベートクラウド市場規模は、前年比40.6％増の4223億円となることが分かった。また、同市場の2017〜2022年の年平均成長率（CAGR）は37.6％で推移し、2022年の市場規模は2017年比で4.9倍の2兆851億円になると予測される。 基幹系システム領域では「過去資産（ソフトウェア、データ、ITスキル）の継承性」や「柔軟な運用性」を重要視し、パブリッククラウドではなくプライベートクラウドを選択する企業は多く、国内プライベートクラウド市場の成長を促進している。一方、これまでの国内市場では、パブリッククラウドとプラ
NEC、秘密計算のシステム開発を容易にする支援ツールを開発
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NECは、秘密計算を組み込んだシステム開発を容易にする支援ツールを開発したと発表した。今後は同ツールの検証を進め、2020年の秘密計算の実用化を目指す。 秘密計算は、データを暗号化したまま分析処理ができる技術。これを利用して、企業が保有している機密情報を暗号化したままのデータとして結合、分析でき、その分析結果のみを復号、開示する。 現在の秘密計算は複雑かつ膨大なプログラミングが必要となり、一般のエンジニアではシステム構築が難しく、普及や拡大での課題となっていた。今回開発したツールは、プログラミング知識のあるエンジニアなら容易に活用できるといい、データの処理内容を記述すれば、秘密計算に必要な処理コードを生成し、実行することが可能となる。
IoTやAIが浸透したデジタル社会の取り組みを披露--NECの新野社長が基調講演
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NECは11月8、9日の2日間、東京国際フォーラムで同社最大のプライベートイベント「C＆Cユーザーフォーラム＆iEXPO2018」を開催。会期初日には、NECの新野隆社長 兼 最高経営責任者（CEO）が「Digital Inclusion～デジタルのチカラで、ひとりひとりが輝く社会へ～」と題した基調講演を行った。 NECは、モノのインターネット（IoT）や人工知能（AI）に代表されるデジタルが浸透した社会を「Digital Inclusion」とし、顧客との共創を通じた新たな社会価値の創造や、地球規模の社会課題の解決を通じて、一人ひとりが生き生きと輝く社会の実現を目指している。基調講演では、こうした取り組みを通じて、NECが考える未来に
JVCケンウッド、基幹システムをNECデータセンターに移行 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます JVCケンウッドは、基幹システムを含む大規模システムをNECのクラウド基盤サービス「NEC Cloud IaaS」と「NEC神奈川データセンター」に移行した。NECが発表した。 新環境は、IaaSとデータセンターのハウジングサービス活用によるハイブリッドクラウド環境で、7月から本格稼働している。移行後は事業継続性計画（BCP）強化と運用管理コストの50％削減を実現している。移行プロジェクトの期間は4カ月で、既設のデータセンターからNECデータセンターへサーバおよびネットワーク機器約300台（16ラック）の物理的な移設と、クラウド環境に構築された仮想サーバの移行を、わずか2日間の業務停止時間で実施できた。
中国政府のバックアップでビッグデータが一気に導入される芽台酒 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 中国の伝統的な酒といえば「茅台酒（マオタイ）」がその一つとして知られている。中国西南部の貴州省で生産される歴史あるブランドで、中国全土で見かけることから、中国人で茅台酒を知らない人はいないだろう（飲んだことはないという人はそれなりにいよう）。 中国政府の、あらゆる業界にインターネットテクノロジの恩恵をもたらすという「互聯網＋（インターネットプラス）」の掛け声の中、茅台酒の生産企業「茅台」は、自社をスマート化する「智慧茅台（スマート茅台）」を訴えるようになった。茅台は貴州省にあるが、貴州省自体が中国政府のビッグデータ産業重点地区になっている。そのため貴州省を代表する企業である茅台は、貴州省ないしは酒造会社のモデル企業として政府のバックアッ
トーバルズ氏、Linux開発コミュニティーのトップに復帰
Linus Torvalds氏は、英エジンバラで開催中の「Open Source Summit Europe」（OSSEU）において、Linuxのトップ開発者40人程度と話をする予定である。この会合を機に同氏は、一時的に離れていたLinux開発の統括に復帰する。 Torvalds氏は1カ月あまり前、Linux開発コミュニティーを統制する立場から一時的に退いた。同コミュニティーのメーリングリストであるLinux Kernel Mailing List（LKML）で同氏は「私は自らの振る舞いを改める必要がある。私の個人的な行為によって傷つき、カーネル開発作業の場から追い払ってしまった人々に謝罪したい。私はここでいったん休みを取り、人々の感情を理解し、適切な対応を取るための支援を求めることにした」と述べていた。 そして、Torvalds氏が休養を終え、帰ってきた。 同氏がより優しく、穏やかな人物
「IBM Security Connect」発表--AI活用、オープンなセキュリティクラウドプラットフォーム
IBMが「IBM Security Connect」を発表した。この新プラットフォームの狙いは、ベンダーと開発者、人工知能（AI）、およびデータを統合して、サイバーインシデントの対応と能力を向上させることだ。 IBMによると、米国時間10月15日に発表されたこのオープンなプラットフォームは、「オープンテクノロジを基盤に構築された初めてのセキュリティクラウドプラットフォーム」だという。「IBM Security ConnectはAIを中核に据えており、これまで接続されていなかったツールや環境のセキュリティデータを統合し分析する」（同社） IBMの分析によると、企業のサイバーセキュリティチームは、平均で約40のベンダーの80種類以上のサイバーセキュリティソリューションを使用しているという。 これでは、混乱が生じて、全体的なセキュリティと防御の有効性が低下してしまうおそれがある。 IBM Sec
「FragmentSmack」脆弱性、80を超えるシスコ製品に影響 - ZDNet Japan
Liam Tung （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 矢倉美登里 吉武稔夫 （ガリレオ） 2018-09-27 13:51 Cisco Systemsは、Linuxカーネルを利用している同社製品の多くに、危険なDoS攻撃を引き起こすおそれのある脆弱性が影響することを認めた。 「FragmentSmack」と呼ばれるこの脆弱性は、LinuxカーネルのIPネットワーキングスタックに影響することが8月に明らかとなり。数多くのLinuxディストリビューションが次々とパッチを提供し、Akamai、Amazon、Juniper Networksなども修正を施した。 この脆弱性により、フラグメント化されたIPv4およびIPv6パケットを利用した、処理を低速化させる攻撃で、CPUが飽和状態に陥り、影響を受けたデバイスにDoS状態を引き起こす恐れがある。 Red Hatが指摘している
SAPと白山工業が資本提携--防災のデジタル化を推進 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます SAPジャパンと白山工業は9月27日、資本提携を結び、SAPジャパンが白山工業の保有する自己株式を取得したと発表した。ビッグデータを活用したプラント設備などのインフラにおける防災ソリューションの強化に乗り出す。 白山工業は、地震や火山、地盤などの観測システム、素材加工機器などの開発・製造を手掛ける専門企業。2017年11月に、東京電力ホールディングス傘下の東京パワーテクノロジーと資本業務提携契約を締結している。 SAPジャパンとは、2016年4月から「1BL/my震度プロジェクト」と呼ぶ取り組みで協業している。同プロジェクトは、スマートフォンを簡易地震計として利用し、建物の揺れを計測。観測点のデータをSAP HANAやIoTプラットフォ
大きな転換点を迎えるクラウドコンピューティング - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます クラウドコンピューティングへの移行は加速しており、4年後までには、アプリケーションに対する支出の半分近くがオンデマンドサービスに対するものになるという。 現在、企業のテクノロジ投資の主要分野（システムインフラ、システムソフトウェア、アプリケーションソフトウェア、業務プロセスのアウトソーシング）全体では、支出の19％がクラウドサービスに対するものになっている。 Gartnerによれば、企業のクラウドベースの製品に対するIT支出の伸びは、従来の非クラウド製品に対する支出の伸びを上回っており、2022年には、この数字が28％まで上昇するという。 Gartnerの調査担当バイスプレジデントMichael Warrilow氏は、「企業のIT支出は
大日本印刷とNEC 生体認証サービスで協業---顔認証技術を活用
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 大日本印刷（DNP）とNECは9月20日、顔認証技術を活用した生体認証サービスでの協業を開始すると発表した。 第1弾として、DNPが金融機関向けに開発したスマートフォン用「本人認証・本人確認アプリ」や「DNPスマートフォン向け銀行口座開設用アプリ」に、NECの顔認証技術を活用したクラウド基盤「NeoFace Cloud」を適用させたサービスを、2019年3月から順次スタートしていく。 顔認証技術の活用は、スマートフォンでの金融サービスを利用する際、「なりすまし」や「不正使用」などを防止する機能の強化を目的にしている。第1弾の機能強化以降は、「DNPカード即時発行サービス（KIOSK端末型）」などへの適用も予定している。
中国の老人が「TikTok」を使いだした
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 中国の老人というと、公園や広場で太極拳を楽しんだり、机で麻雀やトランプに興じたり、食堂でにぎやかに語らったりしている印象があるかもしれない。またハイテクに非常に弱い世代という印象があるかもしれない。これはPCが主流だった5年前まではそうだったが、スマートフォンしかほぼ売られなくなって久しい昨今では、老人もスマートフォンを活用するようになった。 老人用端末といえば、小米（Xiaomi）が老人用のシンプルな携帯電話をリリースすると発表した。新端末では微信（WeChat）を利用できないが、既に老人同士が微信のグループチャットで写真や動画を投げ合うようになっている今、老人のフィーチャーフォンへの回帰はないだろう。 現在、老人のインターネットユー
NECソリューションイノベータ、ドローン用いて農地測量--産地全体を可視化
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NECソリューションイノベータは、ドローンを用いて農地を測量し、地理情報システム（GIS）で面積を計算するサービスを10月から提供すると発表した。果樹産地における優良品種への改植などの取り組みを支援する。今後3年間で60団体への提供を目指す。 また、農林水産省による果樹経営支援対策事業の補助金申請に必要な情報の入力から申請書の作成までをクラウドサービスで提供し、園地面積の測量や補助金の申請に必要な業務の効率化を支援する。ドローンで撮影した園地情報をGISに記録し、産地全体を可視化することも可能。 農林水産省は「果樹農業好循環形成総合対策事業」のうち、果樹経営支援対策事業で、果樹産地協議会の推奨する優良品種への改植や新植、園内整備を促進す
迷いが吹っ切れたNECの新野社長
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「厳しい質問をするからだ」――。NECの新野隆社長は決算説明会などでの筆者の質問に毎回、嫌な顔を見せていたのに、8月末の取材は迷いが吹っ切れたのか、笑顔で答えてくれた。当面の課題とその解決策が分かり、確実に目標を達成する方法が見えたからだろう。新野社長は「この1年が勝負だ」とし、利益確保を最優先とする施策を次々に実行する覚悟を決めた。 NECは2016年4月、2018年度に売上高3兆円、営業利益1500億円などとする中期経営計画（中計）をスタートさせた。その策定に当たったのは、新野社長自身だった。当時、「最低限の目標」と新野社長は語っていたが、実は社長就任の1年後に目標達成は難しいと思い始めた。技術もユーザーも競合も大きく変わっているの
AIが信頼されるには透明性ある情報提供が必要--IBM Research
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 人工知能（AI）は、その開発や導入、仕様、利用法について概説した、透明性のある文書と共に提供すべきだと、IBM Researchが提言している。 IBM Researchは「Trusted AI（信頼できるAI）」を目指す取り組みの一環として、AIサービスの供給者適合宣言（SDoC）の作成を呼びかける論文を公表した。このSDoCは、性能、安全性、セキュリティに関する情報を含むものとなる。 実際のところ、こうした文書はほかの業界で存在する。多くの場合、任意で作成されているが、そうした取り組みによって標準が確立されることが多い。米環境保護庁（EPA）の「Energy Star」、米国消費者製品安全委員会による各種ガイドライン、金融業界の債権
NEC、セキュリティ統合型SDN製品とマネージドサービスを提供開始
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クリプトジャッキングされたルータで焼いた目玉焼きのお味は？
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