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島に渡る船が小値賀(おぢか)島からしか出てないので、まずはそこまで行かねばならない。が、長崎(市)から直接行く船はなく、上五島を経由するか、佐世保から行くしかない。 ということで、長崎→佐世保→小値賀島→野崎島というルートで行った。ちなみに長崎=佐世保はJRでおよそ2時間。佐世保=小値賀は高速船で約1時間半かかった。 小値賀島から野崎島へと向かう便は、朝7:25と午後14:30の2便しかない。で、帰りの佐世保に戻る船の時間など諸々の時刻表と照らし合わせると、長崎からだと2泊3日の旅程になることがわかった(県内なのに!)。 事前にネットで調べてみると、野崎島は無人島としては異例なほど、WEBサイトが充実している(→ 野崎島のWEBサイト)。そこに、「渡航の際には必ず事前にご連絡を」とあったのでまずは電話してみると、 「日帰りですか?泊まりますか?」 と聞かれた。 そう、なんとここ、無人島なの
前回、有志の方から2-2浜風堀りのドロップデータを提供していただきましたが、 今回は新たにmastakosさまから、 どの程度ダメージを受けるか?エリアや交戦形態を選ぶと自動計算してくれるExcelファイル を提供していただきました! 提供データはこちらから↓ https://box.yahoo.co.jp/guest/viewer?sid=box-l-wnhqvzmrizoetsv4njpzosejba-1001&uniqid=31510393-149a-41a7-b53e-11afde30ef0f (4/12 追記) データを提供してくださった、mastakosさまこの場を借りてお礼申し上げます! この計算ソフトで分かること 1,各海域・マス毎の敵に対する各艦娘与ダメージの計算 (交戦形態・陣形&残弾薬のデータも反映) 2,各海域・マス毎の敵から受ける各艦娘被ダメージの計算 (交戦形態
米道路交通安全局(NHTSA)は8日、GMの点火スイッチに関するリコール問題で、NHTSAがGMに出した質問状に対する回答期限の3日までに、GMが十分な回答をしなかったとして、GMに対して1日当たり7000ドルの制裁金が発生していることを明らかにした。 この発表は、NHTSAからGMへ送付された書簡を公開する形で行われた。この書簡でNHTSAは、GMへの制裁金はこれまでに総額2万8000ドルに上り、GMに出ている107項目の質問に全て回答するまで加算されるとしている。 NHTSAの質問項目には、GMが10年以上も前に点火スイッチの不具合を知りながら今年の2月までリコールしなかった理由について、GM社内の誰がいつ欠陥を認識したのかを問う質問が含まれており、このために107項目という多くの質問数がGMに対して出されている。NHTSAからGMに対して3月4に質問状を発送しているが、回答期限の4月
中国Lenovoはこのほど、NECから携帯電話関連特許3800件を買収したと発表した。買収額は明らかにしていないが、一部海外メディアは1億ドルと報じている。 Lenovoによると、特許にはスマートフォンなど3G/LTEに関する必須特許なども含まれるという。NECの特許買収について「強力な特許ポートフォリオはスマートフォンビジネスでの成功のカギになる」とコメントしている Lenovoはタブレットやスマートフォンへの進出を図っており、今年1月には米GoogleからMotorola Mobilityを買収すると発表。ただ、GoogleはMotorola Mobilityの特許のほとんどを引き続き保有している。 NECは昨年スマートフォン事業から撤退したが、PC事業を統合したLenovoと携帯事業の統合も一時交渉していた。 関連記事 Google、MotorolaをLenovoに29億ドルで売却
NTTドコモは4月10日、固定や他社携帯電話宛ての音声通話を定額利用できる新しい基本料金を発表した。データ通信のパケット利用量を家族間で分け合える新料金プラン「カケホーダイ&パケあえる」とともに、6月から提供する。 →“複雑”と指摘のドコモ新料金――「それほど難しくはない」と加藤社長 →ドコモ、「VoLTE」を今夏開始 スマホ向けの定額通話を含む基本プランは月額2700円(税別、以下同)からで、フィーチャーフォン向けにも同2200円で提供する。またパケット料金は、1人向けが月間2Gバイトまでで3500円から、また家族10人で月間10Gバイトを分け合える9500円からのプランも用意。ユーザーの使い方に合わせて、基本料金6種類、パケット料金7種から組み合わせて利用できる。 また契約期間に合わせて割り引きを提供する「ずっとドコモ割」、25歳以下のユーザーに適用する「U25応援割」も発表した。 各
3月7日15時45分配信 読売新聞 圏央道予定地に残土、地滑りの危険を9年間も放置 首都圏中央連絡自動車道(圏央道)の神奈川県城山町内の予定地に、約400万立方メートルの建設残土が不法投棄されたままになっている問題で、1998年に専門家の調査によって、人家に甚大な被害を及ぼす地滑りの危険性を指摘されながら、県と町が約9年にわたって抜本的な対策を講じていないことがわかった。 国土交通省は、費用面などから残土の撤去は困難として、昨年11月に道路計画変更のための現地調査に着手。県と町は、この調査を受け、ようやく地滑り防止工事など安全対策の検討を始めたが、地元住民からは憤りの声が上がっている。 問題の土地は、相模川沿いの約20ヘクタール。県内の業者が89年から約6年間にわたって、東京都内の宅地造成に伴う残土を運び込んだ。東京ドーム3・2杯分にあたり、小川が流れる深さ20~30メートルの谷を埋め尽く
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