公開中『オン・ザ・ロード』に登場するビート・ジェネレーションの主人公たち | JBpress (ジェイビープレス)
世の慣習に挑戦するようにさすらい続ける若者たちを描いたロードムービーは、広大なる北米大陸を駆け巡る映像で、見る者の旅への欲求を刺激する。 そして、こんな内容のベストセラーなら、どうして今まで映画化されなかったのか、と疑問がわいてくるかもしれない。 しかし、ジャック・ケルアックの原作小説は、追いかけるべきストーリー性に乏しく、そのまま商業映画としてドラマ化するのには向いていなかった。 そのため、『ゴッドファーザー』（1972）の監督として知られるフランシス・フォード・コッポラが1970年代にはすでに映画化権を獲得していたにもかかわらず、企画は何度も流れ、チェ・ゲバラの若き日を描くロードムービー『モーターサイクル・ダイアリーズ』（2004）で成功を収めたウォルター・サレス監督の手によって、今回、ようやく映画化が実現したのである。
「つながっていても孤独」という不思議 ソーシャル化する社会が世界を大きく変え始めた〜第42回 | JBpress (ジェイビープレス)
われわれはいま、ソーシャルメディアやスマートフォンによって、いつだってつながりに満たされていると考えている。 四六時中、手元のスマートフォンひとつで人とつながれる。人はひとりじゃ生きられないし、孤独も苦手だ。だからこそ、いつだって人とつながれることは素晴らしいことだと。 フェイスブックにランチの写真を投稿すれば、すぐにいいね！やコメントという形の反応がある。友達の新しい投稿を目にすれば、すかさずいいね！を押す。 読んだ本の感想を、アマゾンのリンクをつけてツイッターに投稿すると誰かがリツイートしてくれる。そんな誰かの投稿は、自分もリツイートする。 LINEを使えば、まるで会話のように言葉のキャッチボールができる。スタンプを使えば、時に言葉なんかよりもコミュニケーションが円滑になる。 SNSユーザーは、「Connected, but alone?」 SNSユーザーの1日あたりのSNS利用時間は
破綻寸前の公立高校、教育再生に立ち上がった若者 「誰もが持つ“可能性”を伸ばす学校を何とかしたい！」 | JBpress (ジェイビープレス)
21歳のエリックは教育問題に高い関心があり、ニューヨーク市の教育問題を熟知し、教育に関する複数のNPOで積極的に活動しています。私にも、彼は熱心に日本の教育状況について質問してきました。 といっても彼の見かけはニット帽にダボッとしたジャケットとジーンズといった今時のストリートファッションに身を包んだ男の子です。 前回の記事で、私が関わっているニューヨーク市のコミュニティーグループ、Make the Road New York（MRNY）の高校生の活動「ユースパワープロジェクト」について書きましたが、今回と次回はその具体的な活動の内容を、メンバーを紹介しながらお伝えしたいと思います。 エリックが立ち向かっている大きな課題、それはニューヨーク市の公立高校教育です。 ニューヨーク市では現在のブルームバーグ市長が2002年に就任して以来、140校の高校が閉鎖されてしまいました。また教育関連の予算も
社会政策：人種による優遇措置を撤廃せよ
（英エコノミスト誌 2013年4月27日号） 政府は人種による優遇措置を取るべきではない。 米連邦最高裁判所の正面に刻まれた「Equal justice under law」の4語（CC-BY-SA-3.0/Matt H. Wade at Wikipedia） 米連邦最高裁判所の正面入り口には、「Equal justice under law（法の下の平等な正義）」という4語が刻まれている。 今、この裁判所では、アファーマティブ・アクション（積極的差別是正措置）が、掲げられた理念に反するか否かが審議されている。 最高裁は先にミシガン州の住民投票でアファーマティブ・アクションが禁じられた件を巡る訴えを受理した。また、テキサス大学の人種を考慮した入学者選抜方法が合法か否かの判断も間もなく示されることになっている。 どちらの訴訟でも争点はごく単純で、政府は人種の違いを無視すべきなのか、ということ
仕事と若者：失業世代
（英エコノミスト誌 2013年4月27日号） 仕事を持たない世界の若者の数は米国の人口に匹敵するほど多い。 スペインでは25歳未満の若年失業率が57％に達している（写真はマドリードの公共職業安定所前に並ぶ人々）〔AFPBB News〕 「若者は怠けるべきではない。彼らにとって非常にまずいことだ」。マーガレット・サッチャーは1984年にこう述べた。彼女は正しかった。社会における若者の扱いで、彼らを中途半端な状態で放っておくこと以上に悪いことはそうない。 社会に出ると同時に失業手当を受け始める人は、人格形成期にスキルを会得し、自信をつける機会を逸してしまうことから、賃金が低く、その後の人生で失業期間が多い可能性が高い。 しかし今、かつてないほど多くの若者が働いていない。経済協力開発機構（OECD）の統計によれば、先進国では、2600万人に上る15～24歳の若者が職にも就かず、教育も訓練も受けて
社説：チャベス大統領が去る日
（2012年12月11日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 12月7日金曜日、ベネズエラ大統領のウゴ・チャベス氏は活力に満ちた様子だった。ハバナでのがん治療からカラカスに戻ったチャベス氏は陽気に「パーティーはどこだ？」と聞いた。 ところが翌日、チャベス氏は驚くべき豹変ぶりを見せた。厳しい表情の閣僚たちに囲まれ、テレビ演説でがんが悪化したことを明かし、手術のために10日にキューバに戻らねばならないと述べたのだ。 遠からず死ぬ2人のカリスマ フィデル・カストロ氏（左）とウゴ・チャベス氏（右）が去ると、中南米の政治は大きく変わる可能性がある〔AFPBB News〕 2013年の中南米は多分に生物学がイデオロギーに勝る年になるだろう。生命表法に従うと、チャベス氏とフィデル・カストロ氏がともに近く死ぬ確率が高まっている。 中南米の左派の父であるカストロ氏は86歳で、衰弱している。同氏の庇護を受けてい
百害あって一利なしの人間ドック、健診はおやめなさい 医学界の“異端児”が警告する日本の問題点 | JBpress (ジェイビープレス)
ただ、前の会社で編集長になったとき、できる秘書がついたためにスケジュールをことごとく管理され、東京都内で最も人気の人間ドックに予約を入れられて、仕方なく健診に行かざるを得なくなったことがあった。 すでに40代の半ばにして、バリウムというものを飲んだのはこのときの1回だけである。 神様の思し召しか、しばらくしてこの美人秘書が結婚。彼女の夫のニューヨーク転勤で会社を辞めてしまったので、人間ドックや定期健診から再び逃れることができるようになった。 恐らく生まれながらに天邪鬼の性を両親から授かったのだろう。これが常識だと言われると間髪を入れずに反発したくなる。村社会の日本でははぐれ者だという認識は強い。 でも、そんなはぐれ者にも温かい日本は何て素晴らしいのだろうともこの歳になってつくづく思う。いまの日本には問題が山積みだけれども、決して悪いことばかりではない。 必ず解決策を提示してくれる人が現れる
米国の人口：出生率低下と移民減少という二重苦
（英エコノミスト誌 2012年12月15日号） 出生率の低下と移民流入の大幅な伸び悩みは、行く手に長期的な問題が待ち受けていることを予感させる。 米国の財政問題は先進国の中でも最悪の部類に入るが、同国の政策立案者はかねて、こと人口動態については将来の展望が明るいことを慰めとしてきた。多くの新しい命が誕生し、大勢の移民を迎え入れる米国には、今後訪れる高齢者の年金・医療費の負担を賄うだけの余裕があった。 だが、2007～09年の厳しい景気後退とその後遺症は、米国の財政の穴を大きくさせただけではなく、人口動態の優位性も弱めてしまった。 急激に弱まる優位性 米国の出生率は2007年から低下し続けている。米国に移住してくる人の純増数も同様だ。この状況を悪化させるのが、高齢化と景気後退の長引く影響のせいで、総人口に占める現役労働力の割合が低下していることだ。 米国勢調査局は12月12日、米国の人口は2
遺灰を花火に混ぜてお別れする、英国の｢花火供養」 ペットの遺灰もOK！ 衝撃のアイデアで、ビジネス賞も受賞 | JBpress (ジェイビープレス)
葬儀も埋葬の仕方も多様化してきている中、花火を上げて故人を見送る人たちがいる。しかも、花火に遺灰を混ぜて夜空にまくというから驚かされる。 集まった遺族や友人らは、シャンペングラスを手にし、故人の好きだった音楽をバックに遺灰を詰めた花火を見つめる。そんな日本では到底考えられない｢花火供養｣が、イギリスで少しずつ広まりつつある。 出席者全員が忘れられない夜を過ごせる Heavens Above Fireworks社のホームページ。同社は起業した翌年の2005年に、国内のビジネス賞を2部門で受賞した。ペットの遺灰も受け付けている。花火供養の注文1回ごとに、チャリティー団体に寄付している ©Heavens Above Fireworks Limited（以下の画像もすべて同社提供）
「デジタルの変化」と「本質の変化」を考える あなたの会社は“デジタル化”を味方にしているか | JBpress (ジェイビープレス)
9月21日、iPhone5が発売された。販売台数は、発売後3日間で500万台を超えたそうだ（「iPhone5、部品不足で供給が間に合わない状態」参照）。 ところで、最初にアップルがiPhoneを発売した時のことを覚えているだろうか。 MacやiPodを市場に投入していたアップルの携帯電話参入は大きな衝撃だった。今では、次々とバージョンアップされるiPhoneの発売を心待ちにしている人は多い。 デジタルデバイスは基本的に電子回路から成り立っているのだから、どの電気・電子メーカーも携帯事業に参入できる。アップルはそれを実行したのだが、身も蓋もない言い方をすれば、ただそれだけのことでもある。 スマートフォンの本質は電話機なのか？ さて、スマートフォンは携帯電話機であるが、電話機能への期待が高いのだろうか。もちろん、基本性能としての電話・通話機能は必須なのだろうが、今回のiPhone5でも、多くの
フェイスブックの新施策：収益化への光明か暗雲か ソーシャル化する社会が世界を大きく変え始めた（18） | JBpress (ジェイビープレス)
フェイスブックの収益化が予想よりも遅いことに対する批判は、いわば最近のトレンドだ。相当に高いPER（株価収益率）で株式公開をした企業の宿命といえばそれまでだが、その未来まで疑念で覆い尽くすような論調も目立ってきている。 個人データの活用拡大を打ち出したフェイスブックだが・・・ 10月2日（米国時間）、フェイスブック取締役のマーク・アンドリーセンはそれを間違った見方であると切り返した。 IAB MIXX 広告カンファレンスにおけるインタビューで、収益化への心配をする前にユーザー体験やサービスを改善することに集中していることを主張した。つまり、フェイスブックが従来重んじてきたユーザー第一主義のスタンスを再度アピールした格好だ。 その一方、これとほぼ同タイミングでフェイスブックの収益化に絡むニュースが相次いだ。まず1つは、フェイスブックが会員の個人データの活用拡大を試験的に開始している（WSJ日
脱ジャンク給食！ 肥満退治に動き出した米国 ジェイミー・オリヴァーとミシェル・オバマの挑戦 | JBpress (ジェイビープレス)
現在、米国民の6割以上が過体重（肥満の一歩手前）または肥満の状態にある。1997年から2007年の10年の間に、肥満率は19.4％から26.6％に増加した。このペースで増え続けると、2015年には国民の41％が肥満になる計算だという。 特に早いペースで肥満が進んでいるのが、小中高生だ。過去20年間に、6～11歳の子どもの肥満率は3倍になった。いまや、糖尿病は「成人病」ではなく、子どもの間でもそう珍しくはない病気だ。ほかにも心臓病、高血圧、癌、ぜんそくなど、肥満が原因の疾病の医療費が大きな問題となっている。（文中敬称略） 人気シェフが給食改革に乗り出した
スマートフォンの地図：迷子
（英エコノミスト誌 2012年9月29日号） アップルに浴びせられた批判は、地図製作の重要性が高まっていることを物語っている。 本誌（英エコノミスト）のベテラン記者には、「モカリス」の懐かしい思い出がある。セントジェームス通りのオフィスの近くにあったカフェだ。食べ物や値段、サービスに特別なことは何もなかった。モカリスは2005年に閉店し、隣のしゃれたイタリアンレストラン「フランコズ」が店舗を拡張して施設を引き継いだ。 だが、「iPhone（アイフォーン）」のパラレルワールドでは、今もお腹を空かした記者が5ポンドほどでオムレツとフライドポテトにありつくことができる。モカリスは今でも地図に載っているのだ。少なくとも、アップルの新たなモバイル基本ソフト（OS）「iOS6」の地図には。 自社製地図に切り替えて大失態 アップルのモバイル向け地図は従来、かつて友好関係にあったが今は最大のライバルとなっ
限りない経済成長の時代は終わったのか？ 現在の情報時代はほとんど空騒ぎ
（2012年10月3日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 経済成長は終わりを迎えているのか？ これは異端な問いかけだ。だが、生産性の専門家であるノースウエスタン大学のロバート・ゴードン教授は刺激的な論文*1でこの問題を提起した。ゴードン教授はこの論文で「経済成長は永遠に続く」という経済学の従来の見方に異議を唱えている。 しかし、経済成長が永遠に続くというのもなかなか大胆な想定だ。歴史を振り返ってみれば、人口1人当たりの総生産の伸び率はほとんどの時代で、全く計測できないかそれに近いレベルでしかなかった。実際に起きた経済成長は、もっぱら人口の増加によるものだった。 ところが18世紀の半ばに何かが動き始めた。世界で最も生産性の高い国々――1900年頃までの英国や、それ以降の米国――で1人当たり総生産の伸びが加速し始めた。生産性の伸びは第2次世界大戦後の25年間でピークに達し、その後は、1996年
「2つのインド」の物語 アフリカより貧しく英国より金持ちな国
（2012年9月25日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） インドの首都デリーから郊外に向かって伸びるハイウエー沿いには、「エキゾティカ・ドリームビラ」などと名付けられた新興住宅地の広告がいくつも掲げられている。 手入れされた芝生の上に立った若い夫婦が微笑んでいる絵が描かれ、「ライフスタイルここにあり」といったキャッチコピーが添えてあるのが典型的なパターンだ。 トイレも整備されておらず、子供が栄養失調に苦しむインドの現実 しかし、このハイウエーを走り続けて隣のウッタルプラデーシュ州の奥深くに入り込むと、エキゾチックでもなく夢も感じられないライフスタイルが目に飛び込んでくる。ブダウンという都市の郊外では子供たちの多くが栄養失調の徴候を見せており、不潔な街中をヤギや水牛、雌牛やラクダが歩き回っている。 この地区では現在、国連児童基金（ユニセフ）がすべての家屋に近代的なトイレを設置するキャンペーン
一気にネット先進国へ名乗りを挙げたカンボジア 劇的に増える普及率、プノンペンではどこでもWiFiフリー | JBpress (ジェイビープレス)
本年6月28日、NTTドコモが満を持して発売に踏み切った最新型スマートフォン「Galaxy S3 SC-06D」。 米アップルのアイフォーン（iPhone）シリーズに対抗するアンドロイド（Android）陣営の急先鋒として世界的に評価の高い同モデルは、NTTドコモ今夏モデルの中でも当然ながら一番人気と言われ、発売直前までの日本国内の予約台数は6万台を超えた。 Galaxy S3 は、5月3日（現地時間）に韓国サムスン電子が英国・ロンドンで発表。事前予約注文数が全世界で900万台を超え、2012年度の出荷台数は5000万台に達するであろうと言われる。 日本に先立つスマホ新製品発売が示す、カンボジアの急速な通信端末普及
米国3位のSNS「ピンタレスト」が次のステージへ 全ネットユーザーに門戸を開き、事業を拡大 | JBpress (ジェイビープレス)
米国で3番目に利用者数が多いと言われるソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の米ピンタレスト（Pinterest）が次なる段階に入ったようだ。同社は先週、招待制を終了し、誰でも自由にサービスを利用できるようにしたと発表した。 これまでピンタレストを使うには、既にアカウントを持っている知人から招待を受けるか、ウェブサイトで登録申請して承認手続きメールを待たなければならなかった。 今後はこれに代わり、電子メールアドレスを入力すればその場で登録が完了する。 またツイッターやフェイスブックのアカウントでも利用できるようにするなど、大きく門戸を開いた。これにより同社のユーザー数はさらに伸びるのではないかと言われている。 ベータ版ながら利用者急増、オバマ大統領も参加 ピンタレストがサービスを開始したのは2010年の3月。当初は一部のユーザーを対象にしたベータ版として公開していたが、まもなくし
マスコミにつくられた「オスプレイ恐怖症」、日本防衛のために本当に必要な議論を | JBpress (ジェイビープレス)
米国海兵隊普天間基地に配備されている老朽化したヘリコプターを新型の輸送機「オスプレイ」に交代させる段階になって、配備先の沖縄をはじめとして日本各地訓練飛行ルート予定地自治体で“オスプレイ恐怖症”が頭をもたげている。 オスプレイ恐怖症は日本のマスコミや一部の専門家などが、開発段階での悪評をほじくり返して、その後の進展状況を伝えることなしに大げさに取り上げたことによって生じた現象と言える。 さらに、そのようなネガティブキャンペーンに輪をかけて、日本政府・防衛省が「オスプレイの安全性を確認するまでは日本国内では飛行させない」といった方針を表明したことが、「オスプレイという奇妙な軍用機は恐ろしく危険性が高いようだ」といったイメージを蔓延させるのを助長してしまっている。 しかし、オスプレイの安全性はすでに日本以外の国際社会では受け入れられている。オスプレイ沖縄配備をめぐる真の問題点は、オスプレイの「
あの「巨大鳥」が人類の積年の悩みを解決する ダチョウと格闘し、取り出した「抗体」とは？ | JBpress (ジェイビープレス)
ダチョウの体内で作られた病原体への抗体が、インフルエンザや花粉症の予防、さらにはアトピー性皮膚炎（以下、「アトピー」）の緩和に役立つというのだ。 特にアトピー対策用に開発されたダチョウ抗体入り化粧品は、テレビの情報番組で取り上げられたこともあり、アトピーに悩む人たちが熱い関心を寄せている。 『ダチョウの卵で、人類を救います』は、ダチョウ抗体の研究者である京都府立大学教授の塚本康浩氏が、これまでの研究成果をまとめたもの。開発にまつわる数々の苦心が、ユーモラスな口調で語られている。 ダチョウ抗体研究の現状と将来性を、著者の塚本氏に聞いた。 免疫システムから生まれる分子 ──著書の内容が大きな反響を呼んでいるそうですね。 塚本氏（以下、敬称略） テレビの情報番組で取り上げられた直後から、僕の研究室にも、大学の代表電話にも、ものすごい数の問い合わせの電話がかかってきました。アトピー対策の化粧品に関
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グーグル、iPhone用の地図アプリを準備中 競合アプリを受け入れざるを得ないアップルの事情 | JBpress (ジェイビープレス)