可視光を99.98％以上吸収しほとんど反射しない「至高の暗黒シート」を産業技術総合研究所と量子科学技術研究開発機構の研究グループが開発した。カシューナッツの殻から抽出したポリフェノール類の「カシューオイル」の樹脂を利用。同じグループが2019年に開発した「究極の」シートを超えた黒さで、耐久性も良く、触れる素材では世界一の黒さとなった。 反射の少ない黒色材料は装飾や映像、太陽エネルギー利用、光センサーなど多分野で利用され、優れた材料が切望されている。炭素でできた円筒状の物質、カーボンナノチューブでできた材料はあらゆる光を99.9％以上吸収し世界一とされてきたが、触ると壊れてしまい実用が難しかった。 研究グループは2019年に「究極の」暗黒シートを発表した。これは加速器からイオンビームを照射するなどして、カーボンブラック顔料を混ぜたシリコーンゴムに微細な円すい状の凹凸を作り、ここに光を閉じ込め

去年の今ごろのこと。 ちょうど街やSNSでハロウィンが目立ってきたタイミングで、約35年前に日本でリリースされた「好き好き大好き」という曲がTikTokでバズっていたことを知っていますか？　しかも世界中で！ 一見、猟奇的にも捉えられるこの曲を歌っているのは、戸川純さん。 その勢いは他の音楽プラットフォームへも瞬く間に広がり、Spotifyではチェコ共和国、フィリピン、フィンランド、ポーランドなど各国のバイラルチャートでTOP50に入り、昨年10月の月間リスナーは50万人に急増し、再生数はなんと890万回オーバー。 現在は、Spotifyだけで2400万回再生を突破していました。 YouTubeでもすさまじい存在感を放っていて、現在520万回再生。 視聴地域の上位5か国は ・アメリカ合衆国（10.4%） ・ブラジル（6.3%） ・メキシコ（5.6%） ・日本（5.0%） ・ロシア（4.5%）

「総理大臣だってバカはバカでしょ」 爆笑問題の太田光がこんなふうに安部首相を痛罵したのは、3月29日放送のTBSラジオ『爆笑問題の日曜サンデー』での一幕だ。この日の放送で太田は、政府が沖縄普天間基地の辺野古移設を強行している問題に触れ、「安倍っていうバカ野郎」「私は個人的に（安倍首相を）バカだと思ってますけど」「沖縄は日本ですよ。何で日本を守らないのあのバカは」と“安倍はバカ”を連発。相方の田中裕二がなだめるも太田は「言い過ぎてねえよ！」と意に介さなかったが、この憤りには理由がある。 基地移設問題では先日、翁長雄志沖縄県知事が沖縄防衛局に海上作業停止を指示していたが、政府はこれを無効にするとし、実際、30日には林芳正農林水産相が作業停止指示の効力を止めている。政府は今後も沖縄の民意を無視し続けるだろう。 これに対し太田は「（翁長知事が）会おうと言っているのに、会おうともしない。選挙で翁長さ

アジア投資銀参加、麻生氏が先送りを表明　　：日本経済新聞 http://t.co/MRYBbF0t1M — 不破雷蔵(懐中時計) (@Fuwarin) 2015, 3月 31 創設メンバー、45カ国＝中国主導で仕組みづくり―日米は申請見送り・アジア投資銀（時事通信） - Yahoo!ニュース http://t.co/h3hEpl3eC5 — 不破雷蔵(懐中時計) (@Fuwarin) 2015, 3月 31 一言でまとめると「生暖かい目で見守る」　日本は中国が主導するアジアインフラ投資銀行（AIIB）に参加しなくていい　日本が中国にして上げることが出来る最大の親切とは？ - Market Hack http://t.co/kf5Mg7MnHu @hirosetakaoさんから — 不破雷蔵(懐中時計) (@Fuwarin) 2015, 3月 31 先日から中国の対外施策の軍事的・領土拡大的

３月３１日、消費税率が８％に引き上げられて、あす４月１日で１年が経過する。政府は２０１４年末には増税の影響が軽減すると予想していたが、足元の個人消費は活発さを取り戻していない。都内で４月撮影（２０１５年　ロイター/Yuya Shino） ［東京　３１日　ロイター］ - 消費税率が８％に引き上げられて、あす４月１日で１年が経過する。政府は２０１４年末には増税の影響が軽減すると予想していたが、足元の個人消費は活発さを取り戻していない。背景には物価高に所得増が追い付いていないことだけでなく、未婚率の上昇による大型消費の先送りや貧困化率の上昇する高齢者層の増加が、日本の消費に大きな影を落としている可能性がある。 ＜非正規雇用と未婚化、大型消費に影響＞ 「なぜ、ここまで消費の停滞が長引くのか」──。政府関係者は企業収益や消費者マインド指標の改善にもかかわらず、個人消費に力強さが戻らないことにいら立ち

将来の国産ステルス戦闘機の試作機となっている「先進技術実証機“ATD−X”」（通称・心神＝しんしん）が8月にも初飛行することがわかった。

●「Electronic Journal」の廃刊 国内で紙媒体の半導体業界誌として唯一存続していた「Electronic Journal」（電子ジャーナル）が3月号を最後に廃刊となる。これとともに、出版元の電子ジャーナルは書籍販売やセミナーなど全事業を廃業するという。筆者はこのニュースに大きな衝撃を受けた。2008年10月以降、連載を続けてきた雑誌であり、特別な思い入れがあったからだ。 08年9月にリーマン・ショックが起きた。その頃、筆者はベンチャーを立ち上げようとしていたのだが、スポンサーが一斉に手を引いてしまったため、あっという間に無職無給に陥った。進退窮まり、電子ジャーナル代表取締役・編集長の木浦成俊氏に「何か仕事をさせてほしい」と懇願し、同誌への寄稿という仕事をもらうことができたのである。筆者にとっては初めての「毎月連載」であり、当時は「唯一の仕事」でもあったので、相当な決意で執筆

世界最大規模の学会である「米国化学学会」で、人間の便に金が含まれているという報告があった。研究者によれば、金の他にも、何種類もの貴金属が含まれているらしい。 100万人分で約15億円の価値に 「我々が見つけた金は、ほんの微量なものです」 アメリカ地質調査所のキャサリン・スミスは、米国化学学会の席でこう言った。彼女が率いる研究チームが化学処理した人間の便を分析したところ、プラチナや銀、そして金が見つかったとのことだ。 試算によれば、100万人の便に含まれる金属を集めると、ざっと1300万ドル（約15.5億円）分になるそう。 どうやってそれを取り出すかが問題 研究チームが金を取り出したのは、あくまでも調査研究が目的だ。その方法は複雑な手順を必要とし、その結果、顕微鏡でやっと確認できるほど微量な金しか取り出せない。 どうすれば大量の便から効率良く金を取り出せるか——それが今後の研究課題であるとの

米大手エネルギー企業「クイックシルバー・リソーシズ」（以下、「クイックシルバー」）が3月17日、複数の子会社を含め米国連邦破産法第11条（日本の民事再生法に相当）の申請を行った──。 こう報じたのは経済・金融情報サイトの「ZUU online」（3月20日）である（「米大手エネルギー企業が資金難で破産申請、原油の大幅下落が影響」）。シェールガス・オイル開発を行うクイックシルバーは2014年9月に資産売却を試みたが成功せず、負債総額が23億5000万ドルに膨らんだため、現状のままでは2016年第1四半期にも流動性不足に陥る可能性が高まっているという。 「豊作貧乏」のシェールガス採掘 クイックシルバーと重大な利害関係を有するのは東京ガスである。クイックシルバーと言えば、2011年後半以降、「シェールガス革命の雄」として日本のエネルギー業界の注目の的だった。日本から同社への視察ツアーが相次ぎ、2

（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 国際通貨基金（ＩＭＦ）のラガルド専務理事は、インドの来年度（１５年４月～１６年３月）の経済成長率が７．５％に達し、中国の７．２％を上回って世界の主要国のトップに立つとの見通しを示した。 ＩＭＦは昨年末、１６年のインドの成長率が６．５％となり、中国の６．３％を抜くと予想していた。 ただし、国内総生産（ＧＤＰ）の規模は１４年の時点で中国が１０兆ドル（約１２００兆円）を超え、インドの約２兆ドルを大幅に上回っている。 ラガルド氏は１６日、訪問先のインドでの講演で「インドが人口の規模を生かし、世界経済成長の主要な動力源となる時が来ている」と述べた。 同氏はインドの活力の源として、近年の改革と景況感の改善を挙げた。モディ政権は経済成長を最優先の目標に掲げ、法人税の引き下げやインフラ整備などを進める構えだ。 ラガルド氏によれば、同国の経済規模は０９年からの１０年間で２倍に拡大し、ロ

＜三重中3女子殺害＞19歳少年に遺族が1億円請求 「損害賠償命令制度」とは？ 弁護士ドットコム 3月22日(日)10時18分配信 三重県朝日町で2013年8月、中学3年生の女子生徒が殺害された事件で、裁判員裁判の初公判が3月上旬、津地裁で開かれた。被告人の少年（19）は強制わいせつ致死と窃盗の罪に問われており、検察側は「被害の結果や遺族の処罰感情を考慮し、懲役刑が相当」と主張している。判決は、3月24日に言い渡される予定だ。 この公判の前に、女子生徒の遺族が「刑事裁判の判決以外にも、生涯をかけて罪を償う自覚をしてほしい」として、1億1000万円の損害賠償を少年に求める方針だと報じられた。刑事裁判の手続の中で被告人に賠償請求できる「損害賠償命令制度」に基づいて、民事的な責任も追及するのだという。 遺族が利用した「損害賠償命令制度」。この名前を初めて聞く人もいるかもしれない。いったい、どの

2015年１月、フォーブスは「米国で最も成功が期待される企業」の20社リストを発表した。ITや医療、エネルギー分野など、幅広い業種の企業が選出されたが、ここではその中から、比較的創業年数の浅い、スタートアップ企業を中心に10社をセレクト。そのビジネスモデルや売上規模をご紹介する。 インスタカート（Instacart） 2012年に創業したサンフランシスコを拠点とする買い物代行サービス業者。クレジットカードとメールアドレスを持つ人なら誰でも利用可能なこのサービスは、最寄りのスーパーから１時間以内に生鮮食品等を届けてくれる。有力VCのアンドリーセン・ホロウィッツ社の主導により、2014年6月に4,400万ドル、同年末までに追加で約2億1,000万ドルを調達した。直近の年間売上は1億ドル。従業員数は約100名。現在の企業価値は約20億ドルにのぼる。 https://www.instacart.c

中華圏の旧正月「春節」の休暇で２月に大挙来日した中国人観光客の“爆買い”効果で、日本メーカーの炊飯器（海外仕様）の販売台数が前年同期の２〜３倍に急増したことが２０日、分かった。インターネットや口コミなどで、日本で食べるご飯のおいしさや、日本製炊飯器の性能の高さが伝わったことが要因。各社は中国の消費者を意識した機能の搭載など、需要の取り込みを強化している。 中国などの電圧に対応した海外仕様の家電は、免税店や量販店の免税コーナーで販売されている。パナソニックと東芝ライフスタイルの１〜２月の販売台数は前年同期の約３倍。象印マホービンも、２月２０日までの３カ月間の販売台数が２倍超に膨らんだ。 こうした市場動向を受け、メーカーでは海外仕様品の販売強化に向けた動きが相次いでいる。 パナソニックは２０日、同社の炊飯器の最上位機種「Ｗおどり炊き」の海外仕様品を月内に発売することを明らかにした。中国な

ヤマダ電機vs.旧村上ファンドの対決が証券市場を賑わせている。 業績低迷が続く家電量販店最大手のヤマダが、旧M＆Aコンサルティング（村上ファンド／2006年に解散）の流れを汲くむ投資ファンド、エフィッシモ・キャピタル・マネージメントによる猛烈な株式買い占めに遭っている。エフィッシモは、ニッポン放送やTBS、阪神電鉄の株式買い占めで一世を風靡した村上ファンドの中核企業MACアセットマネジメントの元ファンドマネジャー、高坂卓志氏が06年6月にシンガポールで立ち上げた投資ファンド。これまで日産車体やセゾン情報システムズ、テーオーシーなど約15銘柄に投資してきた。そのエフィッシモが次に照準を定めたのがヤマダだった。 エフィッシモによる株式買い占めが明らかになったのは14年10月下旬。その時点で持ち株比率は7.3％だった。以後買い増しを続け、今年1月19日時点でヤマダの発行済み株式の13.16％を保

マルちゃん正麺の記録的ヒットもありましたが、ここのところどんどん進化している即席ラーメン。定番の醤油、塩、みそに加え、豚骨も全国区になり、いろいろなバラエティを楽しめるようになりました。ちょっとお腹がすいた時に、ちゃちゃっと作って食べる人も多いと思います。でも、即席ラーメンって具材に何を入れるかって難しくないですか？ そこで迷うこと多いですよね。 そこで今回は「即席ラーメンに入れるとはかどる禁断の廃人飯レシピ」をお送りしたいと思います。普段、即席ラーメンには入れないであろう具材を使って、ちょっと変わり種の新感覚レシピを御紹介します。いつもの即席麺が違った表情を見せてくれること間違いなしのレシピばかりなので、ぜひ試してみてください。 とんこつ編：いくら＋高菜＝いくら高菜とんこつラーメン 材料　1人分 いくら　　10g 高菜　　   20g 即席とんこつラーメン　　１袋 お湯         

ВДНХ（VDNH、ヴェーデンハー）、日本語に訳すと全ロシア博覧センターと呼ばれるソ連時代に作られた博覧会場がモスクワにあります。 巨大な公園のようになっており、現在も様々な展示会やイベントが行われています。 重厚なソ連っぽい建物などもあり、ロケットなども置いてあり見どころ満載なのですが、「歩き方」に載っていないのが謎です。 先月このVDNHで宇宙食の自販機が登場したそうなのですが、あまりの人気のためすぐに売り切れ販売中止になってしまったそうです。 今日はこのニュースを紹介します。 以下翻訳です。 あまりの人気で全ロシア博覧センターで宇宙食販売を中止 На ВДНХ приостановили продажу космической еды, из-за ажиотажа VDNH（全ロシア博覧センター）の社長は宇宙食の販売を中止せざるを得なかった。 今年の2月に販売が開始され11種類の宇

米Yahooが中国にあるオフィスを閉鎖する。同社が米国時間3月18日に認めた。 北京にあるオフィスを拠点とするYahooの従業員は18日に閉鎖について知らされた、と広報担当者は述べている。同社は中国で現地向けのサービスを提供しておらず、オフィスは研究開発センターの機能を果たしていた。同社が中国本土で実際に事業を展開しているのはこのオフィスだけだった。 「リソースを再編して事業における協力と革新を向上させるため、われわれは常に変更を行っている」と、Yahooは声明で述べている。 Yahooは、オフィス閉鎖の影響を受ける従業員数を明らかにしていないが、この件に詳しいとされる情報筋はBloombergに対し、オフィスで雇われているのは200～300人だと語った。2014年末の時点で、Yahooは世界全体で1万2500人の従業員を抱えており、オフィス閉鎖の影響を受けるのは全従業員の約2％ということ

「実際の対応方法を想定すると、そんなに生易しいものではない」。日経コンピュータが2015年3月19日に開催した「民間企業のための『マイナンバー』カンファレンス」の特別講演で、サッポログループマネジメントグループ人事総務部の城戸寿弘・人事グループリーダーはこう強調した。（写真1）。 サッポログループは2015年2月に部門横断のマイナンバー対応プロジェクトが発足した。グループはサッポロビールなど五つの事業会社を抱え、約70社の子会社がある。グループ全体で従業員数は約1万3000人。扶養家族や個人取引先を加えると、マイナンバーの収集や管理をしなければらない対象人数は、これをさらに上回る。 グループには外食の「サッポロライオン」や「カフェ・ド・クリエ」などがあり、パートやアルバイトが多く在籍していて、入退社の頻度も多い。各社の規模や雇用形態が異なる点を踏まえた対応が必要という。 サッポログループマ