＜抗がん剤＞患部に微小カプセル直送 東大、実験に成功 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
抗がん剤を微小カプセルに入れて、抗がん剤が効きにくいがん細胞に直接届け、増殖を抑えるとともに細胞内で働く様子を観察することに、片岡一則・東京大教授らのチームが動物実験で成功した。６日付の米医学誌に発表した。 抗がん剤の多くは、使い続けるうちに薬の働きを抑える物質が細胞内に作られるなどして効きにくくなる。同チームが開発した手法はこうした薬剤耐性がんにも有効で、患部に直接届けることから副作用も軽いという。欧州では人への臨床試験も始まっている。 チームは、高分子で作った直径約４０ナノメートル（ナノは１０億分の１）の微小カプセルに抗がん剤を入れ、その抗がん剤に耐性を持った大腸がんマウスに注射。カプセルががん細胞内で壊れる様子が観察できた。同じ耐性を持つマウスに、抗がん剤をカプセルに入れずに投与したところ、２５日後にがんの体積が約５０倍に増えたが、カプセルに入れて投与したマウスは約２倍にとどまっ
自転車事故 ７割が交差点で発生 歩道走行、車の死角に （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
自転車事故の７割は交差点で発生し、その主要因は自転車の歩道走行とみられることが、元建設官僚で住信基礎研究所の古倉宗治研究理事の分析で分かった。自転車を除く交差点での事故率は全体の４割強にとどまり、自転車の事故率は突出。大半は車との事故で、歩道を走る自転車が交差点に進入した際、車道走行時よりも車の死角に入りやすいためだという。自転車の車道走行は危険視されがちだが、むしろ歩道走行の方が危険性が高い実態が浮かんだ。 古倉氏が警察庁所管の財団法人「交通事故総合分析センター」に自転車事故の発生場所の調査を依頼したところ、０１年の全国の自転車事故１７万５２２３件のうち７１％に当たる１２万４５７４件は交差点で発生。自転車を除いた交差点事故の割合は４３％にとどまった。警察庁によると、０９年でも自転車事故１５万６３７３件のうち交差点での発生は１１万３７６１件で、７３％にのぼる。 古倉氏は、国土交通省国土
＜小型機墜落＞男女２遺体は医師夫妻 熊本県警確認 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
熊本空港（熊本県益城町）を離陸した小型機が同県大津町の山中に墜落した事故で、熊本県警は４日夜、機内から見つかった男女２人の遺体を山口県周南市の医師、神田（こうだ）博さん（５３）と妻の裕美さん（５０）と確認した。神田さん夫妻の小型機は事前の飛行計画ルートより東へ逸脱していた可能性があり、５日に調査を始めた国土交通省運輸安全委員会の航空事故調査官は機体の全地球測位システム（ＧＰＳ）などから墜落までの飛行コースを調べる。【遠山和宏】 【関連記事】 小型機不明：山腹で大破した機体発見 男女２人の遺体確認 コンコルド事故：原因のコンチネンタル社に賠償命令 ニアミス事故：管制官の有罪確定…最高裁が異議棄却 防災ヘリ墜落：慰霊碑建立、冥福祈る 岐阜県消防学校 カンタス航空：Ａ３８０運航再開…ＣＥＯも第１便同乗
＜取手バス襲撃＞「劣等感積もって」 容疑者６日再逮捕へ （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
茨城県取手市のＪＲ取手駅西口でバス乗客１４人が無差別に切りつけられるなどした事件で、県警は殺人未遂容疑で逮捕した同県守谷市、無職、斎藤勇太容疑者（２７）について、６日にも同容疑で再逮捕する方針を固めた。斎藤容疑者は殺意を否認しているが、県警は顔などを狙って包丁（全長２５センチ）を振り回したことから殺意があったとみている。 斎藤容疑者は１２月１７日朝、９人に包丁で切りつけ、うち左頭部などに軽傷を負った男子中学生（１４）に対する殺人未遂容疑で現行犯逮捕された。捜査関係者によると、再逮捕容疑は、顔や額を切られた数人に対する行為が対象。打撲傷を負わせるなどした他の負傷者への行為も傷害容疑などでの立件を検討しているという。 接見した弁護人によると、斎藤容疑者は「自己嫌悪や劣等感が積もっていた」「重要なことを相談できる人はいなかった」と話し、事件の背景に疎外感があることを示唆しているという。０９年
不審船へ立ち入り検査なしに退去命令 海保、迅速対応に向け法改正検討 （産経新聞） - Yahoo!ニュース
沖縄・尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件などを受けて「海上警察権」の強化を目指す海上保安庁が、領海内で不審な動きをする船舶に迅速に対応するため、領海等外国船舶航行法の改正を検討していることが５日、海保関係者への取材で分かった。立ち入り検査なしに退去命令を出したり、領海侵犯を繰り返す船舶に対し制裁金を科す方向で検討しており、馬淵澄夫国土交通相が７日、方針を発表する。 海保は昨年１２月、馬淵国交相の指示で海上警察権を見直す有識者会議を設置。海上保安官の権限を定めた海上保安庁法を改正して船舶への立ち入り検査などの要件を緩和することや、海上自衛隊との連携の可能性などについて検討してきた。 加えて、領海内で停泊や徘徊（はいかい）行為をする不審な外国船舶に対し退去命令を出せると定めた領海等外国船舶航行法についても、効果的な領海警備のためには改正を検討すべきだと判断。現行では命令を出す前に必要な立ち入り検
ネット注文の「スカスカ」おせち、横浜市が調査開始 （産経新聞） - Yahoo!ニュース
インターネットの共同購入サイト運営会社「グルーポン・ジャパン」（東京）がサイトで販売したお節料理が「見本と違う」として苦情が相次いだ問題で、商品を提供した横浜市の飲食店経営会社に対し、市が事実関係の調査を始めたことが５日、分かった。消費者庁も、商品を実際より良く見せかける表示をしていたなどの景品表示法違反が確認されれば、厳正に対処する方針。 横浜市によると、ネットの掲示板などに「料理の臭いがおかしい」といった商品の安全性に関する書き込みがあったため、市保健所が４日、商品を提供した「外食文化研究所」に立ち入り調査し、製造作業に衛生管理上の問題がなかったかなどを調べている。健康被害の報告はないという。 岡崎トミ子消費者担当相は５日、「事実なら景品表示法違反になる」と述べ、違反が明らかになれば厳正に対処する意向を示した。同法違反には、商品価格が実際より著しく得するかのように見せかける表示も含
米海軍、尖閣周辺などで訓練設定＝直前に通報、「15日前」守らず―沖縄県が抗議 （時事通信） - Yahoo!ニュース
米海軍、尖閣周辺などで訓練設定＝直前に通報、「15日前」守らず―沖縄県が抗議 時事通信 1月6日(木)2時35分配信 米海軍が、尖閣諸島周辺を含む沖縄近海や九州西方の公海などで今月5〜15日の間、射爆撃訓練のための海域を設定していたことが5日、沖縄県などへの取材で分かった。沖縄防衛局が米側から連絡を受けたのは4日で、原則15日前には通報すると定めた日米間ルールは守られなかった。 尖閣周辺の訓練海域は日中中間線付近まで延び、九州西方の海域は一部日本の領海内にもかかる異例の設定。沖縄県は5日、通知遅れについて同防衛局に抗議し、漁業者らの安全への配慮を要請。防衛省も同日、在日米軍司令部に訓練予定の速やかな通報などを求める要請を行った。 沖縄県によると、第11管区海上保安本部（那覇市）から、訓練に注意するよう船舶に呼び掛ける「航行警報」が出ていることを4日に知らされた。防衛局も訓練を知ったのは
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