ウルトラの父がいるウルトラの母がいるそしてタロウがグロすぎる! 皆様は故・石川賢先生をご存知でしょうか?永井豪先生率いるダイナミックプロに所属し、ゲッターロボのマンガ版などを手がけられていた先生ですが、オリジナルマンガのブッ飛びぶりが飛び抜けており、当サイトでは過去に「5001年ヤクザウォーズ」、書籍の方でも「超護流符伝ハルカ」という作品を紹介しました。 実は、先日のトークイベントに石川賢先生のご家族の方が来てくださっていて、家族みんな楽しみにしてるので、ガンガン先生の作品をレビューしていいよ!みたいなありがたいお言葉をいただきました。そういうことなら遠慮なく・・・ということで、石川賢版「ウルトラマンT(タロウ)」を今回ご紹介します。しかし、この作品に描かれているウルトラマンタロウはJ君の知っているタロウと全く違ったトンデモなブツだったのです。 ウルトラマンシリーズのマンガ版といえば当サイ
87年の国鉄分割・民営化に伴い、JRに不採用になった国労組合員らについて、国土交通省の津川祥吾政務官は13日、JR7社の担当役員を呼び、JRの雇用を求める文書を手渡した。民主、社民、国民新の3党から、JRへの働きかけを要請されていた。 国交省などによると、JR各社の雇用を希望するのは計184人。JR関連会社にも計86人が雇用を求めている。 この問題を巡っては昨年4月、200人程度の雇用を政府がJRに求めることを含む解決案が、政府と民主、社民党などによって合意され、国労も受け入れていた。
菅直人首相は13日昼、国民新党の亀井静香代表との会談で、22日までの通常国会会期を延長し、7月中旬までに今年度第2次補正予算案を自ら編成したい意向を表明し、政権運営に重ねて意欲を示した。 一方、仙谷由人官房副長官は首相の辞任時期について6月下旬が一つの節目になるとの考えを示した。会期末が近づくなか、首相と政権幹部らがせめぎ合う混乱が続いている。 亀井氏によると、首相は会談で「(被災者の)二重ローン問題など1次補正で落ちているものを7月中旬までに2次補正の中身としてとりまとめたい」と強調。亀井氏が会期の大幅延長を求めると、「きちんと対応する」と答えた。
(英エコノミスト誌 2011年6月11日号) 菅首相の反対派は大連立を望んでいる。それはとんでもない考えだ。 1年前、菅直人首相が首相官邸に引っ越した時、妻の伸子さんは、政権が長続きしないかもしれないから夏服しか持ってきていないと冗談を言った。 実際には、菅首相は前任の4人より長く総理の座にとどまり、3月11日の大震災以降は第2次大戦以来最悪の災禍にあって日本の舵取りをしてきた。しかし、首相に残された時間は少ない。策士たちは今、菅内閣に代わる政権として「大連立」を模索している。 大連立は、菅首相率いる民主党に実権を奪われた旧支配層にとっては名案かもしれない。旧来勢力は、再び権力を味わうという考えを楽しんでいる。しかし、そうした人々に政権の座を与えることは、日本にとって大変な後戻りだ。 現在の政治的な混乱の責任は、菅首相を含むすべての関係者にある。地震と津波、原発事故の最中において、菅首相の
神戸大学都市安全研究センター主催、岩田健太郎さんがコーディネイターをつとめる「災害時のリスクとコミュニケーションを考えるチャリティー・シンポジウム」が日曜にあった。 参加者は岩田健太郎(神戸大学都市安全研究センター、神戸大学医学部教授)、上杉隆(ジャーナリスト)、藏本一也(神戸大学大学院経営学研究科准教授)、鷲田清一(哲学者、大阪大学総長)と私。 チャリティ・シンポジウムなので、そこで発生するあれこれの収益は被災地に寄付される。 上杉さんの名前は茂木さんのツイッターでよくお見かけするが、私は初対面。記者クラブの閉鎖性と日本の既存メディアの退嬰性を徹底的に批判している独立系ジャーナリストである。 藏本先生はビジネスにおけるリスク・マネジメントの専門家。 私はいったい何の専門家として呼ばれたのか、よくわからない。 「どうしていいかわからないときに、どうしていいかわかるための能力開発」の専門家と
東日本大震災で全校児童の約7割にあたる74人が死亡・行方不明になった宮城県石巻市立大川小学校で、地震発生から児童らが津波にのまれるまでの詳細な状況が13日、市教委や助かった児童の保護者らへの取材で明らかになった。 学校側が、具体的な避難場所を決めていなかったことや、教諭らの危機意識の薄さから避難が遅れ、さらに避難先の判断も誤るなど、様々な〈ミスの連鎖〉が悲劇を招いた。 市教委の調査などによると、3月11日午後2時46分の地震発生時は、児童は下校中か、「帰りの会」の途中だった。校舎内の児童は教師の指示で校庭に集合し、学年ごとに整列した。下校中の児童もほとんどが学校に戻った。 午後3時頃、点呼を終えると、教頭と数人の教諭が桜の木の下で、「山へ逃げるか」「この揺れでは木が倒れるので駄目だ」などと話し合っていた。学校の津波の際の避難マニュアルは避難場所について「高台」としていただけで、具体的な場所
東京大学工学部卒、慶應義塾大学経営学修士(MBA)。日本航空を経て、1985年ボストンコンサルティンググループ(BCG)入社。2000年6月から04年12月まで日本代表。09年12月までシニア・アドバイザーを務める。BCG時代はハイテク・情報通信業界、自動車業界幅広い業界で、全社戦略、マーケティング戦略など多岐にわたる分野のコンサルティングを行う。06年4月、早稲田大学院商学研究科教授(現職)。07年4月より早稲田大学ビジネススクール教授。『論点思考』(東洋経済新報社)、『異業種競争戦略』(日本経済新聞出版社)、『スパークする思考』(角川書店)、『仮説思考』(東洋経済新報社)など著書多数。ブログ:「内田和成のビジネスマインド」 日本を元気にする新・経営学教室 好評だった経営学教室の新シリーズ。新たな筆者お二人を迎えて、スタートする。国内市場は成熟化する一方、グローバル化は急速に進展し、新興
札幌の大学業後、会社員となる。北海道で3年間勤務後、首都圏へ転勤。首都圏時代には起業家セミナーを担当し、当時、最盛期のライブドア社長・堀江貴文氏の起業家セミナーを開催する。再び北海道への転勤となり、会社勤務の傍ら、実家の農業に従事し、長ネギを中心とした野菜栽培で3年目には年間1000万円の利益を達成する。 その後、会社から転勤辞令が出され、やむなく農業から離れる。空いた時間を利用して不動産投資を始め、約2年半で月100万円超の手取り収入を得るようになり、現在は不動産投資で月200万円超の収入を得ている。2014年に勤めていた会社を退職し、現在は不動産投資をしながら、儲かりそうなビジネスがないか探求している。 著書に『週2日だけ働いて農業で1000万円稼ぐ法』『ど素人が不動産投資の本を読んで月100万円稼げた!』(ダイヤモンド社)がある。 ど素人が不動産投資の本を読んで月100万円稼げた!
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる!-------
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HADO LIFE ブログ株式会社アイ・エイチ・エムのオフィシャルブログです。波動的な見地で物事を考え、波動的な技術を活用し、波動的な生活を送るために様々な発信をしていきます。 『水は答えを知っている』 (江本勝著)(サンマーク出版刊)の文章が本年度の入試問題(国語)に使用されました。 採用して頂いた学校は、村田学園小石川女子中学校です。 HPを拝見しましたところ、時代の最先端をいく理念の元に教育を行っていらっしゃるようです。教育理念を一部引用させて頂きます。 ■不思議だと思う心を、大切に育み伸ばす中学校です 本校が目指す「サイエンスレディ」は、ただ理科や数学ができる女性という意味ではありません。文系・理系といった旧来の概念をこえた、論理的思考力やコミュニケーション力を養い、自ら判断して未来を切り拓く力を備えた女性を私たちは育てていきたいと考えています(亀田光昭校長先生のお言葉)。 ■論理
日本の左翼政治運動の悲しさは、多くの争点が生活水準の向上に結びつかない不毛なものだという点。そんなのにエネルギーを使う暇があったら反原発運動でもしてくれないかな? NEWSポストセブン|君が代不起立女教師 校内で日の丸君が代反対トレーナー着用 私は、本当に本当に不思議に思うのだけど、なぜ「日本の国旗=日の丸」という固定観念から右翼も左翼も離れられないのだろうか?日の丸が軍国主義の象徴だというなら他の意匠に変えればよかろう。左翼たちは、日本国旗が桜の紋だとしてもやはり耐えられないのだろうか? 国旗や国歌に対しては敬意を表すべきだよ。それは国民として自然なこと。自国のシンボルに敬意を持てない人間が、他国民とまともにつき合えるだろうか。国旗や国歌の内容に問題があると考えるなら、堂々と主張し、変更すればいいだけのこと。 日の丸掲揚に関する不毛な論争は、やはり本質を捉えた議論ができないという日本人の
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