その後、見て・聞いて・触りながら中華まんのおいしさへのこだわりを再認識するエリアで、おいしさのポイントを展示やタッチモニター式のゲームで体感。 また、来館者に描いてもらったオリジナルの「中華まん」が投影される壁面メディアアートでは、アイデアをシェアすることで来館者同士や中村屋とのコミュニケーションを生み出し、思い出づくりにもつなげていく。 そして工場見学の締めくくりに、武蔵工場で製造された「肉まん」の試食も用意されている。（女子旅プレス／modelpress編集部） 中華まんミュージアム概要 オープン日：2019年1月25日（金） 住所：埼玉県入間市狭山台 234（武蔵工場内） TEL：04-2935-1592 休館日：水、木曜日、年末年始、工場休業期間 案内時間：10時～、14時～（所要時間 90分） 定員:完全予約制、各回20名（最少遂行人数 2名） 入場料:無料 予約開始：2018年

主婦の味方「ライフ」が徹底調査“映え”ないけど、簡単で美味しい“地味鍋”がブームの予感！？この冬作りたい鍋、第1位は「千切りキャベツ鍋」～首都圏・近畿圏の愛され具材１位は意外なあの食材に～ “おいしい” “ワクワク” “ハッピー” をお届けするライフコーポレーションは、この度ライフをご利用いただいている首都圏・近畿圏の約6000名のお客様を対象に、2018年11月9日（金）～11月16日（金）の期間、ライフアプリのアンケートで今年の「鍋事情」について調査いたしました。 昨今、SNS上で見た目にインパクトのある“映え鍋”が話題になっている中、主婦の味方であるライフをご利用いただくお客様の“生”の声を徹底解剖しお伝えいたします。 ■本当に求められている鍋は、簡単・美味しい・ヘルシーだった！？ ２０１８年話題の鍋、お家で作ってみたい鍋は？ 本調査では、日本最大級のレシピ動画「DELISH KIT

2016年10月、東京・新橋の歓楽街の一角。資産家の女性の白骨遺体が発見された。自宅と隣家のせまい隙間に、うつぶせに倒れていた。これだけでも十分きな臭いが、驚くべきことに彼女の土地は何者かによって転売されていた。 地主になりすまして、不動産をだましとる「地面師」の存在は古くて新しい。戦後の混乱期やバブル期に暗躍し、アベノミクスで沸くここ数年、再びうごめき始めた。本書では、冒頭で触れた、新橋の地主怪死事件を含む６つの詐欺事件の真相に迫っている。 55億5000万円。大手住宅メーカー・積水ハウスの五反田の土地取引での被害額だ。今夏に会社が発表、刑事告訴したことで10月以降、詐欺師達が続々逮捕されている。 立地の良い土地に目をつけ、地主になりすます。書類を偽造し、不動産業者や開発業者に土地を売り払い、金を受け取る。積水ハウス事件は典型的な地面師事件だったが、多くの者は思っただろう。不動産のプロの

（高橋洋一：嘉悦大学教授） 政府系ファンドである産業革新投資機構が1億円以上の役員報酬について、経済産業省と対立し、民間出身役員9人が辞任した。産業革新投資機構は国が資金を拠出し、最大2兆円を運用能力がある。 筆者は、株式投資は官でできるはずないという意見を持っている。そこで、30年以上も前、経産省の行う「産業政策」は意味がないという内容の学術論文で書いている。当時、大蔵省から公正取引委員会事務局に出向していたときで、官僚に産業の動向等見通せるはずがないので、産業育成なんて無理であるというものだ。 産業育成のための官民ファンドが成功しない理由 政府ができないことの典型例として株式投資がある。そもそも、政府が行うといっても、官僚は市場に関することに疎い。官僚自らが、株式投資できないのは明らかなので、民間から専門家を官に持ってきて、官の組織で株式投資をしようと思うのが、官民ファンドである。しか

先日、元日銀関係者と話をする機会があった。金融政策の決定にも関わっていた人であり、話のなかで「墓場まで持っていく」という表現が気になった。その話の内容については当然ながら話してはくれなかったが、察するに日銀の金融政策の変遷において議事要旨どころか議事録にも載らない話というものが存在していることに、あらためて気付かされた。 政治家や大手企業経営者のみならず、その立場によっては、墓場まで持っていかざるを得ない情報というか、守秘義務が生じる情報を明らかにしないまま消えてしまったものは多数あると思う。 なぜそんなことを考えていたのかというと、現在の日銀による異次元の緩和策からは、いずれ出口に向かわざるを得なくなると思ったためである。日銀の出口戦略により何が起きるのか、そのためにはどのような準備をしておく必要があるのかを考えておくことも必要であろう。もちろん想定されるのは、日銀の出口戦略による債券市

「産業革新投資機構」の田中正明社長は午後１時から記者会見し、社長を含む９人の取締役が辞任する意向を表明しました。

ローソンは12月10日、店内調理のホットスナック「からあげクン」を無人で調理、提供するロボット「できたてからあげクンロボ」を開発したと発表した。レジで客から注文を受けた後、調理から提供までを自動で行い、揚げたての商品を提供する。TOC大崎店（東京都品川区）で11日から試験運用する。 長方形の液晶ディスプレイを備える、高さ153.8センチの調理ロボット。利用するにはレジでからあげクンを注文し、空のパッケージを受け取る。そこに記載されているバーコードを機械に読み取らせ、空パッケージをボックス内にセットすると、調理完了後にからあげクンが自動で投入される仕組みだ。

子どものころ、近所にあった千葉ニュータウンという街に自転車で行くのが好きだった。 モダンな街と、雑木林や草原が共存する町並み。歩道も広く、ふつうの街より空が広く見えた。 しかし大人になると、ここは「夢が実らなかった街」だったことを知った。どういうことか。当時の計画図を見ながら、千葉ニュータウンを歩いた。 ライター、番組リサーチャー。過去に秘密のケンミンSHOWを7年担当し、ローカルネタにそこそこくわしい。「幻の○○」など、夢の跡を調べて歩くことがライフワークのひとつ。ほか卓球、カップラーメン、競馬が好き。（動画インタビュー） 前の記事：みんなの24時間スケジュールをテレビ欄にしてみた ～マンガ家・AD・猫～ ＞ 個人サイト 文化放想ホームランライター 人口規模日本一のニュータウンになるはずだった 世界でも類を見ない大計画都市（朝日新聞1968年6月27日号より） 千葉県の郊外に生まれた街（

» 【困惑】コールドストーン、何を思ったか「焼きそばパンのアイスクリーム」を生み出すも逆にウマそう 特集 めっきり寒くなってきた今日この頃。そろそろ暖房が必要になりそうな気配だが、アイスクリームだけはめっちゃ食べたい。シャーベットみたいな軽いのじゃなくて、濃厚で豪華なアイスが食べたいィィィィイイイ。 そんな時こそコールドストーンだ。コールドストーンって、あのちょっとした高級感がなんかイイんだよな。新商品が出るらしいけど、今度はどんなアイスなんだろう？　と思ったら焼きそばだった。繰り返す。コールドストーンの新作は焼きそば。 ・コールドストーンの新商品 石板の上でアイスと具材を混ぜ合わせ、お客の前で楽しく仕上げてくれるコールドストーン。例えばサーティワンなんかと比べても、“ちょっといい” アイスって感じがして大好きだ。 そんなコールドストーンが2018年11月27日より、 テレビアニメ「Fat

米ビール大手モルソン・クアーズの日本法人モルソン・クアーズ・ジャパン（東京・渋谷）は10日、タイの高級ビール「シンハー」の日本での販売権を取得したと発表した。製造元のタイのビール最大手ブンロート・ブルワリーから独占販売権を得た。新たな販路を開拓し、高級ビール市場で攻勢をかける考え。5年間で販売数量の倍増を目指す。2019年3月上旬から量販店や酒販店、飲食店で販売を始める。従来のタイ料理店に加え

ビール世界5位の大手、モルソン・クアーズの日本支社、モルソン・クアーズ・ジャパンは、タイのビール最大手、ブンロード・ブルワリーから、世界的ビールブランド「シンハービール」の国内販売権を獲得した。オープン価格、 2019年3月上旬から、全国の量販店や酒販店、飲食店などで販売する。「シンハービール」単体の5年後(2023年)の年間販売目標数を、現在の2倍にあたる28万ケース(330ml換算24本入り)まで引き上げる考え。日本での海外ビールのシェア、トップ5入りを狙う。 「シンハービール」は、55カ国で販売される世界的ビールブランド。今回販売するのは、330mlの瓶と缶、そして業務用の樽生(15L、30L)。これまで国内販売されてきたタイ料理店に加えて、ブランドイメージと親和性の高いアジアとエスニック系のレストランを中心に、販路拡大を目指す。 モルソン・クアーズ・ジャパンは現在、プレミアムビール

楽天インサイト株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：田村 篤司、以下「楽天インサイト」）は、「クリスマスに関する調査」をインターネットで実施しました。今回の調査は、2018年11月2日（金）から11月4日（日）の3日間、楽天インサイトに登録しているモニター（約220万人）の中から、全国の20代から60代の男女1,000人を対象に行いました。 ■今年のクリスマスは「パートナー（配偶者・恋人など）と過ごす」人が約6割 今年のクリスマスを誰と過ごすかを聞いたところ、「パートナー（配偶者・恋人など）」（57.3%）と答えた人が最も多く、次いで「子ども」（34.8%）、「１人」（17.7％）となった。昨年11月実施の同調査（https://insight.rakuten.co.jp/report/20171201/）では、「パートナー（配者・恋人など）」と回答した人は45.5%で、昨年から