最近、日本や中国など「韓流」需要地のアジア各国で起きていると言われる「反韓流」や「アンチ韓流」が、実際には微々たる水準という調査結果が出され、注目されている。 財団法人「国際問題産業交流財団」が26日に発表した調査研究報告書「韓国文化商品に対する東アジアの消費者および政策調査研究」によると、日本や中国の一般市民は「反韓流」の動きについて、ある程度知ってはいるが、それに対する共感は非常に低かった。 東京・北京・香港・台湾の4カ所で15‐59歳の男女2109人を対象に調査した「韓流および反韓流の認知度」調査では、回答者のほとんどが「韓流」について知っていたが、「反韓流」に対する認知度はその半数にも満たなかった。その上、「反韓流」を支持すると答えた人は誤差水準にも及ばないほど少なかった。 東京では回答者の98.5%が「“韓流”を知っている」と答え、ごく一部を除くほとんどの人が「韓流」に高い