世界24か国の即席ラーメン製造大手でつくる「世界ラーメン協会」は25日、2012年の全世界の即席麺の消費量が前年比2・7%増の1014億2000万食となり、初めて1000億食を突破したと発表した。 統計は、袋麺とカップ麺のメーカー出荷量から返品などを差し引いた推定値で、消費量を世界の総人口(70億5210万人)で割ると1人あたり14・4食となり、毎月1回以上食べられている計算だ。 中国やインド、ブラジルなど新興国での消費増が目立っており、同協会は「経済の発展で、ゆっくり食卓を囲む時間が取れなくなり、即席ラーメンの消費が増えているのではないか」と分析している。 国別消費量は、中国・香港が最も多い440億食(前年比3・6%増)で、2位はインドネシアの141億食(2・9%減)、3位は日本の54億食(1・8%減)だった。国民1人あたりの消費量は、1位が韓国の年間72・4食。日本は42・8食で、イン
英科学誌ネイチャー(Nature)に掲載された2匹のラットの脳をつなげ、信号を送受信する研究の画像(2013年2月27日提供)。(c)AFP/NATURE/Katie Zhuang, Laboratory of Dr. Miguel Nicolelis, Duke University 【3月4日 AFP】複数の頭脳をつなぎ合わせて「スーパー脳」を創造する試みとして、遠く離れた北米と南米の実験室にいるラットの脳を電極でつなぎ、片方のラットが覚えたことを別のラットに伝えることに成功したという。2月28日の英科学誌ネイチャー(Nature)系オンライン科学誌「サイエンティフィック・リポーツ(Scientific Reports)」に報告が掲載された。 ラットの大脳皮質に電極を埋め込み、南米ブラジル・ナタル(Natal)の研究機関にいるラットから米ノースカロライナ(North Carolina)
住民を講師に地域学習 広島大生が現場訪問、カキ打ちも体験 (1/5) 広島大(東広島市)の学生と留学生が、東広島市内の各地で住民を講師に歴史や魅力を学んでいる。住民と学...
米ニューヨークに本部を置く民間団体、ジャーナリスト保護委員会(CPJ)は14日、2012年に報道業務に関連して死亡した記者が世界で70人に上り、前年の47人から大幅に増えたと発表した。 記録がある1992年以後では2009年の74人に次ぐ多さで、07年と同数。最も犠牲が多かった国がシリアで、日本人映像記者の山本美香さん=当時(45)=ら28人が死亡した。 メディアの規制が厳しい場所でインターネットなどを用いて活動する市民ジャーナリストも13人が命を落とした。シリアのホムスで死亡した17歳の少年で、内戦の映像を動画サイトのユーチューブなどを通じて発信していたアナス・タルシャさんもその1人として紹介されている。 シリアに次いで死者が多かったのはソマリアで12人。以下パキスタンが7人、ブラジルが4人だった。(共同)
小川 和己氏(おがわ・かずみ=ブラジルに移住し平和公園を建設した長崎被爆者)関係者によると、4日夜、ブラジル南部サンタカタリナ州の自宅で死去、83歳。病死とみられるが詳しい死因は不明。
【ロンドン和田浩幸、藤野智成】大会第5日の2日夜(日本時間3日未明)、両足義足のスプリンターとしてロンドン五輪に出場し、世界的な注目を集めた南アフリカ代表のオスカー・ピストリウス選手(25)が敗れる波乱が起きた。義足の選手が出場する陸上男子200メートルのT44クラスの決勝で、ブラジル代表のアラン・オリベイラ選手(20)に追い抜かれ、レース後、「彼の義足は信じられないほど長い」と指摘。自身の五輪出場時にも巻き起こった義足の性能や公平性を巡る論議が今後、再燃しそうだ。 ◇器具の公平性論争再燃も ピストリウス選手はアテネ、北京両パラリンピックで4個の金メダルを獲得し、五輪にも進出したスーパースター。この日もレース序盤から順当に後続を突き放したが、コーナーに差し掛かったところでオリベイラ選手が驚異的な追い上げを見せた。オリベイラ選手はゴール直前、流すように走っていたピストリウス選手を抜き去り、
アマゾン密林地域のヤノマミ民族の女性=1998年3月、ベネズエラに近いブラジル北部ロライマ州(ロイター) 先住民保護活動を続けている英国の非政府組織(NGO)サバイバル・インターナショナルは29日、南米ベネズエラのブラジル国境に近いアマゾン密林地域で、金採掘業者らが先住民のヤノマミ民族を多数殺害していたことが明らかになったと発表した。 同NGOが同民族関係者から得た情報によると、ベネズエラ南部の集落で7月、業者らに80人近くが殺害され、生き延びたのは3人だけだった。ただ、同民族には明確な数の概念がなく、正確な人数などは不明。現場では遺体や人骨、集落の巨大家屋が燃やされていたという。 同NGOは地元政府に実態解明調査を求めている。原始的な狩猟民族の同民族はブラジル、ベネズエラ国境地帯のアマゾン密林奥地に約2万8千人が暮らしている。(共同)
海外FX業者を利用する上で、ボーナスは絶対に欠かせません。口座を新規開設するだけでもらえる「口座開設ボーナス」、入金時にもらえる「入金ボーナス」、その他にもキャッシュバックなど、様々なボーナスがもらえます。 受け取ったボーナスはそのまま取引に使え、利益が出た時は出金することも可能です。お得はあっても損はないボーナスなので、海外FX業者を選ぶ際には必ず比較しておきたいところです。 そこでこの記事では、海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナスキャンペーン)全195社を徹底的に研究した上で、おすすめ完全比較ランキングにまとめました。日本人に人気のFX業者だけでなく、マイナーの海外FX業者や注意点なども詳しく解説していきます。 「海外FXボーナスが豪華な業者をすぐに知りたい」という方向けに、海外FXボーナス選びに役立つカオスマップを作成したのでこちらも併せて参考にしてください。 「どのFX
【ロンドン】新興国を中心とした世界各国の通貨当局は23日、従来の国際競争力確保のための自国通貨安誘導競争から一転、今度は下落を防ぐための自国通貨買い介入競争に突入した。 世界同時株安など金融市場の混乱で、資金がここに来て米ドルに集中逃避、各通貨がドルに対して急落するのを受けた動きだ。 同日の外国為替市場ではポーランド国立銀行(中央銀行)が、下落を続けるポーランド・ズロチを下支えするためのズロチ買い・ドル売り介入を実施した。これに先立ち韓国銀行、インド準備銀行、ロシア中央銀行など各国の中央銀行がそれぞれ自国通貨買いの防衛介入を実施したのでは、との見方が市場で広がる中でのポーランド中銀の行動だった。 これら一連の動きは、新興国の中央銀行が先週、通貨防衛のための自国通貨買い・ドル売り介入を実施したことに続くものだ。これらの通貨は、3年前のリーマン・ブラザーズ破綻に伴う世界金融市場の混乱以来
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く