産総研：能登半島北部周辺に刻まれた日本海発達の歴史
発表・掲載日：2019/08/23 能登半島北部周辺に刻まれた日本海発達の歴史 －20万分の1地質図幅「輪島」（第2版）を刊行－ ポイント 国土の基本情報である「輪島」地域の20万分の１地質図幅を57年ぶりに全面改訂 最新の研究成果に基づき、海から陸に至る切れ目のないシームレスな地質情報として整備 地質情報の空白域であった浅い沿岸海域に発達する活断層を明確化 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）地質情報研究部門【研究部門長 田中 裕一郎】情報地質研究グループ 尾崎 正紀 上級主任研究員、海洋地質研究グループ 井上 卓彦 主任研究員らは、20万分の１地質図幅「輪島」を全面改訂し、57年ぶりに第2版として刊行した。 能登半島北部とその周辺海域にあたる「輪島」地域は、1993年能登半島沖地震や2007年能登半島地震などを引き起こした活断層帯が能登半島
大学擬人化マンガキャラ診断|あなたはどの登場人物？人工知能(AI)で診断
Internet Explorerには対応しておりません。ページが崩れたり、正常に動作しない場合がございます。 最新版のGoogle ChromeやSafariをご利用ください。 産業技術総合研究所 × ぴあ株式会社 出版 「擬人化マンガ 大学あるあるこれくしょん」 本サービスは 2023年3月31日 をもちまして終了しました。 大学擬人化マンガキャラ診断をお楽しみいただきありがとうございました。 本サービスは 2023年3月31日 をもちまして終了しました。 人工知能技術による診断ってどんなものだろう？」と興味をもって訪問された方、ありがとうございます。 産総研が取り組む人工知能技術は、産総研マガジンで紹介していますので、ぜひご覧ください。 本アプリに関するお問い合わせ 産業技術総合研究所 総合お問い合せフォーム 本アプリに使用されている人工知能技術に興味をお持ちの方はこちら 人工知能技
産総研：主な研究成果 放射性物質除染の効果と費用を評価
国の除染特別地域内の除染後の空間線量・外部被ばく線量を地理情報システムで推定 除染特別地域の除染費用を1兆円超と推定 汚染土壌などの保管費用が60%以上となる可能性を指摘 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）地圏資源環境研究部門【研究部門長 中尾 信典】保高 徹生 研究員、安全科学研究部門【研究部門長 四元 弘毅】内藤 航 主任研究員、小野 恭子 主任研究員は、東京電力福島第一原子力発電所の事故により生じた陸域の放射性セシウム汚染について、除染特別地域（国が除染の計画を策定し除染事業を進める地域）内を対象に複数の除染シナリオによって外部被ばく線量の低減効果、外部被ばく線量と人口の関係、除染費用に関する解析を行った。 地理情報システム（GIS）を用いて複数の除染シナリオについて解析した結果、除染により空間線量率は一定程度低減するものの、除染後もなお、
産総研：ミドリムシを主原料とするバイオプラスチックを開発
ミドリムシが作る高分子に、ミドリムシまたはカシューナッツ殻から得られる油脂成分を付加 従来のバイオプラスチックや石油由来の樹脂に劣らない耐熱性と熱可塑性をもつ 光合成によって二酸化炭素を効率よく有機化合物に変換できる藻類を利用 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）バイオメディカル研究部門【研究部門長 近江谷 克裕】芝上 基成 主任研究員は、日本電気株式会社【代表取締役 執行役員社長 遠藤 信博】（以下「NEC」という）スマートエネルギー研究所 位地 正年 主席研究員、および国立大学法人 宮崎大学【学長 菅沼 龍夫】農学部 林 雅弘 准教授と共同で、微細藻の一種であるミドリムシから抽出される成分を主原料とした微細藻バイオプラスチックを開発した。 この微細藻バイオプラスチックはミドリムシ（ユーグレナ）が作り出す多糖類（パラミロン）に、同じくミドリムシ由
内部タンパク質を標的とした細胞の分離技術
1．目的と効果 現在の細胞分離技術では、フローサイトメトリーと呼ばれる、細胞を蛍光標識して分離する手法が最も一般的です。目的細胞の特異的な細胞表面抗原に対して、蛍光色素や磁気ビーズで修飾された抗体を用いることで、細胞の標識と分離が行われています。細胞表面だけでなく、細胞内部にも多くの種類のタンパク質が存在しますが、これら細胞内のタンパク質をフローサイトメトリーに適用することはできませんでした。この発明は、遺伝子組み換えなどを行うことなく、細胞内のタンパク質を標的とした細胞分離を可能にします。 ［適用分野］ ● 創薬分野 ● 再生医療分野 ● 細胞生物学分野 2．技術の概要 この手法では、図1の概念図に示すように、細胞内のタンパク質を標的として細胞分離を行います。直径200 nm、長さ10 µmの高アスペクト比の針「ナノニードル」を細胞に挿入し、細胞内部のタンパク質と結合させ、この
産総研：-196 ℃から1000 ℃までゴムのような粘弾性を持つカーボンナノチューブ
-140～600 ℃まで安定してほぼ一定の柔らかさと硬さ（シリコンゴム程度）を保つ 高純度カーボンナノチューブからなる長尺でランダムなネットワーク状の構造体により実現 過酷な環境下での軽量な衝撃吸収材料として幅広い応用の可能性 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）ナノチューブ応用研究センター【研究センター長 飯島 澄男】畠 賢治 上席研究員 兼 スーパーグロースCNT研究チーム長、同チーム 二葉 ドン 主任研究員、技術研究組合 単層CNT融合新材料研究開発機構（以下「TASC」という）徐 鳴 特別研究員らは、ランダムなネットワーク状の構造を持つ高純度のカーボンナノチューブ（CNT）の構造体をスーパーグロース法を応用して作成した。このCNT構造体は-196 ℃から1000 ℃までゴムのような粘弾性を示す。 粘弾性体は衝撃や振動の吸収材として利用されて
産総研：量子ドットを高濃度で封じ込めた微小ガラスカプセル蛍光体を作製
蛍光特性を保ったまま、複数の量子ドットを閉じ込めたガラスカプセル蛍光体を開発。 直径50 nmの場合、従来のポリマーコート量子ドットに比べて輝度は約10倍。耐光性は100倍程度、緩衝液中でのカドミウムの溶出は10分の1以下。 バイオ分野の基礎研究、あるいは臨床応用の標識用蛍光試薬や電子材料用蛍光体として期待。 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）健康工学研究部門【研究部門長 吉田 康一】先端融合テーマ探索グループ【研究グループ長 茂里 康】村瀬 至生 主任研究員、安藤 昌儀 主任研究員らは、複数のCdSe/ZnSコアシェル型量子ドット（半導体ナノ粒子）を蛍光特性を保ったまま微小なガラスカプセル（粒径20-100 nm）に封じ込めたガラスカプセル蛍光体を開発した。蛍光の輝度が高く、またガラスの耐久性が活かされているので、バイオ分野で基礎研究から臨床応
産総研：マイクロ波を利用した高分子合成プロセスの実用化
発表・掲載日：2009/11/04 マイクロ波を利用した高分子合成プロセスの実用化 －化学合成用マイクロ波加熱装置による乳酸重合を初めて実現－ 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）環境化学技術研究部門【研究部門長 中岩 勝】循環型高分子グループ【研究グループ長 国岡 正雄】 竹内 和彦 主任研究員、長畑 律子 主任研究員らは、独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構【理事長 村田 成二】（以下「NEDO」という）、株式会社ＧＬＡＲＴ【代表取締役社長 山口 博】（以下「ＧＬＡＲＴ」という）、四国計測工業株式会社【取締役社長 四宮 幸生】と共同でマイクロ波重合物量産装置を開発し、乳酸重合用の省エネルギープロセスを世界で初めて実用化した。 有機化合物や高分子材料の合成にマイクロ波による加熱を利用することによって、反応時間の大幅短縮や廃棄物の低減、
産総研：成形だけで撥水性プラスチック表面が親水性に変化
発表・掲載日：2009/10/13 成形だけで撥水性プラスチック表面が親水性に変化 －ナノ構造で透明パネルの光透過性向上や水滴付着効果を実現－ ポイント 親水剤等の表面コートを用いないため、親水効果の持続時間が飛躍的に進歩。 金型からの転写だけで高光透過性の親水基材を生産することが可能。 太陽光パネルなどの建築資材に利用できる親水性基材の高機能化、低コスト生産に貢献。 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）近接場光応用工学研究センター【研究センター長 富永 淳二】スーパーレンズテクノロジー研究チーム【研究チーム長 中野 隆志】 栗原 一真 研究員は、大面積ナノ構造体金型作製技術等を利用してプラスチック基板の親水化技術を開発した。これは、産総研と株式会社 ハウステック【代表取締役社長 星田 慎太郎】の共同研究の成果であり、産総研のもつ大面積ナノ構造体作
産総研：ダイエット食による早起き効果をマウス実験で発見
ダイエット食として知られているケトン体ダイエットが体内時計を早めることを発見 睡眠相後退症候群（DSPS）モデルマウスでも、活動時間帯が早まることを確認 睡眠（リズム）障害の新しい治療法や、時差ぼけ改善につながる可能性 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）生物機能工学研究部門【研究部門長 織田 雅直】生物時計研究グループ 大石 勝隆 研究グループ長は、女子栄養大学 栄養学部 堀江 修一 教授らとともに、炭水化物を少なくするダイエットによってマウスの体内時計を調節できることを発見した。 マウスに、炭水化物を減らした食餌（ケトン体ダイエット）を14日間摂取させ、体内時計の指標となる時計遺伝子の機能を調べたところ、時計遺伝子が最もよく働く時刻が4時間から8時間程度早くなっていることを発見した。 夜行性の齧歯（げっし）類であるマウスを昼夜のある明暗環境下で
産総研：超臨界水中の特異な化学反応の機構を解明
これまで解明の困難であった超臨界水中の特異な化学反応の大規模な計算シミュレーションに成功 超臨界水中の特異な化学反応の機構が、その特異な密度特性（液体でもガスでもない中間の密度とその揺らぎ）による不完全な水素結合ネットワークにあることを解明 ナイロンの原料であるε-カプロラクタムの合成は、工業的に一般的な濃硫酸を用いた合成法から超臨界水を使う新たな合成法に置き換わる可能性が高まった 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 吉川 弘之】（以下「産総研」という） 計算科学研究部門【部門長 池庄司 民夫】と超臨界流体研究センター【センター長 新井 邦夫】は、国立大学法人 筑波大学 数理物質科学研究科【研究科長 細見 彰】及びナノサイエンス特別プロジェクト【プロジェクト長 押山 淳】、チューリッヒ工科大学 化学応用生物化学科 USI-Luganoキャンパス計算科学グループ【代表 Parrinel
産総研：グリセリンを原料としたD-グリセリン酸の効率的な生産法を開発
植物油から副生するグリセリンを酢酸菌によって高効率でD-グリセリン酸に変換 高濃度（20％以上）のグリセリンを利用でき、膜分離によって高純度品を生産 再生可能な資源から化学品・医薬品素材として多様な用途展開に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 吉川 弘之】（以下「産総研」という）環境化学技術研究部門【研究部門長 中岩 勝】バイオケミカルグループ【研究グループ長 榊 啓二】羽部 浩 研究員、福岡 徳馬 研究員は、バイオディーゼル燃料（BDF）の普及等で急増するグリセリンからD-グリセリン酸を効率的に生産する方法を開発した。 植物油からBDF等を製造するプロセスにおいては、重量で1割程度のグリセリンが副生し、世界で年間100万トンに達する。そのためグリセリンの有効利用が求められており、先にわれわれは民間企業と共同で、これを機能性界面活性剤に変換する技術を発表した。 今回、グリセリン
産総研：人間に近い外観と動作性能を備えたロボットの開発に成功
リアルな頭部と日本人青年女性の平均体型を持つ人間型ロボットを開発 人間に近い動作や音声認識にもとづく応答を実現 エンターテインメント分野や人間シミュレーターとして機器評価への応用に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 吉川 弘之】（以下「産総研」という）知能システム研究部門【研究部門長 平井 成興】ヒューマノイド研究グループ 梶田 秀司 研究グループ長らは、人間に近い外観・形態を持ち、人間に極めて近い歩行や動作ができ、音声認識などを用いて人間とインタラクションできるヒューマノイドロボット（サイバネティックヒューマン、以下「HRP-4C」という）を開発した。 HRP-4Cは、身長158cm、体重43kg（バッテリー含む）で、関節位置や寸法は日本人青年女性の平均値を参考に、人間に近い外観を実現した。歩行動作や全身動作はモーションキャプチャーで計測した人間の歩行動作や全身動作を参考にし
産総研：新しい構造の高性能「リチウム－空気電池」を開発
有機電解液と水性電解液を組み合わせた「リチウム－空気電池」。 大容量化（空気極の基準で50000mAh/g）を達成した。 金属リチウムをカセット等により補給すれば新型のリチウム燃料電池となる。 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 吉川 弘之】（以下「産総研」という）エネルギー技術研究部門【研究部門長 長谷川 裕夫】エネルギー界面技術研究グループ 周 豪慎 研究グループ長、独立行政法人 日本学術振興会(JSPS)外国人特別研究員 王 永剛は、新しい構造の大容量リチウム－空気電池を開発した。 携帯電話やノートパソコンなどにリチウムイオン電池は広く使われているが、電気自動車用にはエネルギー密度が不足している。そのため理論的に大容量化が可能と予測されている「リチウム－空気電池」が次世代の大容量電池として注目されている。しかし今までに報告されているリチウム－空気電池は、正極に固体の反応生成物が
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産総研：主な研究成果 ナノ粒子を含む高分子混合系材料の構造をシミュレーションするソフトウエア
2010年9月3日 第23回産総研サイエンスカフェ「花火を科学する 花火の原理と、さらなる進化の可能性」
ダイエット食による早起き効果を発見 産総研 TODAY 2009.11 VOL.9-11