8万人以上の死者・行方不明者を出した2008年の四川大地震（M7.9）、記憶に新しい2015年のネパール大地震（M7.8）も人為的な地震だったという。 地震は予測のできない天災だと考えられているが、最近ではそうとばかりは限らないようだ。 10月4日付けの学術誌「Seismological Research Letters」に発表された研究によると、過去約150年の間に、人間の活動が原因の地震が728カ所で起こったという。人間が地震活動に影響を及ぼす例があることは以前から知られていたものの、マグニチュード7.9という大地震も引き起こしたという発表は、他の研究者らを驚かせている。（参考記事：「【動画】奇怪！「呼吸」する道路を撮影」） 地震の回数は現在、世界の一部地域で明確な増加を見せている。自然に起こる地震と同じく、人為的な地震も命に関わる危険をはらんでいる。そうした地震が人間や環境に及ぼす影

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米ウェストバージニア（West Virginia）州ニューヘーブン（New Haven）の米電力大手アメリカン・エレクトリック・パワー（American Electric Power、AEP）の石炭発電所。、2009年10月30日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP/Saul LOEB 【6月22日 AFP】二酸化炭素（CO2）排出削減のひとつの方法として挙げられている、大気中のCO2を回収して地中に隔離する「二酸化炭素回収・貯留（CCS）」には地震を引き起こす危険性があると、米国の研究者らが警告している。 18日の米科学アカデミー紀要（Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS）に発表された米スタンフォード大学（Stanford University）のチームの報告によると、国連（UN）の気候変動に関する政府間パネル（

アメリカのテキサス州では20世紀初頭から、石油を汲み出すやぐらが馴染みの光景となっている。当初は自噴する原油も、いずれ水やガスを注入して加圧回収することになる。最近では二酸化炭素注入技術が世界的に普及した結果、同州西部で発生する小地震の原因になっている。 Photograph by America, Alamy 近年、アメリカのテキサス州西部で発生した18回の小規模地震は、油井へ注入する二酸化炭素（CO2）が引き起こした可能性が明らかになった。　アメリカでは気候変動対策として、大気中のCO2を地下に隔離・貯留する「温室効果ガス隔離政策（GCS）」が施行されている。今週、22カ国および欧州連合（EU）のエネルギー行政の責任者がワシントンD.C.に集結、炭素捕捉・隔離技術を世界的に普及させるための方策を話し合った。一方、CO2の地下貯留と地震の関連性を指摘する調査結果によって、地下深くに温室効

【大連=原島大介】中国の税関当局が東北部にある遼寧省大連など5つの港で、オーストラリアからの石炭輸入を無期限の禁止にしたことが明らかになった。ロイター通信が伝えた。豪州にとって中国は石炭の主要な輸出先で、今回の措置は豪経済への一定の影響が避けられそうにない。広州港など他の主要港での禁輸は明らかになっていない。豪政府は中国の通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）や中興通訊（ZTE）に対し、次世代

２月２２日、オーストラリア準備銀行（中央銀行）のロウ総裁は、議会の経済委員会に出席し、中国北部・大連の港でオーストラリア産石炭の輸入が禁じられたとの報道を受けた豪ドルの反応に驚いたと述べた。写真は豪ドル紙幣。昨年２月に撮影（２０１９年　ロイター／Daniel Munoz） ［シドニー　２２日　ロイター］ - オーストラリア準備銀行（中央銀行）のロウ総裁は２２日、議会の経済委員会に出席し、中国北部・大連の港でオーストラリア産石炭の輸入が禁じられたとの報道を受けた豪ドルの反応に驚いたと述べた。

伊藤忠商事（東京都港区）は2月14日、環境・社会・ガバナンス（ESG）の視点を取り入れた事業戦略における気候変動への取り組みとして、石炭火力発電事業の新規開発と、燃料用石炭（一般炭）の炭鉱事業の獲得を行わない方針を発表した。 同社は、ESGの視点を取り入れたサステナビリティ上の重要課題のひとつに「気候変動への取り組み（低炭素社会への寄与）」を挙げている。同社では気候変動による事業影響への適応に努めるとともに、低炭素社会へ寄与する事業活動の推進や、温室効果ガス排出量削減に取り組む方針だ。

【ブリュッセル=森本学】5月下旬の欧州議会選で「反欧州連合（EU）」や「反移民」を掲げる大衆迎合主義（ポピュリズム）の政党が台頭する見通しが強まってきた。欧州議会が18日発表した予測によると、最大会派の中道右派勢力は第1党を堅持するが、イタリアとフランスで極右政党がトップになる勢いだ。英離脱で揺らぐ欧州統合に新たな逆風が吹きそうだ。欧州議会はEU加盟28カ国でつくる立法機関で、議員は5年に1度

＜バブルの絶頂から奈落の底に突き落とされ、長い試練の時期を経て現実に立ち向かう底力がついた――。1989年から本誌にコラムを書き始めた経済評論家の述懐＞ ※ニューズウィーク日本版SPECIAL ISSUE「ニューズウィークが見た『平成』1989-2019」が好評発売中。平成の天皇像、オウム真理教と日本の病巣、ダイアナと雅子妃の本当の違い、崩れゆく大蔵支配の構図、相撲に見るニッポン、世界が伝えたコイズミ、ジャパン・アズ・ナンバースリー、東日本大震災と日本人の行方、宮崎駿が世界に残した遺産......。世界はこの国をどう報じてきたか。31年間の膨大な記事から厳選した、時代を超えて読み継がれる「平成ニッポン」の総集編です。 （この記事は「ニューズウィークが見た『平成』1989-2019」収録の書き下ろしコラムの1本） 夜空を見上げれば、そこに星座があるように、過去を振り返れば、そこにはストーリー

格付けが低い企業への融資をまとめたローン担保証券（CLO）と呼ぶ証券化商品が世界経済の新たなリスクになってきた。最大市場の米国での2018年の残高は6100億ドル（68兆円）超とリーマン・ショックが起きた08年の2倍になった。景気悪化で企業倒産が増えれば投資する各国の金融機関が打撃を受けかねず、米連邦準備理事会（FRB）も警戒し始めた。日本でも、こうした証券化商品に金融庁が新たな規制を導入する。

英国の金融サービス機構（FSA）長官を務め、近著「債務、さもなくば悪魔」でヘリコプターマネー政策を提唱したアデア・ターナー氏が、立憲民主党の経済顧問に就任することが明らかになった。実現すれば、アベノミクスによる金融緩和に反対してきた立憲民主党が、その経済政策を180度転換することになる。 立憲民主党の関係者は、記者の取材に応じて、次のように語った。「我々はアベノミクスに対抗する経済政策を策定するために研究を続けてきた。当初は、アベノミクスの問題点は過剰な金融緩和策にあると考えていたが、海外の一流と言われる経済学者の意見を取材する中で、金融政策と財政政策の協調が取れていないことが問題ではないか、と認識するようになった。そこで、財金協調について最も明確な政策提言を打ち出しているターナー氏に三顧の礼を尽くして顧問就任をお願いしたところ、引き受けてもらうことができた。」 同党の別の関係者によれば、

統計不正追及を批判＝「資源の無駄遣い」－浜田内閣参与 2019年02月16日17時35分 講演する浜田宏一内閣官房参与＝１６日午後、福島県郡山市 安倍晋三首相の経済政策ブレーンとして知られる浜田宏一内閣官房参与は１６日、立憲民主党など主要野党が毎月勤労統計の不正調査問題を国会で追及していることについて「選挙で勝てないから、非常に能率の悪い審議で政権の人をとっちめる。資源の無駄遣いのように思う」と批判した。

統計不正が発覚して以降、政府の介入があったと思われる実態が明らかになるなど、異常な事態が進行している。 統計は国家の根幹であり、背おじの基本である。統計が不正確であれば、政策を誤り、政治判断を間違える。結果、国家は危殆に瀕する。 本日2月22日発売の『月刊日本3月号』では、こうした異常事態について、問題は正確な統計を作れないほど弱体化した官僚組織、統計を都合よく捻じ曲げる政治権力にあると喝破。それらを正さなければ「第二の敗戦」は避けられないとして、第一特集、第二特集ともに統計不正、GDP嵩上げの実態を追及する特集を組んでいる。 今回は、「統計不正は亡国の始まりだ！」と題する第二特集から、前衆議院議員の福島伸享氏の論考を転載、紹介しよう。 ――通産省で統計行政に携わった政治家として統計不正をどう見ていますか。 福島伸享氏（以下、福島）：大きく分けて二つの問題があります。まず一つ目は、厚労省が

スパイにうるさいイギリスがHuaweiの5Gを採用する模様だ。EU離脱で落ち込むイギリスが中国と組めば、ヨーロッパ市場が動き、ファイブ・アイズ構図が崩壊する。背後には李嘉誠氏のHuawei応援がある。 ◆イギリスがHuaweiの5G採用を検討　アメリカが主導してHuawei製品排除を世界に呼びかける中、イギリスが2月17日、Huaweiの次世代通信システム5G参入に関して「リスクは制御可能だ」と表明した。 昨年12月の初旬には、イギリスは同盟国であるアメリカの呼び掛けに呼応してHuawei製品を排除することに「基本的に（あるいは一部）」賛同していたのだが、12月末に入ると、イギリスの通信大手3社がHuaweiの5Gシステムを引き続き使用すると発表し、初旬の判断を翻し始めた。 イギリスがHuawei製品排除に関して、いつも「基本的に（あるいは一部）」賛同という条件を設けながらアメリカに回答し

古い話も今の話も、それでもやっぱり、ずっと日本！ Truly, honestly, DEEPLY JAPAN! ベネズエラでグアイドなる男を外国勢力が支援して、その男を通して外国の軍がエイドを持って侵入しようという試みをしている。 これは普通に考えればこのグアイドなる男は侵入されようとしている国に対する外患誘致罪で捉えられる事態ではあるまいか？ 通常、多くの国ではこの罪に相当する（名前はなんでも）罪は最も重い。そりゃそうでしょう、だって外国軍に国を売るという行為だもの。 現在私たちが見ているのは、まさしくそれなのだが、先進各国とかいう各国はこぞって、グアイド支持を打ち出している。 日本も今日正式にグアイドを支持することにしたそうだ。 ということは、このルールを日本の現在の政体が支持するということは、この政体は、いずれの時にか、中国軍が支援する日本人Aが世界各国に支援を求め、中国人民解放軍の

古い話も今の話も、それでもやっぱり、ずっと日本！ Truly, honestly, DEEPLY JAPAN! 大統領選に名乗りを上げてる米のバーニー・サンダースが、ベネズエラのグアイドを大統領として認めるのかと尋ねられて、 いいえ。 最近の（大統領）選挙について深刻な問題があるんだと思ってます。選挙は詐欺的だったと感じている人がたくさんいます。そして、米国は国際社会と一緒に、ベネズエラで自由で公正な選挙が行われるよう取り組むべきだと思ってます。 “No. I think what has to happen right now – I think there are serious questions about the recent election. There are many people who feel it was a fraudulent election, and I

イエメン北西部ハッジャ県の病院で撮影された、栄養失調の子（2019年1月26日撮影、資料写真）。(c)ESSA AHMED / AFP 【2月12日 AFP】国連（UN）は11日、イエメン内戦の最前線にある貯蔵庫に保管されている支援食糧が腐敗する恐れがあり、数百万人のイエメン市民が生命維持に必要な食料を入手できない状況が続いていると警鐘を鳴らした。 西部の港湾都市ホデイダ（Hodeida）に位置する紅海製粉所（Red Sea Mills）の貯蔵庫には、数百万人が1か月食べていけるだけの穀物が保管されているとみられている。しかし支援団体は、数か月にわたってこの貯蔵庫へ立ち入れずにいる。 国連世界食糧計画（WFP）の代表とイエメン国連担当特使は共同声明を出し、「WFPは370万人に1か月分の食料を提供できるだけの穀物を同製粉所に保管しているが、5か月間立ち入りができず、腐敗する恐れがある」と警

ベネズエラの首都カラカスの教会で礼拝を終えた後、記者団の前で話す野党指導者のフアン・グアイド国会議長（2019年2月10日撮影）。(c)Federico PARRA / AFP 【2月11日 AFP】ベネズエラ暫定大統領として約50か国が承認している野党指導者のフアン・グアイド（Juan Guaido）国会議長は10日、ベネズエラ軍が人道支援物資の搬入を阻止しているのは「人道に対する罪」だと厳しく批判した。 ベネズエラでは先週、コロンビアとの国境に架かる橋を兵士らが封鎖。米国から送られた医薬品や食品が現地に到着したものの、コロンビア側の国境の町ククタ（Cucuta）に3日にわたって留め置かれている。 ベネズエラ側では10日、数十人の医師らが支援物資の国境通過を求めて抗議デモを行った。参加した医師の一人は、ニコラス・マドゥロ（Nicolas Maduro）大統領はベネズエラの医療を「中世」の

ベネズエラの首都カラカスで演説する、暫定大統領を宣言した野党指導者フアン・グアイド氏（2019年2月16日撮影）。(c) YURI CORTEZ / AFP 【2月17日 AFP】政情不安が続くベネズエラで、暫定大統領就任を宣言した野党指導者フアン・グアイド（Juan Guaido）国会議長は16日、米国による人道支援物資搬入を手伝うために数十万人規模のボランティアを来週動員すると発表した。 ベネズエラへの人道支援をめぐっては、米国から食料など大量の支援物資がコロンビア側の国境に到着しているが、ニコラス・マドゥロ（Nicolas Maduro）大統領はこれを米国の侵略と呼び、国境警備強化を言明。ベネズエラへの支援物資搬入が積み上げられたままとなっており、国内における政治対立の新たな火種となっている。 ベネズエラ暫定大統領として50か国超から承認されているグアイド氏が首都カラカスで行った集会

2019.02.19 米政府はベネズエラ周辺へ特殊部隊を派遣、自称大統領は2月23日の行動を示唆 カテゴリ：カテゴリ未分類 アメリカはベネズエラの再植民地化を1998年にウゴ・チャベスが大統領選挙に勝利してから目論んできたが、まだ実現できないでいる。ジョージ・W・ブッシュが大統領だった​2002年にはエリオット・エイブラムズ、オットー・ライヒ、ジョン・ネグロポンテを中心とするクーデター​を試みたが失敗、13年3月にカリスマ性のあったチャベスが58歳で死亡したが、後継者のニコラス・マドゥロも倒されていない。 アメリカ政府を後ろ盾とするフアン・グアイドは勝手に大統領を名乗り、2月23日に何かをするようなことを言っているが、世論調査の結果を見ると国民の57％はマドゥロ支持、グアイドを支持しているのは32％。軍隊もマドゥロ派。ラテン・アメリカでは定番のCIAが操る軍事クーデターは難しい状況だ。 キ

2月20日、大塚家具の大塚久美子社長は、中国の輸入ネット販売のハイラインズなどが組成するファンドへの第三者割当増資に伴い、今後は日本家具の中国への輸出に乗り出し、減少する売上高を反転、早期の黒字回復を目指す意向を示した。都内のショールームで2015年撮影（2019年　ロイター／Yuya Shino） ［東京　22日　ロイター］ - 大塚家具の大塚久美子社長は22日、ロイターとのインタビューで、中国の輸入ネット販売のハイラインズなどが組成するファンドへの第三者割当増資に伴い、今後は日本家具の中国への輸出に乗り出し、減少する売上高を反転、早期の黒字回復を目指す意向を示した。 大塚社長は「日本の家具はこれまで輸出はほぼゼロ。中国の大きな市場に打って出ることができる。伸びしろは大きい」と語った。 大塚家具は15日、ハイラインズを含めた日本と中国の企業が組成したファンドに18億円、米系ファンドのイー

業績不振が続く大塚家具の大塚久美子社長（５０）に対し、同社への資本支援をとりまとめたネット通販企業、ハイラインズ（東京）の陳海波社長が、経営権を巡って激しく対立した父で創業者の大塚勝久氏（７５）と和解するよう提案し、久美子氏が前向きに検討する意向を示していたことが２２日わかった。４年前の株主総会で激しい委任状争奪戦を繰り広げた父娘の対立が「雪解け」に向かうのか注目される。 陳氏が同日、朝日新聞の取材に明らかにした。勝久氏は委任状争奪戦に敗れて大塚家具を去り、高級家具販売の「匠大塚」を新たに立ち上げた。大塚家具の財務基盤を強化する資本支援への協力を内諾した後の今月上旬に陳氏が、競合する両社による共同仕入れなど事業面での協業を進めたいとの意向を久美子氏に伝えたところ、久美子氏は理解を示したという。 陳氏は、創業家が対立したままでは大塚家具のブランド価値を毀損（きそん）するとの考えを示し、「どち

この事件、自分も過去に記事を書いていて、そこへのアクセスも多い。 news.yahoo.co.jp ここで話題になった「せん妄」に関して、某医師が関わっていたある医療漫画（この内容全体については後述）で、ちょっと迫真的な一場面がある。 「医者を見たら死神と思え」1巻から、麻酔直後のせん妄の場面（本自体は、要注意！）「医者を見たら死神と思え」1巻から、麻酔直後のせん妄の場面（本自体は、要注意！） 数ページ空けて…「医者を見たら死神と思え」1巻から、麻酔直後のせん妄の場面（本自体は、要注意！） 以上の画面は、この書籍から。Amazon検索したら、偶然にも期間限定で１巻（と２巻）無料公開中でした。 医者を見たら死神と思え（１）【期間限定　無料お試し版】 (ビッグコミックス) 作者: はしもとみつお,よこみぞ邦彦出版社/メーカー: 小学館発売日: 2019/02/15メディア: Kindle版この

大阪大の熊ノ郷淳教授らは「オプジーボ」に代表されるがん免疫薬の効果が、患者の筋肉の量に左右されることを突き止めた。すでに筋肉量が低下した患者は、投薬後にがんが進行するリスクが、そうではない患者に比べて約3倍高くなった。高額ながん免疫薬の投与を続けるかどうか見分ける指標になる可能性がある。英科学誌「サイエンティフィック・リ

(2019.02.22更新) はじめに 先日、堀ちえみさんが舌癌であると発表されました。一日も早いご回復をお祈りしております。 医学的にいろいろお伝えしたいことも、疑問点もさまざまありますのでブログ記事にしてみたいと思います。 最大の疑問点は、 ・なぜ歯科医師は口内炎(じつは癌)にレーザーを当て続けたのか ・なぜ歯科医師の対応に批判が出ないのか ・なぜステージ４になったのか ということです。 医学的な見地から考えてみたいと思います。『頭頸部癌診療ガイドライン 2018年版』を基本に検討しますが、後述のように新しい本であり論文や治療施設の多くのデータはこれより前のガイドラインに則っていることが多いためご注意ください。 追記： 舌癌の専門は耳鼻咽喉科あるいは口腔外科です。耳鼻咽喉科は頭頸部外科と呼ばれていることもあります。 （堀ちえみさんのオフィシャルブログより） ameblo.jp 目次 は

タレントの堀ちえみさんが、ステージ4の「舌がん」であることを自身のブログで公表し、舌がんをめぐる話題が急速に広まっている。 舌がんは稀（まれ）ながんだ。こんなに話題になったのは、おそらく初めてだろう。このことを検証するため、新聞記事のデータベースである「日経テレコン」を用いて、2009～2018年の間に大手5紙（朝日、読売、毎日、日経、産経新聞）に掲載された「舌がん」という単語を含む記事数を調べた。10年間の記事数の合計は489だった。つまり、各紙は平均して月に1つ弱の記事を掲載していたことになる。 堀さんの件で状況は変わった。2月19日に彼女がブログで病気のことを告白して以降、連日のようにメディアが報じている。この文章を書いている2月21日現在、記事数の合計は11だ。産経新聞に至っては毎日何らかの記事を掲載している。 医学的にも舌がんの情報は少ない 舌がんに関する「記事数」が少ないという