誘発剤で多胎妊娠、年１０００件…４割が飲み薬 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
排卵誘発剤を用いた一般的な不妊治療での双子や三つ子の多胎妊娠が、２０１１年１年間に少なくとも約１０００件あり、うち約４割が、飲み薬の排卵誘発剤によるものだったことが、日本産科婦人科学会（日産婦）による初の実態調査でわかった。 飲み薬は、注射薬よりも多胎妊娠の可能性が低いが、簡単で多くの患者に使われていることが件数の多い理由とみられる。 調査は、昨年１月、全国産婦人科（５７８３施設）にアンケートし、３５７１施設が回答（回答率６２％）した。排卵誘発剤を用いた不妊治療での多胎妊娠は、計１０４６件あった。注射薬が６２９件で、飲み薬が４１７件だった。 多胎妊娠は、出産の危険が高まる。日産婦は、高度な不妊治療である体外受精では、子宮に戻す受精卵の数を１～２個に制限している。一方、排卵誘発剤を使った不妊治療には規制はない。飲み薬は一般の産科でも広く処方されている。
卵子提供の出産3倍 3年で急増、平均45歳 - 日本経済新聞
卵子提供による出産の割合は2012年に3年前の約3倍に増えたことが、厚生労働省研究班（主任研究者・吉村泰典慶応大教授）の調査で15日、分かった。大半が海外からの提供で平均年齢は45.2歳と高齢出産である実態も明らかになった。吉村教授は「年間300～400人が卵子提供で生まれている推計」と指摘。高齢での出産リスクの注意喚起や卵子提供のルール作りを求める議論が活発化しそうだ。研究班は大学病院や総合
卵子提供出産が３年間で急増 平均年齢は４５・２歳 厚労省研究班調査＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
卵子提供による出産の割合は２０１２年に３年前の約３倍に増えたことが、厚生労働省研究班（主任研究者・吉村泰典慶応大教授）の調査で１５日、分かった。大半が海外からの提供で平均年齢は４５・２歳と高齢出産である実態も明らかになった。吉村教授は「年間３００～４００人が卵子提供で生まれている推計」と指摘しており、高齢での出産リスクの注意喚起や卵子提供のルール作りを求める議論が活発化しそうだ。 研究班は大学病院や総合病院など全国３０２施設を対象に、０９年１月から１２年９月までに扱った出産総数と卵子提供による出産数などを問うアンケートを郵送し、１６３施設が回答。卵子提供の出産件数は１１７件だった。 年別では、０９年に１４件（出産割合０・０１５％）だったのが、１０年に３０件（０・０３１％）、１１年に３７件（０・０３８％）、１２年に３６件（０・０５１％）と、３年で卵子提供の出産割合が３・４倍に増えた。国内の年
「母乳バンク」設立目指しセミナー NHKニュース
病気などで、自分の母乳を赤ちゃんに与えられない母親に、健康な人の母乳を集めて提供する「母乳バンク」の設立を目指し、１４日、東京都内でセミナーが開かれました。 「母乳バンク」は、健康状態など一定の基準を満たした母親の母乳を集めて殺菌処理などを行ったあと提供する施設で、欧米やアジアの各国では母乳が出なかったり、感染症にかかっていたりして、自分の母乳を赤ちゃんに与えられない母親の間で広く利用されています。 東京・品川区の昭和大学病院では「母乳バンク」の設立を目指して、１４日、セミナが－開かれ、全国から集まった医師ら１００人以上が参加しました。 この中で昭和大学医学部小児科の水野克己准教授は、「体重が２５００グラムに満たない赤ちゃんに母乳を与えると、重症の腸炎にかかるリスクを抑えられるが、早産の場合は、母乳が出にくい母親が多い。他人の母乳でも安心して活用できるよう、日本にも母乳バンクを作る必要があ
NHK生活情報ブログ:NHK 「マタニティハラスメント」で初の電話相談
<< 前の記事 | トップページ | 次の記事 >> 2013年06月07日 (金)「マタニティハラスメント」で初の電話相談 妊娠や出産をきっかけに職場で嫌がらせや不当な扱いを受ける「マタニティハラスメント」をご存知ですか？女性にとってはパワハラ、セクハラに次ぐ３大ハラスメントとも言われています。先月、このマタニティハラスメントに関する初めての電話相談が全国で行われました。 このため「マタニティハラスメント」を初めて前面に打ち出して、先月２７日、２８日の２日間、全国の事務所で一斉に相談を受け付けました。対応したのは労働問題に詳しい女性の相談員たちです。受付が始まるとさっそく「切迫早産で２週間会社を休むよう医師の指示を受けたところ、社長から”休みがちになるのは迷惑だ”と言われ勤め続けられるか心配です。育児休業も取りたいのですが、会社に規定もありません」という相談が寄せられました。相談員は「妊
出生前診断で誤った説明 両親が提訴 NHKニュース
北海道函館市の産婦人科医院の院長が胎児の染色体を調べる羊水検査の結果を妊婦に誤って説明し、その後、生まれた男の子がダウン症と診断されていたことが分かりました。 両親は出産するか中絶するかを選ぶ機会を奪われたなどとして、院長らに損害賠償を求める訴えを起こしました。 訴えによりますと、北海道内に住む４０代の母親は、おととし４月、函館市の産婦人科医院「えんどう桔梗マタニティクリニック」で胎児の染色体を調べる羊水検査を受け、院長から「結果は陰性」と説明を受けたということです。 その後、男の子を出産した別の病院の医師が当時の診療記録を確認したところ、羊水検査の報告書には「染色体異常が認められた」と明記されていたということです。男の子はダウン症と診断され肝不全などの合併症を患い、３か月半後に亡くなりました。 両親は「誤った説明によって出産するか、中絶するかを選ぶ機会を奪われ、その後の治療などでも精神的
子宮移植のサル出産 慶応大など、霊長類で初 人に応用では倫理課題も - MSN産経ニュース
慶応大や東京大などの研究チームは、雌のカニクイザルから子宮を摘出して再び移植し、妊娠と出産に成功した。札幌市で開かれる日本産科婦人科学会学術講演会で１０日発表する。子宮移植後の出産は霊長類では世界初という。 人間では海外で妊娠までの報告がある。病気などで子宮を失った女性が子供を持てる医療の開発につながる一方、心臓や肝臓のように生命維持に必須の臓器ではないため、どこまで移植が許されるかなど倫理面の問題も指摘されている。 チームは６歳のカニクイザルから子宮を摘出し、同じサルに戻す移植手術を実施。微小な血管４本を顕微鏡で見ながらつないだ。手術から３５日目に月経が再開し、１１６日目に自然妊娠を確認。交配から１４３日目に帝王切開で出産した。妊娠中、胎児の発育に問題はなかったという。 チームの木須伊織慶応大助教は「サルは子宮の形状や月経周期が人に近い。移植手術の技術は確立したと言える」としている。
精子の前段階細胞で人工授精 国内初の出産成功 男性不妊治療に光明＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
男性の１００人に１人といわれる無精子症のうち、３割近くの患者に存在する精子の前段階の細胞「円形精子細胞」で国内初の出産に成功したと、北九州市八幡西区のセントマザー産婦人科医院が１０日、発表した。１２日に札幌市で開かれる日本産科婦人科学会学術講演会で発表する。 田中温（あつし）院長（６３）によると、今回行われたのは精巣の組織の中から円形精子細胞を採取し、ガラス管で卵細胞に注入する顕微授精。受精した卵子を母親の子宮に着床させ、昨年６月に日本初となる女児が生まれた。 １０日までに延べ８５６回の治療を行い、８０人（男児４５人、女児３５人）の出産に成功した。このうち３人には心疾患などの先天性疾患がみられたが、いずれも治療可能で、現時点で目立った異常はみられないという。 円形精子細胞による出産は、１９９６年にフランスで世界初の成功例が報告された。しかし、成功率の低さから海外では２０００年以降はほとんど
世界初の子宮移植女性が妊娠、トルコ
トルコ南部アンタリヤ（Antalya）県のアクデニズ大学病院（Akdeniz University Hospital）で子宮移植手術を受ける前のデルヤ・セルト（Derya Sert）さん（2011年8月8日撮影）。(c)AFP 【4月13日 AFP】死亡したドナー（臓器提供者）から摘出された子宮の移植手術を世界で初めて受けた女性が、胚移植により妊娠したことが分かった。担当医らが12日、発表した。 担当医のムスタファ・ウナル（Mustafa Unal）医師によると、デルヤ・セルト（Derya Sert）さん（22）はトルコ南部アンタリヤ（Antalya）県のアクデニズ大学病院（Akdeniz University Hospital）で体外受精した胚の移植を受け、初期検査の結果、妊娠2週間を迎えつつあることが判明した。「今のところ経過は順調」という。 世界で5000人に1人いるとされる生まれつ
人口６年連続減 減少幅過去最大か NHKニュース
日本の人口は、去年１年間に生まれた赤ちゃんが戦後、最も少なくなったことなどから、６年連続で減少することが厚生労働省の推計で分かりました。 減少の幅は去年１年間で２１万人を超え、過去最大になる見通しです。 厚生労働省の推計によりますと、去年１年間に生まれた赤ちゃんは、１０３万３０００人で、おととしよりおよそ１万８０００人減少し、戦後、最も少なくなりました。 一方、亡くなった人は、東日本大震災が起きたおととしよりおよそ８０００人少ないものの、戦後２番目に多い１２４万５０００人と推計されています。 その結果、日本の人口は、６年連続で出生数が死亡数を下回る「自然減」となり、減少の幅は２１万２０００人と過去最大となる見通しです。 また、１人の女性が一生に産む子どもの数を表す「合計特殊出生率」は、おととしの１．３９と同じ程度になる可能性が高いということです。 厚生労働省は、「今後も高齢化が進むほか、出
災害時の“出産マニュアル” NHKニュース
大きな災害が発生したときの出産にどう対応するのか、東日本大震災で被災した病院の経験などを基に必要な対策をまとめたマニュアルを日本看護協会が作りました。 このマニュアルは、東日本大震災で被災するなかで出産を成功させた病院などを調査してまとめていて、電源が途切れるなど厳しい状況での出産にどう備えるのか、具体的な方法が記されています。 具体的には、赤ちゃんを取り出す際に必要な明かりを確保するために非常用のヘッドライトを備えることや、電動式の医療器具がなくても対応できるよう、手動の分べん器具を用意しておくとしています。 また、暖房器具が使えないなか、生まれた赤ちゃんの体温を保つために、料理用のラップでベットを覆い冷たい空気が入るのを防ぐ方法も載せています。 さらに分べん台が壊れて使えなくなることもあるとして、畳の上などどのような場所でも出産に臨めるような技術を身につける必要があるとしています。 マ
朝日新聞デジタル：出生前診断で「胎児に異常」、１０年前と比べ中絶倍増 - 科学
関連トピックス臓器移植エコー検査で、胎児の詳しい様子がわかる＝東京・広尾の日本赤十字社医療センター胎児の異常が理由と見られる中絶数の変化 出生前診断で胎児の異常が分かったことを理由にした中絶が２００５〜０９年の５年間で少なくとも６千件と推定され、１０年前の同期間より倍増していることが、日本産婦人科医会の調査でわかった。高齢出産の増加や簡易な遺伝子検査法の登場で今後、十分な説明を受けずに中絶を選ぶ夫婦が増える可能性もあるとして、日本産科婦人科学会は遺伝子検査の指針作りに乗り出した。 同医会所属の約３３０施設を対象に中絶の実態を調べ、平原史樹・横浜市立大教授（産婦人科）がまとめた。年により回答率にばらつきがあるため、５年単位で傾向を分析した。この結果、ダウン症、水頭症などを理由に中絶したとみられるのは、１９８５〜８９年は約８００件だったのが、９５〜９９年は約３千件、０５〜０９年は約６千件と
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今週の本棚・新刊:『卵子老化の真実』＝河合蘭・著－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
陣痛促進剤:産科医療補償報告書 ８割で基準逸脱－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)