焼き昆布(マンボウメンタル) @Wwmajidesorena 祇園祭で山鉾巡行のスタートを切ってくれるお稚児さん、この日だけのお勤めじゃなくて1ヶ月くらい前から儀式や舞の練習せんとあかんし、本番の数日前からは地面に足をつけれない(外歩くときは「強力さん」に担いでもらう)とかお母さん(というか女性)に触っちゃダメとか制約すごいのあんま知られてない 2022-07-17 10:04:44
![祇園祭でスタートを切るお稚児さん、『数日前から地面に足を付けない』など厳しい制約に加え数千万円の親の負担があるらしい](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/a7b0e3d319b1e43185d844325b46c1e272c03272/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F04bbec23a492784d628a860c84aba635-1200x630.png)
HeForShe @HeForShe It is with great sadness that we received news of the passing of @AbeShinzo, former Prime Minister of Japan & #HeForShe Champion. His leadership & dedication to gender equality both in and beyond Japan were highly recognized. We share our condolences: ow.ly/bWPS50JRKMl pic.twitter.com/6V0wH2ObYL 2022-07-09 01:44:45
実業家の「ひろゆき」こと西村博之氏(45)が22日、自身のYouTubeチャンネルを更新。自身が管理していた掲示板「2ちゃんねる」をめぐる裁判について、語る場面があった。 ひろゆき氏は、17年5月に放送されたAbemaTV「エゴサーチTV」に出演した際に「2ちゃんねる」の書き込み削除をめぐり、多くの裁判を経験したことを告白。また、賠償請求額については「30億円くらいいったと思う」と発言している。 この件について、視聴者から問われると「あれは悪いと全く思ってなくて、法が悪いと思ってたんですよ」と、持論を展開する。「今の日本だとプロバイダ責任(制限)法ってのがあって。ツイッターでもフェイスブックでもいいんですけど、何かしらの名誉棄損的行為が起きましたと。そのとき、サイトの管理者がそのことを知らなかったら、一切責任はないんですね。僕が『2ちゃんねる』やってたときは、その法案が無かったんですよ。な
「今年の春から日本維新の会が広報担当職員として30代の男性A氏を雇用しました。彼はもともと、参院議員の梅村みずほ氏(43)の公設第1秘書だったのですが、約1年前に殺人未遂容疑で逮捕されたことがあるのです」(維新の会関係者) ’21年4月、大阪地検に送検されるA氏。事件当日、A氏は知人らと酒を飲んでおり、飲酒運転の疑いもあった 写真:産経ビジュアル A氏が事件を起こしたのは、’21年4月のこと。大阪府堺市の路上で自身が運転する乗用車で知人男性に衝突したうえ、車を降りて、顔面を殴るなどの暴行を加えた。そして大阪府警に殺人未遂容疑で逮捕されたのだ。 「その後、大阪地検は罪名を傷害罪に切り替えたうえで、起訴猶予処分としました。ただ、公設秘書は給与が税金から支払われる存在であり、梅村議員は謝罪会見を開いています。もちろん秘書としては解任されました」(全国紙記者) 日本維新の会の党本部に連絡したところ
<十分な内需があるはずの日本が、他の先進国のように成長できない大きな要因は、日本人のメンタルにあった> 日本経済はバブル崩壊以降、30年にわたってほとんど成長できない状況が続いている。日本が成長できなくなった最大の理由は、経済の屋台骨だった製造業がグローバル化とIT化の波に乗り遅れ、国際競争力を失ったことである。 だが、成熟した先進国は豊かな消費市場が育っているので、輸出競争力が低下しても国内消費(つまり内需)で成長を継続できるケースが多い。実際、アメリカやイギリスは、製造業の衰退後も内需を原動力に高成長を続けている。 日本は他の先進諸国と同様に、十分な内需が存在しているはずだが、どういうわけか日本の国内消費は低迷が続いており、これが低成長の元凶となっている。 一部からは消費増税が原因であるとの指摘も出ているが、税は経済学的に見て成長を根本的に阻害する要因ではなく、しかも欧州各国が15~2
三浦瑠麗氏 立憲議員の国会質問にあきれ「日本全体の議論の質を落としている」
「パン屋」は「和菓子屋」に、「アスレチック」は「和楽器店」に――3月24日に発表された小学生向け道徳教科書の検定結果に、ネットが騒然としている。国や郷土を愛する心を育む上で不適切とされ、変更になったというものだ。朝日新聞などが報じ、ネットでは「戦前かよ」「さっぱり意味が分からない」など、批判と驚きの声が相次いでいる。 いったい何がどうなっているのか。キャリコネニュースでは、文部科学省初等中等教育局の教科書課に取材を申し込んだところ、担当者からこうした声が返ってきた。 「色々なことが言われていますが、文科省がパン屋を和菓子屋に修正するよう指示した訳ではありません。修正箇所はあくまでも出版社の判断に基づくものです」 パン屋が相応しくないのではなく、書籍全体で「郷土愛」に不足があったと主張 道徳が新たに教科化されるにあたり、文科省も出版社も、手探り状態であることが伺えます。 小学校の道徳は201
いまや20代から30代女性の「10人に1人が経験者」とされる“パパ活”。女性がお金と引き換えに、男性と食事やデートなどをする「経済行為」をいうが、そんなパパ活市場に最近“異変”が起きているという。【河合桃子/ライター】 【写真】逮捕は免れようと懇願するLINEのやり取り *** 「いまのパパ活市場は20代女性はもちろん、独身・既婚を問わず、30代、40代女性も参入してきて飽和状態に近づきつつあります。コロナ禍による不況の煽りに加えて、2~3年前から登録料のかからないパパ活マッチングアプリが登場したことで、パパ活の敷居がグッと下がりました」 こう話すのは、自身もパパ活経験者で、現在はパパ活女子の相談などにも乗っているTinaさんだ。 「これまで、パパ活の相場は“オトナあり(肉体関係を持つこと)”だと5万円以上が常識でしたが、新しく参入してきたパパ活女子たちは“オトナありで2~3万円”が普通。
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