中国テック事情：チップ国産化推進で、打倒「味の素」の動き
米国の経済制裁を受けて半導体チップの国産化を目指す中国は、日本企業である「味の素」が市場を独占する半導体部品への依存を減らすために新材料の開発を進めている。だが、長年続いてきた同社の牙城を崩すことは、容易ではないだろう。 by Zeyi Yang2024.04.19 31 8 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 うま味調味料とコンピューター・チップに関係があることをご存知だろうか？ 現在、ほとんどのノートPCやデータセンターで使われているチップの内部には、「ABF」と呼ばれる小さな部品が使われている。ABFは、電気を通す配線の周囲の薄い絶縁材の層である。そして、世界で使用されているこの絶縁材の90%以上は、日本企業である「味の素」が生産している。1909年に粉末調味料「MSG（味の素）」を商品化したことで有名な企業である。 本誌のジェームス・オドネル記者が先日の記事で
山本憲二郎：「塗るだけで耐震化」塗料、途上国の地震被害を減らす
途上国の大半を占める「組積造」の建物の耐震化を、塗料を塗るだけで実現する。そんな画期的な塗料を共同開発したのが、山本憲二郎だ。東京大学で研究に取り組む傍ら、スタートアップで商用化を進めている。 by Keiichi Motohashi2024.03.27 5 14 2023年2月6日に発生したトルコ・シリア大地震では、5万人を超す人々が亡くなった。1年が経った2024年2月現在もまだ復興の途上であり、多くの人々が困難な暮らしを強いられている。被害が拡大した大きな理由の1つは、煉瓦や石などを単純に積み上げて建てる組積造構造の建物の崩壊にある。 トルコ・シリア大地震に限らず、世界各地で発生する地震による死者の多くは、住宅などの建物の崩壊によるものだ。日本では2024年1月1日の能登半島地震の記憶が生々しいが、世界的に見ると木造住宅の延焼や津波による死者よりも、組積造の崩壊による死者の方がはるか
新型コロナ後遺症の治療に光明、血中バイオマーカーにヒント
新たな研究は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）後遺症（ロング・コビッド）の原因が、免疫系の特定の部分の異常にある可能性を示している。 by Cassandra Willyard2024.02.02 1 5 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は多くの人にとって、感染者数の急増と減少が繰り返される中で、生活に大混乱を巻き起こしては去っていく病気となっている。だが数千万人の感染者にとって新型コロナウイルス感染症とは、数カ月または数年続くこともある慢性疾患、場合によっては消耗性疾患の始まりになっている。 新型コロナウイルス感染症の後遺症（ロング・コビッド）を発症する者と、感染して回復する者との違いはどこにあるのか。新たに発表された論文によると、後遺症の発症者は多くの場合、見過ごされがちな免疫系のある部分が異常に活性化するという。 スイスの研究者チームは、新型コロナウイルス感染
イスラエル・ガザ紛争で学術界にも内紛、苦悩する科学者
イスラエル・ガザ紛争をめぐって学術界が揺れている。通説に従わない意見を述べる学者を吊るし上げる者がいる一方で、そうした動きは科学者たちの言論を糾弾しようとしていると警戒する者もいる。 by Antonio Regalado2023.11.16 2 4 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 通常、ニュースレターで戦争や政治について取り上げることはないが、今回ばかりは特別だ。イスラエル・ガザ紛争による人的被害の拡大は、科学界に緊張と対立をもたらした。MITテクノロジーレビューが研究を追ってきた生物学者の中には、ネット上での発言が反感を買い、キャリアにダメージを受けた者もすでに出てきている。今回の戦争への数々の反応は、言論の自由や思想の自由など、科学の根幹に関わる問題についても疑問を投げかけている。 10月7日、ガザ地区を支配する組織であり、米国ではテロリスト集団に指定されて
「CAPTCHA」の終わりの始まり
Webサイト上でユーザーが人間であることを証明する手段として使われてきた「CAPTCHA」が、AI技術の進展によってますます難しくなっている。CAPTCHAに代わる手段も登場しており、いずれ廃止される可能性もありそうだ。 by Shubham Agarwal2023.10.26 17 6 今年の初め、HBO Max（動画配信サービス）にログインしようとしたユーザーは、たくさんの曲を聴いて、その中から繰り返しのパターンがある曲を選択するという音声問題を解かなければならなかった。また私は最近、リンクトイン（LinkedIn）にログインしようとして、見慣れないパズルで、人間であることを証明するように求められた経験がある。左右のボタンを使って、ピンクの犬の3D画像を、隣の手が指す方向まで回転させなくてはならなかったのだ。 WebサイトはこうしたCAPTCHA（キャプチャ、名前は「Completel
労災隠しが横行か？ テスラ元従業員らが証言した 「未来の工場」の驚きの実態
Tesla says its factory is safer—but it left injuries off the books 労災隠しが横行か？ テスラ元従業員らが証言した 「未来の工場」の驚きの実態 イノベーションの旗手ともてはやされるイーロン・マスク率いるテスラの自動車工場では、相次ぐ事故で混乱が起きていた。40人もの元従業員や同社関係者へ取材したリビール（Reveal）による調査報道を掲載する。なお、この報道をきっかけにカリフォルニア州当局はテスラに対して労働環境の調査を開始している。 by Alyssa Jeong Perry2018.05.24 511 2670 56 0 X-Menに登場するキャラクターの名前を付けられた巨大な赤いロボットが自動車部品を空中に持ち上げ、従業員がアルミ製の車体に黒いタイヤを取り付けている。フォークリフトや牽引車が、灰色に塗装されたフロアを勢
需要急増のバッテリー、原材料で今何が起きているか？
気候変動問題の今後を見通すうえで、電池（バッテリー）の果たす役割は極めて大きい。リチウムイオン電池の需要が急増する中、原材料の不足が問題となっており、新たなイノベーションが必要となるだろう。 by Casey Crownhart2023.07.27 1 11 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 気候変動に対処する上で何より重要なテクノロジーは何か？ 最近、あるグループとチャットをして、そんな話をした。本気で課題に取り組むならばいくつものテクノロジーが必要になるのはもちろんなのだが、その上で、私自身が1つ選ぶのであれば、電池（バッテリー）になるだろう。 本誌では電池についての記事をいくつも掲載しているので、驚くべきことではないかもしれない。電池の動向について読みたいなら、たとえばこの記事やこの記事、そしてこの記事から読み始めるのがいいだろう。 電池は今後、輸送のあり方を
熱を帯びる「若返り」研究、学会に聴衆が殺到
ボストンで開かれた国際幹細胞学会（ISSCR）で、若返りに関する講演に聴衆が殺到し、警察が出動する騒ぎとなった。「究極の偉業」に対する科学者の関心の高まりを象徴する出来事だ。 by Antonio Regalado2023.06.27 2 13 学会発表の最中に警察がドアから突入し、聴衆の半分を追い出すなんて滅多にないことだ。 しかし、それは起きてしまった。6月16日にボストン・コンベンション・アンド・エキシビション・センター（Boston Convention and Exhibition Center）で開催中だった国際幹細胞学会（ISSCR：International Society for Stem Cell Research）で、ファン・カルロス・イズピスア・ベルモンテが登壇したセッションの最中のことだった。ベルモンテは「若返り」テクノロジーの専門家であり、アルトス・ラボ（Alt
チャットGPTの成功を支える「時給2ドル未満」で働く人々の存在
最近の人工知能（AI）の華々しい成功の背後には、AIのパフォーマンスを向上させるために低賃金で働いている人々がいる。 by Melissa Heikkilä2023.06.17 7 14 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 華々しい人工知能（AI）モデルの成功の背後にある人間の労働について、いろいろ考えている。 AIチャットボットが賢いことを言っている風に聞こえ、有害な戯言をなるべく吐かないようにさせる秘密は、「人間のフィードバックによる強化学習（RLHF：Reinforcement Learning from Human Feedback）」という手法を使うことにある。人々からのインプットを使用してモデルの返答を改良するのだ。 人間のフィードバックによる強化学習は、データ・アノテーターという少数の人間部隊の作業に頼っている。データ・アノテーターは、AIの返答における
欧州議会が「AI法」を可決、今後予想される5つの規制
欧州議会において6月14日、「人工知能（AI）AI法」が圧倒的多数により可決された。施行までにはまだ時間を要するが、AIの利用には今後、さまざまな規制がかかることになりそうだ。 by Tate Ryan-Mosley2023.06.27 239 18 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 6月12日の週は欧州のテクノロジー政策において重要な週となった。欧州連合（EU）の立法者たちがグーグルに対して新たな反トラスト訴訟を起こした同じ日に、欧州議会が「AI法（AI Act）」の規則案を承認する投票を実施したのだ。 AI法は圧倒的多数により可決された。この法案は、AI規制における世界で最も重要な進展の1つと謳われてきた。欧州議会のロベルタ・メッツォーラ議長は、AI法について、「今後何年にもわたって世界標準となることは間違いない」と評している。 しかし、規制内容がすぐに明確にな
東工大、100℃の低温でアンモニアを合成する鉄触媒を開発
東京工業大学の研究チームは、100℃の低温で水素と窒素からアンモニアを合成する鉄触媒の開発に初めて成功。赤サビを原料とする安価な同触媒による低温アンモニア製造で、エネルギー消費とコストを40～60％削減できることを示した。 研究チームは、鉄には低温でのアンモニア合成に高い潜在能力があると考え、それを発揮させる方法を模索してきた。今回の研究では、鉄の粉末に水素化バリウム（BaH2）の微粒子を載せることで、鉄の窒素分子を窒素原子に分解する能力を飛躍的に高めた触媒を開発。鉄に潜在する低温アンモニア合成能を引き出すことに成功した。この触媒は、赤サビにバリウムを溶かした水溶液を混ぜて、乾燥・還元するだけで簡単に得られる。 研究チームによると、開発した触媒では、水素化バリウムが鉄に強く電子供与することによって、窒素分子を窒素原子に分解する鉄の能力をブーストしているという。近年、ルテニウムやコバルト、ニ
解説：躍進の影にテスラあり、中国がEV大国になった背景とは？
中国はいまや、電気自動車（EV）の製造台数と購入台数のいずれにおいても世界的に群を抜いている。多額の政府補助金からバッテリー技術まで、中国がいかにしてEV業界のリーダーになったかを理解するためのキーポイントを解説する。 by Zeyi Yang2023.04.04 1 9 事態の様相がほとんど知られることもないうちに、中国は電気自動車（EV）製造と購入において世界をリードするようになった。しかもその勢いは衰えていない。過去2年間で中国内のEV年間販売台数は130万台から680万台に急成長し、2022年をもって中国は8年連続で世界最大のEV市場となった。これに比べて米国では、2022年のEV販売台数はわずか80万台である。 経験豊富な業界観測筋も中国の成長スピードには驚いている。輸送セクター専門のビジネスコンサルティング会社であるシノ・オート・インサイツ（Sino Auto Insights
「ガソリン車よりも環境に悪い」大型EVをメーカーが売り込む理由
米国人はとにかく大型自動車が好きだ。ピックアップ・トラックやジープ、SUVなど、必要以上に大きな自動車を欲しがる。電気自動車への移行を進めている自動車メーカーは、人気のある車種から電動化している。 by Casey Crownhart2023.03.30 4 12 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 スーパーボウルを観るとき、私はいつも会社員であることを忘れてフットボール・ファンとして熱中する。ところが2月12日の試合では、動画広告の内容に注目せずにはいられなかった。 試合中に放映されたいくつかの電気自動車のCMには、1つの共通事項があった。映し出された車が、すべてが巨大だったのだ 。 ゼネラルモーターズ（GM）の広告では、電動ピックアップ・トラックに乗ったウィル・フェレルがゾンビの大群に遭遇する。フェレルが乗っているのは「ハマーEV（Hummer EV）」だ。ラム（
中国「社会信用スコア」への誤解はなぜ生まれたか？
AIアルゴリズムが市民を評価するという試みは、中国のような権威主義的国家が進めるディストピア的な政策だと批判されることが多い。だが、実際に普及が進んでいるのは西側諸国だ。 by Melissa Heikkilä2023.01.04 25 10 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 米国と欧州連合（EU）の間では、テクノロジーを規制する方法について意見が分かれるかもしれない。だが、人工知能（AI）を活用した社会信用スコアを禁止する必要があるという1点においては合意しているようだ。社会信用スコアとは、権威主義的政府、特に中国が、人々の信頼度をランク付けし、窃盗やローン未返済などの好ましくない行為を罰するものである、というのが西側諸国の立法者の理解である。基本的には、国民ひとりひとりに割り当てられるディストピア的なスーパースコアと見なされている。 EUは現在、 AI法と呼ばれ
バイデン大統領「がん死亡率半減」宣言、血液検査の大規模試験へ
米国のバイデン大統領は、今後25年間でがん死亡率を半減させるムーンショット計画を発表した。計画の中心となるのが、複数のがんを検出できる血液検査によるスクリーニングだ。 by Hana Kiros2022.09.20 25 5 ほとんどのがんは、症状が出る前のスクリーニング（がん検診）で確実に発見することはできない。マンモグラフィやパップテスト（子宮頸がん細胞診）は例外的な検査であり、受診はルールではない。事態を改善するため、患者の腕から採取した血液によって、複数のがんの兆候を1回の検査で検出する方法が、複数の企業によって開発されている。米国では今、これらの血液検査が実際にどの程度優れているかを確認するために、全国的な臨床試験を開始する準備が進められている。 ジョー・バイデン大統領は9月12日、マサチューセッツ州ボストンで、今後25年間で米国におけるがん死亡率を半減させるという連邦政府の「が
中国版ギットハブ、コードを検閲・遮断か？ OSS開発者に衝撃
中国におけるギットハブの競合サービスとして人気の「ギッティ（Gitee）」で公開されていたソースコードが一部非公開となり、中国のオープンソース・コミュニティに衝撃を与えている。理由は明らかではないが、中国政府による検閲が疑われており、イノベーションを阻害する恐れが指摘されている。 by Zeyi Yang2022.06.01 171 2 5月18日の朝のことだ。中国の数千人ものソフトウェア開発者たちは、中国企業「ギッティ（Gitee）」にホストされているオープンソース・コードがロックされ、非公開になっていたことに気づいた。ギッティは、国際的なコード・リポジトリ・プラットフォームであるギットハブ（GitHub）の競合サービスで、中国政府の支援を受けている。 ギッティはその日の遅くに声明を発表し、ロックされたコードは手作業でレビューされており、今後はすべてのオープンソース・コードが公開前にレビ
「とても楽だよ」脳インターフェイスで意思を伝えた全身麻痺患者
意識はあるが全身麻痺状態にある男性が、脳に取り付けた電極を使って文章でコミュニケーションを取ることに成功した。男性はスープやビールを注文し、家族と息子について話すことさえできるようになった。世界初の快挙だ。 by Jessica Hamzelou2022.04.05 44 14 ある全身麻痺状態の男性が、自身の脳活動を記録する装置を使って、完全な文章を伝達することに成功した。男性は、脳に埋め込まれた装置を使い、脳の使い方を鍛えることで、マッサージやスープ、ビールを注文し、息子と一緒に映画を見られるようになったという。 この記事はマガジン「世界を変える10大技術 2022年版」に収録されています。 マガジンの紹介 「完全閉じ込め症候群」の患者、つまり意識と認知能力はあるが完全な麻痺状態の人物が、このようにコミュニケーションできたのは初めてだ——プロジェクトを手がけた研究者たちはそう語っている
「千人計画」ハーバード大教授の裁判、今後の学術界への影響は？
ハーバード大学の著名なナノテクノロジーの専門家が、中国との関係を隠した罪で裁判を受け、有罪判決が出た。中国の「千人計画」などの知財窃取に対抗する米国の取り組み「チャイナ・イニシアチブ」の一環であり、今後の影響が注目される。 by Antonio Regalado2021.12.22 25 2 3 2020年2月、ハーバード大学に到着した捜査官は、著名なナノテクノロジーの研究者で、同大学の化学・化学生物学部長だったチャールズ・リーバー教授を探していた。目的は、中国のある大学との経済的なつながりを隠していた容疑でリーバー教授を逮捕するためだった。ハーバード・ヤードの近くでリーバー教授を逮捕することで、当局は学術界に対し、中国とのつながりを開示しないことは重罪だというメッセージを高らかに送ったのだ。 リーバー教授は、ボストンの連邦裁判所で12月14日から始まった裁判を受けている（日本版中：21日
コロナ禍で「爆売れ」中国ハイテク機器の影に監視国家の非道行為
少数民族に対するハイテクを使った人権侵害が中国で横行している。米国が新型コロナ対策に購入している熱感知カメラや顔認識システムは、こうした行為に加担する企業によって開発・訓練されたものであることを忘れてはならない。 by Darren Byler2021.10.27 33 15 9 2019年半ばのある日、中国クイトゥン市の人で賑わう市場の交差点を歩いていたワシントン大学の若い学生が、警察官に肩を叩かれた。その学生、ヴェラ・チョウはイヤホンで音楽を聴き、人混みをかき分けながら歩いていたため、最初は肩を叩かれたことに気づかなかった。振り返ると黒い制服が目に入ってきた。顔から血の気が引いた。警察官はヴェラの母国語の中国語で話しながら、近くにある人民コンビニエンス交番にヴェラを連れて行った。この地域に設けられた7700以上の監視拠点の1つだ。 灰色の箱形の建物に設置されたモニターには、黄色の枠で囲
新型コロナ研究所流出説、 研究者生命を賭けた ある科学者の闘い
They called it a conspiracy theory. But Alina Chan tweeted life into the idea that the virus came from a lab. 新型コロナ研究所流出説、 研究者生命を賭けた ある科学者の闘い 新型コロナウイルスの起源をめぐって、中国の研究所からの流出の可能性を指摘したのは、米国の著名な研究機関で働く博士研究員（ポスドク）だった。当初は陰謀論と一蹴された主張は、彼女の粘り強い活動によって科学界のコンセンサスに変化をもたらしている。 by Antonio Regalado2021.08.12 211 28 30 アリナ・チャン博士が疑問を投げかけ始めたのは、2020年3月だった。チャン博士は、中国から広がった新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）についてフェイスブックで友人と話していた。チャン博士は
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