1日7万投稿 存在感増す「おーぷん2ちゃんねる」 「2chにあれば面白そうな機能、どんどん追加する実験場」
板名は「ニュース速報(VIP)」「なんでも実況(ジュピター)」など、本家の2chと同じものが多く、基本的な機能も2chを踏襲しているが、さまざまな独自機能が加わっている。 ブラウザ上で絵を描いて投稿できる「お絵かき機能」、アンカーにマウスを当てるとレスが表示される「レスアンカー機能」、スレがまとめられると、元スレにまとめサイトへのリンクを張る「まとめアンテナ」機能、スレ上にニコニコ動画風に文字が流れ、同じスレを見ている人同士でチャットできる「kome」――などだ。 ユーザーからバナーを募って各板のトップに張る「バナー展示場」もあり、採用ユーザーには矢野さんからうまい棒をプレゼントしている。最多で1人で40件採用された人がおり、うまい棒を40本送ったという。 各板のローカルルールをwikiで決めてもらう「おーぷんwiki（仮）」を設置したり、各スレの右肩に「削除依頼を出す」ボタンを配置し、削
OpenSSLの脆弱性、Microsoftサービスは影響受けず
Microsoftのサービスの大部分は影響を受けないことが判明したという。AppleもiOSとOS Xは影響を受けないと説明している。 オープンソースのSSL/TLS実装「OpenSSL」の脆弱性が発覚した問題で、米Microsoftは4月10日、徹底調査を行った結果、同社のサービスの大部分は影響を受けないことが分かったと発表した。 Microsoftによると、「Microsoft Account」「Microsoft Azure」「Office 365」「Yammer」「Skype」など、同社の大部分のサービスはこの問題の影響を受けないことを確認した。WindowsのSSL/TLS実装も影響を受けないという。 まだ少数のサービスについては調査を続けており、対策を強化するためのアップデートを行う予定だとしている。 一方、米IT情報サイトのRe/codeによると、Apple広報はOpenSS
NSA、「Heartbleedを2年前から悪用してきた」報道を否定
米国家安全保障局（NSA）は4月11日（現地時間）、NSAが少なくとも2年前から「Heartbleed Bug」を認識しながら放置し、情報収集のために利用していたとする米Bloombergの同日の記事を公式Twitterで否定し、声明文を発表した。 Bloombergは、この件に詳しい2人の関係者の話として同記事を掲載した（現在この記事は更新され、NSAからの反論が反映されている）。 NSAは声明文で、「NSAやその他の政府機関がHeartbleedと呼ばれる脆弱性に2014年4月以前に知っていたという報道は誤り」で「連邦政府がもし先週より前にこの脆弱性に気づいていれば、OpenSSL関連コミュニティに報告していただろう」としている。 NSAはまた、連邦政府はバラク・オバマ大統領が任命した第三者専門家チームのアドバイスに基いて脆弱性情報公開のプロセスを改善したという。このプロセスは「国家安
「Heartbleed」の脆弱性問題、Web管理者とユーザーの対策ポイント
OpenSSLで見つかった「Heartbleed」脆弱性への対策ポイントをセキュリティ各社が紹介している。シマンテックは、サイト利用者のためのツールも公開した。 SSL/TLS実装の「OpenSSL」に脆弱性（通称「Heartbleed」）が見つかった問題は、非常に多くのWebサイトに影響を及ぶ可能性が指摘されている。セキュリティ各社ではWebサイトの管理者や利用者に向けて、対策を講じる上でのポイントを紹介している。 この脆弱性はOpenSSLのTLSのHeartbeat拡張に起因する。攻撃者に悪用された場合、通信内容を盗聴されてログイン情報や個人情報、暗号鍵などのデータが漏えいする恐れがある。OpenSSLは非常に多くのWebサイトに導入されている。 Webサイト管理者に向けてSymantecやF-Secureでは以下の対策ポイントを挙げている。 脆弱性のあるバージョン（OpenSSL
Lenovo、NECの携帯関連特許3800件を買収
中国Lenovoはこのほど、NECから携帯電話関連特許3800件を買収したと発表した。買収額は明らかにしていないが、一部海外メディアは1億ドルと報じている。 Lenovoによると、特許にはスマートフォンなど3G／LTEに関する必須特許なども含まれるという。NECの特許買収について「強力な特許ポートフォリオはスマートフォンビジネスでの成功のカギになる」とコメントしている Lenovoはタブレットやスマートフォンへの進出を図っており、今年1月には米GoogleからMotorola Mobilityを買収すると発表。ただ、GoogleはMotorola Mobilityの特許のほとんどを引き続き保有している。 NECは昨年スマートフォン事業から撤退したが、PC事業を統合したLenovoと携帯事業の統合も一時交渉していた。 関連記事 Google、MotorolaをLenovoに29億ドルで売却
2ch騒動が上場企業に飛び火 データ取得障害でホットリンクが業績への影響を説明
ネット上の口コミマーケティング支援などを手がけるホットリンクは3月10日、掲示板サイト「2ちゃんねる」（2ch）のデータ取得トラブルが発生しており、復旧のめどが立っていないと発表した。業績に与える影響は軽微だという。 同社は昨年12月に東証マザーズに上場したばかり。上場企業が2ch騒動による業績への影響に言及する異例の事態になっている。 同社グループは2012年10月、「東京プラス」と「未来検索ブラジル」と、2chデータの法人利用について独占商用利用許諾契約を締結（個人向けサービスは含まず）。ブログやTwitterなどからの情報と合わせ、製品の評判などについてのマーケティングデータの取得や、企業の風評被害や情報漏えいを見つけるためのサービスなどを展開している。 同社が株主などに向けて10日開示した「2ちゃんねるデータ取得トラブル発生のお知らせ」によると、によるとデータ取得トラブルは3月6日
中学校の情報モラル教育（2）
前回に引き続き、中学校でのネット教育について考えていく。現在、中学生に起こりうるネットの問題は、大きく3つに大別される。 1.ネット側からの侵入 携帯電話と違い、スマートフォンでは自分の意志でアプリをインストールすることが可能だ。この前段階には利用規約への同意や、アプリがアクセスする内部データの範囲への同意が必要なのだが、中学生にそれらの同意責任を問うのは正直難しいと思う。さらに言えば、アプリの挙動はインストールしてみないと分からないため、試しに入れてみるということは、大人でもありうる。 具体的には無料ゲームなど子供の関心が高いようなアプリが、本来の機能以外のものを隠し持っており、内部データを外部に送信してしまうような事例が考えられる。電話帳データやGPSによる現在位置などが知らない間に送信されるわけだが、それによってどのような被害が自分に降りかかってくるかが直接的にわかりにくいため、長期
警察庁、違法情報の削除依頼に応じないサイトを広告業界に通知
警察庁はこのほど、違法・有害情報の削除依頼に応じないWebサイトの情報を広告業界に提供する取り組みを、インターネット・ホットラインセンター（IHC）と協力して始めた。広告料収入を得るためのアクセス数を稼ぐ目的で違法・有害情報を掲載している実態があるとし、広告事業者に自主的に広告配信を停止してもらうことで、悪質サイトの減少につなげる狙い。 一般からの通報などに基づいて把握した違法・有害情報掲載サイトのURL、サイト名、掲載情報の種類などを、IHCから、インターネット広告推進協議会、日本アフィリエイト・サービス協会、モバイルアフィリエイト協議会に提供。各広告団体、企業は規約などに基づき、広告配信の停止や、広告料支払いの差し止めを停止してもらう。 IHCは、ISP各社やネット関連企業で構成する財団法人インターネット協会が運用する民間団体で、警察庁からの委託に基づいて運営。ネット上の違法情報や有害
「LINE電話」番号偽装問題で同社が釈明 「悪用は極めて困難」との説明も、残る偽装の可能性
LINEは3月28日、LINEユーザー向けの格安電話アプリ「LINE電話」（Android版のみ提供中）で、電話番号の偽装が可能な問題が指摘されている点について、釈明するブログ記事を公開した。2台持ちユーザーが別の端末の番号で発信できたり、解約した番号でも発信できる点などには触れず、「第三者による電話番号なりすましや悪用は現実的には極めて困難」とのみ説明している。 LINE電話は、LINEアプリ内から利用できる格安通話サービス。利用するには、LINEのID取得・アプリインストールが必要だ。LINEのIDを取得するにはまず、LINEアプリに電話番号を入力。すると、その番号の端末に、SMSで認証コードが届く。届いた認証コードをLINEに入力すれば、LINE／LINE電話の利用を開始できる――という流れだ。 問題が指摘されているのは、2台持ちユーザーが、別の端末の番号でLINE電話を発信できる点
大阪の企業の46％は「いまだにXPを使っている」──大阪信金調査
Windows XPのサポート終了が4月9日に迫る中、3月上旬の時点で大阪の企業の多くはいまだにXPを使っている──大阪信用金庫の調査でそんな結果が出た。 調査は3月上旬、同信金の取引先1277社（大阪府内、兵庫県尼崎市内）に対して実施した。XPの利用企業は全体の46.0％（537社）におよび、そのうち53.5％は「今後もこのままXPを使う」と回答したという。 XPを使い続ける理由のトップは「XPで不自由しない」（64.4％）で、以下「XP対応ソフトを使っている」（19.3％）、「買い替える資金がない」（13.3％）と続いた。 関連記事 Microsoft、「Windows XP」からのデータ移行ツールを無償提供へ Windows XPサポート終了の4月8日を前に、MicrosoftがWindows XPのデータと設定をWindows 7以降の環境に移行するためのツールを無償で提供する。
脆弱性情報の「Full-Disclosure」がサービス停止へ、“身内”が原因？
「ハッカーの間にあった尊敬の念は存在しなくなった。セキュリティゲームは統制が厳しくなる一方だ」と創設者は嘆く。 脆弱性情報の公開や論議の場として活用されてきたセキュリティメーリングリスト「Full-Disclosure」創設者のジョン・カートライト氏が3月19日、Full-Disclosureのサービスを無期限に停止すると発表した。 Full-Disclosureはカートライト氏らが2002年7月に創設し、これまで12年にわたって運営してきた。大手メーカー製品の未解決の脆弱性情報や実証コードが投稿されることも多く、必然的に「削除要請や削除するなという要請、筋の通ったもの・通らないものを含む各種の法的脅し」にさらされてきたという。 ただ、そうした反応は当初から予想していたとカートライト氏。しかしメーカーではなく、「コミュニティー内の1人の研究者」から大量の削除要請があり、対応に相当の時間を費
低価格版iPadが「iPad Retinaディスプレイモデル」に 価格は3万9800円
Appleが3月18日、「iPad Air」よりも安く入手できる、9.6インチディスプレイを採用した低価格なiPadを、「iPad 2」から「iPad Retinaディスプレイモデル」（第4世代iPad）に変更すると発表した。ボディカラーはブラックとホワイトの2種類で、価格は16GバイトのWi-Fiモデルが3万9800円、16GバイトのWi-Fi＋Cellularモデルが5万3800円。 iPad 2は、16GバイトのWi-Fiモデルが3万9800円、同じく16GバイトのWi-Fi＋Cellularモデルが5万3800円だったが、このモデルをiPad Retinaディスプレイモデルに置き換える。これまで、Apple Storeなどでは、iPad Retinaディスプレイモデルは、販売していなかったが、au Online Shopなどで、16GバイトのWi-Fi版が4万6800円、16Gバイ
「青空文庫」作品をオンデマンドで書籍に 高齢者・弱視者向け大活字版も
インプレスR＆Dは2月27日、著作権の切れた文学作品を掲載するWebサイト「青空文庫」上の作品を紙の書籍として発行する「青空文庫POD」を始めた。第1弾として、芥川龍之介や夏目漱石、太宰治など29作家の100タイトルからスタートする。価格は400円前後から。売り上げの一部は青空文庫に還元する。 「青空文庫」上のテキストから書籍用データを作成し、注文に応じてオンデマンド印刷する。大活字版（文字サイズ22ポイント、B5版）、シニア版（10.5ポイント、四六判）、ポケット版（9ポイント、A6変形版）の3種から選択でき、高齢者や弱視の人向けのレイアウトも用意した。 販売は、Amazon.co.jpの「青空文庫POD」ページと三省堂書店オンデマンドを通して行う。今後、青空文庫に登録されている1万2000点以上の作品を可能な限り書籍化することを目指すという。 プロジェクト発足にあたり、同社の開発した電
「Yahoo！検索」の広告に偽サイト、名古屋銀行・WebMoneyも ヤフー「審査強化する」
「Yahoo！検索」の検索連動広告に京都銀行の偽サイトへの誘導リンクが掲載されていた問題に関連し、ヤフーは2月26日、名古屋銀行とWebMoneyの偽サイトへのリンクも掲載されていたと発表した。「広告審査を故意に回避するような手法を用いていた」という。 京都銀行の偽サイトを掲載していた同一ユーザーと思われるアカウントを調査したところ、名古屋銀行、WebMoneyへの誘導行為が見つかった。名古屋銀行は11日～14日まで、WebMoneyは14日～21日まで掲載されていたという。アカウントはすでに停止済み。捜査機関に情報提供し、両社にも連絡した。 今後は審査やパトロールを厳格化するなどして再発防止に努めるとしている。 関連記事 「Yahoo！JAPAN」の検索連動広告に京都銀行の偽サイト、不正送金を確認 ヤフーの審査すり抜ける 京都銀行のネットバンク取引画面を装った偽サイトが「Yahoo！JA
アプリを検索すると……アドウェアサイトへ誘導する広告が アプリ検索・ダウンロード時に注意を
「Yahoo！検索」の検索連動広告に京都銀行の偽サイトが表示されていたことが問題になったことに関連し、検索連動広告にアドウェアのダウンロードページが表示されるケースがあると、ネットユーザーが指摘している。 でろりんさんのブログ「Web論」によると、22日時点で「Yahoo！検索」で「Google Chrome」と検索した際、アドウェアを配布するサイトの広告が検索結果の上に表示されていたという。また、Yahoo！JAPANの検索連動広告を採用している「Bing」でも、「Flash」「Word」などソフト名で検索した際、怪しいサイトが表示されたと、katoyuuさんがブログ「戯れ言」で23日に報告した。25日時点ではこれらの広告は表示が終了したか削除されたようだ。 ただ、現在でも「Yahoo！検索」で「ドロップボックス」など特定のソフト名を検索すると、右側に「ask.com」の広告が表示される
Amazon、出品者向け短期融資「Amazonレンディング」開始 最短3営業日で最大5000万
Amazon.co.jpは2月20日、法人販売事業者向けの短期融資サービス「Amazonレンディング」を始めた。オンラインで手続きし、最大5000万円を最短3営業日で調達できる。 Amazonマーケットプレイスに出品している事業者に向け、仕入れや流通などAmazonでのビジネスの拡大にかかる費用を融資する。手続きはオンラインで完了し、初回申し込み時は最短5営業日、2回目以降は最短3営業日で入金される。必要なタイミングでスピーディに調達できるのが特徴としている。 融資額は10～5000万円で、金利は年率8.9～13.9％。返済期間・回数は、3カ月（3回）／6カ月（6回）の2種類。 返済はAmazonアカウントから毎月自動で引き落とされ、早期に返済した場合は手数料はかからない。 関連記事 Amazon.co.jpが返品ポリシーを厳格化 使用・開封済みは返金額50％に、使用済みの服は返品不可 A
1000円を切る格安SIMで快適に“高速通信”できるのか 実測してみた
今回テストに使用した各社のSIM。いずれもNTTドコモのMVNOなのでSIMは同じ。どれがどれだか分かりにくい。できれば提供事業者ごとに色分けなどしてもらいたいところ 2013年ごろから、MVNO事業者による「格安SIM」が話題に上ることが増えてきた。MVNOとは、NTTドコモやKDDI、ソフトバンクモバイルなどの通信事業者からネットワークを借り受けてサービスを提供する事業者のこと。大手通信事業者が提供していない独自の料金体系で通信サービスを提供しており、用途に合わせて料金が節約できたり、対応したキャリア端末や、SIMロックフリーのスマートフォン・タブレットなどに差し込むことで、機種変更した後の古い機種を再度有効活用したりできる点が注目を集めている。 格安SIMの特徴は、提供しているMVNO事業者によって多少の差はあるものの、基本的には月間で数百Mバイト～1Gバイト程度、または1日数十Mバ
「サーバーを確保しました」 「2ちゃんねる」に何が起きたのか 運営費がひっ迫？ - ITmedia ニュース
巨大掲示板サイト「2ちゃんねる」（2ch）が2月19日未明から午前にかけてダウンした。F5アタックを受けている？ といった推測が飛び交う中、「2chサーバーを確保しました」という特殊なスレ（924スレ）が立っていた。2chを維持するだけの資金を稼ぐことができなくなっており、そのための措置をとった、というのだが──。 「各関係者様」というタイトルの924スレ（書き込みなどができず、宣伝などに使われる）は19日午前9時、2chのサーバ管理などを行うN.T.Technology会長のジム・ワトキンス氏（愛称はJim）の名前で立てられた。 「2chサーバーを確保しました。前の経営者は、2chの運営経費のための資金を十分な収入を獲得ことができなかったので、首にしました。」 「2chを維持するための十分な所得創出力を失われました。適切な管理次第、2chを再び動かすことができるでしょう。」 ──というも
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沖縄在住なのに「新宿ダンジョン」制作 マップ作りで上京5回 開発者・上原さんに聞く苦労
